ヘルスケア・セクターのイノベーション（技術革新）には、患者の治療成果の改善と、社会が負担する医療費の削減あるいは管理、という2つの重要な目的があります。過去10年間には、新しい技術やサービスが数多く出現し、改良を重ねた後確立されて、ヘルスケア・セクターの主な利害関係者（患者、医療提供者、医療費負担者および社会全体）間の関わり方を変えつつあります。

新しい技術の一部は開発されてからまだ日が浅く、米国やその他先進国の医療提供者のネットワークにおいてさえ、本格的な利用に至っていません。また、デジタルヘルスやロボティクス等のゲノミクス（ゲノムと遺伝子について研究する生命科学の一分野）の臨床応用は可能性が最大限に活かされているとは言い難く、イノベーションと改良・改善のサイクルが数十年規模のサイクルになる可能性を示唆しています。

医療技術を改善するために最も期待される手法の1つが、（特定疾病の観察可能な症状または特性を網羅する）「表現型」と、生物学関連市場、あるいは（ゲノミクス、プロテオミクス、メタボロミクス等の）オミクス研究や、栄養、ストレスおよび環境要因等のライフスタイル（生活習慣）関連に結び付けることです。現在、医療成果は以前にも増して、大量の精密な医療データを用いて評価されています。

医療の最終的な目標は、現行の高コストで効率の悪い「画一的な」手法に代わるものとして、同一の病気を発症した患者グループ毎に個別の治療を提供する「治療の個別化（オーダーメイド化）」を実現することです。

一例を挙げると、肺がんには一種類の「肺がん」しかないわけではなく様々な種類の変異種があり、患者ごとに異なる腫瘍が発生します。このことが、個々の患者に合わせた治療を行うことの必要性を明確に示しています。

将来の診断に最も重要だと考えられるのはゲノミクスで、（特定の疾患を発見するため、正常か異常かをふるい分ける）スクリーニングや、個々の患者の症状に合わせた「オーダーメイド」治療薬」の投与を可能にする、的を絞った薬の開発が含まれます。一方、ロボティクス等のデジタルヘルスは、回復期の患者や慢性疾患を患う患者のための病院外での治療に大きな役割を果たすと考えます。こうした観点からすると、新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的大流行）は、病院から自宅や各種施設に患者を移す傾向に拍車を掛けたと考えられます。コロナ禍で病院の経営状況が逼迫していたにもかかわらず、ロボット支援手術やデジタルケア等、高額技術に対する需要は増す一方です。

この他、コロナ禍が加速させたものとして、緊急を要さない一部の手術を、患者の受け入れが困難な入院病棟から日帰りが可能な外来病棟に移す動きが挙げられます。外来病棟での手術を選択する患者は入院病棟での手術と比べて、手術や回復に要する時間が短いことや手術後の合併症感染率が低いこと等を理由に挙げています。

自分の健康状態や生活習慣の管理に積極的に取り組みたいと考え、そのためにデータの質の改善も求める人も増えています。

手術や治療を受けるにはどの病院やどの医師がよいかについて自分で調査を行う患者が増えていることから、ヘルスケア・セクターには「消費主義」とでも言うような傾向が見られます。患者は、セカンド・オピニオンを容易に入手したいと考え、精神衛生（心の健康）の専門家には、スマートフォンから直接連絡したいと望んでいます。治療成果の改善につながるデータ利用の好例として挙げられるのが、糖尿病患者のために開発された持続的血糖値モニタリング（CGM）システムです。このシステムは、元々、指先からの血液採取に代わりリアルタイムで血糖値を確認できるツールとして開発されたものですが、これを（インスリンを持続的に体内に注入する）「インスリンポンプ」につなげることで、事実上、人工の膵臓を創り出しました。

CGMシステムは、患者の血糖値を従来よりも長い時間、健康的な水準に留めることに寄与し、治療成果の長期的な改善をもたらしています。CGMシステムが患者と治療提供者の双方に成果をもたらしたことから、メーカー2社がこのシステムを応用したセンサーの製造計画を提案していることは不思議ではありません。応用センサーは、栄養、体重管理、スポーツのパフォーマンスの最適化等、CGMシステムに使われた技術を消費者向けのツールに応用したものです。

データの追跡やモニタリンにグ関して言えば、治療とライフスタイルの境界はぼやける一方です。

糖尿病が患者の生活の質やライフスタイルに及ぼす影響を考えると、技術を数多く利用することで治療成果の改善と医療費の削減が期待されます。

高度な技術開発とその応用を考えるにつけ、過去10年を通じて技術革新が社会に変化をもたらしてきたこと、また、変化のペースが緩慢になりがちなヘルスケア・セクターが大きな変貌を遂げたことが改めて認識されます。10年前には、スマートフォンもクラウドサーバーも人工知能（AI）も、さほど普及していたわけではなく、今ほど高度な技術が使われていたわけではありませんし、DNA配列やRNA配列技術へのアクセス、あるいは生物学に対する一般的な理解についても同様の状況だったのです。

技術の応用例を医療の世界にもたらすことにも、新薬や医療機器の開発、あるいはサービスの提供にも時間がかかります。前述の通り、先端技術は製品やツールへの応用の点では未だに初期の段階に留まりますが、そうした状況が株主にとっては、長期的な投資の好機をもたらしています。

一般に考えられているのとは異なって、医薬品関連支出は医療費の増加の大きな原因となっているわけではありません。米国の場合は、（先発薬が10%、後発薬が5%と）医療費全体の15%を占めるに過ぎず、政府が提供する2大医療給付制度であるメディケイド（州が運営する低所得者向け医療費補助制度）およびメディケア（連邦政府管轄下の高齢者・障害者向け公的医療保険制度）が初めて導入された1960年代以降、医療費全体に占める比率は殆ど変わっていません。米国の医療関連支出のほぼ75%を占めるのが、（病院、医師、介護医療施設、医療補助サービス等の）医療提供者関連支出だからです。こうした観点からすると、こうした支出のコスト効率を上げることが、コストの最大限の削減に繋がることは明らかです。従って、予防医療、病気（特にがん）の早期発見の推進、患者向けの慢性疾患管理機器の改善、回復期の患者の来院件数の削減等が今後の課題になると考えます。

国際的な医学誌「ジャーナル・オブ・ジ・アメリカン・メディカル・アソシエーション」に掲載された論文によれば、米国の医療業界で発生する医療費の無駄は年間7,600億米ドルから9,350億米ドルの範囲に達し、米国の医療費全体の25%程度に相当するとのことです。換言すると、毎年米国のGDPのほぼ2%に相当する金額が、ヘルスケア・セクターの非効率性によって無駄使いされていることになります。主要ヘルスケア企業25社の税引き後営業利益は2,000億米ドル前後ですが、医療費の無駄に比べると遥かに少額に思われ、当該企業が中長期的に成長を遂げる可能性が大きいことを示唆していると考えます。

技術開発やイノベーションは治療成果の改善と医療費の削減に寄与する最も重要なツールです。投資家にとっての朗報は、こうした目標の実現に資することが見込まれる企業には利益を大きく伸ばす可能性が残されているということです。

 

 

※当資料はピクテ・グループの海外拠点が作成したレポートをピクテ投信投資顧問が翻訳・編集したものです。