特集｜ピクテ・グローイング新興国株式ファンド

ピクテ・グローイング新興国株式ファンド

（毎月決算・予想分配金提示型/1年決算型）

追加型投信/海外/株式

ーNISA（成長投資枠）対象ー

※毎月決算・予想分配金提示型は対象外　※販売会社により取扱いが異なる場合があります。

※毎月決算・予想分配金提示型は対象外
※販売会社により取扱いが異なる場合があります。

ファンドの特色

1. 主に新興国の株式に分散投資します

2. 労働人口が拡大している国に注目します

※ここでいう「労働人口」とは、15～64歳の生産年齢人口を指します（以下同じ）。

3. ^{毎月決算・予想分配金提示型}
毎月決算を行います

^{1年決算型}
年1回決算を行います

※投資にあたっては、投資信託証券への投資を通じて行います。 ※株式の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。 ※実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。 ※分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないこともあります。※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

なぜ、新興国の「労働人口増加国」に注目するのか？

中長期で相対的に高いパフォーマンス

過去約25年間の新興国の主要な労働人口増加国の株式のパフォーマンスは、新興国株式や先進国株式を長期で上回っています。

新興国の主要な労働人口増加国、新興国、先進国のパフォーマンスの比較

円ベース、月次、期間：1998年12月末～2025年3月末、1998年12月末＝100として指数化

※新興国の主要な労働人口増加国の株式はファンドの主要投資対象であるピクテ・グローバル・セレクション・ファンド-グローバル・グローイング・マーケット・ファンド（当資料において「グローバル・グローイング・マーケット・ファンド」という場合があります）の2025年3月末現在における保有上位5ヵ国を均等配分し、月次でリバランスを行った場合のシミュレーション（リバランスにかかるコストは考慮していません）。アラブ首長国連邦（UAE）のデータはMSCI指数開始の2005年5月末から算入開始。※新興国株式：MSCI新興国株価指数、先進国株式：MSCI世界株価指数、主要な労働人口増加国の株式：MSCI各国株価指数※株価指数は配当込み、税引前※パフォーマンスは株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがって、ファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。　出所：ブルームバーグ、世界銀行、国際連合（UN）のデータを基にピクテ・ジャパン作成

高いパフォーマンスを支える、人口の伸びを背景にした経済成長力

新興国の労働人口増加国の魅力は、人口の伸びを背景にした消費や貯蓄の拡大期待などがあげられ、長期にわたる経済成長につながることが期待されます。

労働人口増加国の労働人口推移

年次、期間：2020年～2035年（予想）2020年＝100として指数化

実質GDP成長率（過去20年間）

期間：2004年～2024年（推定値含む）（年率）

※上段の図はあくまでも各国の経済全体の流れをご理解いただくためのイメージ図です。すべてがイメージ図の流れになるとは限りません。※労働人口推移は、ファンドの主要投資対象であるグローバル・グローイング・マーケット・ファンドの2025年3月末現在における保有上位5カ国を記載しています。世界銀行の予想および推定を含みます。 ※実質GDP成長率は、一部推定を含みます。※実質GDP成長率における新興国はMSCI新興国株価指数の2025年3月末時点の構成国のうち、2004年と2024年の生産年齢（15-64歳）人口の比較で労働人口増加国/減少国を定義、先進国はMSCIによる分類　出所：国際通貨基金（IMF）、国際連合（UN）、世界銀行のデータを基にピクテ・ジャパン作成

ご参考｜日本の高度経済成長を支えた労働人口の拡大

日本の経済は1955年～1990年代前半に飛躍的に成長しましたが、それは、経済成長の原動力である労働人口が拡大していた期間に成し遂げられました。

日本の名目GDPおよび労働人口の推移

年次、期間：1955年～2020年

※名目GDP：1979年以前：「平成2年基準改訂国民経済計算（68SNA）」による計数、1980年～1993年：2015年基準により簡易的な遡及修正方法による参考計数、1994年以降：計数は2015年基準により公表されている計数
出所：総務省「人口推計」、内閣府公表のデータを基にピクテ・ジャパン作成

労働人口増加国に着目した、当ファンドならではの国別構成比

一般的な新興国株式投資と一線を画す国別構成比

一般的な新興国株価指数では構成比率の50%超を中国・台湾・韓国が占めていますが、当ファンドでは労働人口が減少に転じているそれらの国には投資しておらず^注1、特定地域に偏らない分散された国別構成比率となっています。

一般的な新興国株価指数と当ファンドの国別構成比

2025年3月末時点

労働人口が減少に転じている、中国、台湾、韓国、ロシアには投資していません。

労働人口が減少に転じている、
中国、台湾、韓国、ロシアは投資対象としません。

注1 2025年3月末時点注2 ロシアは労働人口が減少に転じていることに加え、2022年3月に一般的な新興国株価指数から除外されています。※一般的な新興国株価指数：MSCI新興国株価指数。※当ファンドの国別構成比はファンドの主要投資対象であるグローバル・グローイング・マーケット・ファンドの状況です。※生産年齢（15-64歳）人口が増加/減少する国（長期トレンドで調整）を労働人口増加国/減少国と定義。※構成比は四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると合計が100％にならない場合があります。※株式への投資と同様な効果を有する証券がある場合、株式に含めています。※「コール・ローン等、その他」は未払金等を含んでおり、一時的にマイナスになる場合があります。※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。出所：ブルームバーグ、世界銀行、国際連合（UN）のデータを基にピクテ・ジャパン作成

業種別構成比

2023年9月末時点

＜注目ポイント①＞

トランプ2.0時代｜新興国の労働人口増加国は関税引上げの影響が相対的に少ない

追加関税・相互関税の影響に関しては、その国のGDPに占める米国への輸出の割合が高い国ほどマイナスの影響が大きくなります。新興国の労働人口増加国、各国のGDPに占める米国への輸出の割合(2023年)はメキシコを除くと2%以下と低い水準です。

こうした環境下、米国の追加関税や相互関税の影響が相対的に小さい国は、高い関税回避の恩恵や、相対的な経済の堅調さが注目される可能性も考えられます。

各国のGDPに占める米国への輸出の割合

2023年

※生産年齢（15-64歳）人口が増加/減少する国（長期トレンドで調整）を労働人口増加国/減少国と定義 ※新興国の労働人口増加国：MSCI新興国株価指数の構成国のうち労働人口増加国の2025年3月末時点時価総額上位7ヵ国、※新興国の労働人口減少国：MSCI新興国株価指数の構成国のうち労働人口減少国の2025年3月末時点時価総額上位3ヵ国出所：ブルームバーグ、国際通貨基金（IMF）、国際連合（UN）のデータを基にピクテ・ジャパン作成

＜注目ポイント②＞

勝者は毎年変わってきたからこそ、新興国株式投資においては分散投資が重要

新興国株式投資においてパフォーマンスの勝者は毎年入れ替わっていることから、労働人口増加国の株式に分散投資をすることで、中長期的に新興国の単一国投資を上回るパフォーマンスを達成することが期待できます。

主要労働人口増加国別、年別株価騰落率ランキング

※各新興国株式：MSCI各新興国株価指数　※株価指数は配当込み、税引後※2025年は3月末まで※MSCI新興国株価指数の構成国の労働人口増加国のうち、2025年3月末時点構成比率上位10各国を抜粋※パフォーマンスは株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがって、ファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。出所：（株価）ブルームバーグ、（MSCI構成国）リフィニティブ an LSEG business、（人口判定）世界銀行、国際連合（UN）のデータを基にピクテ・ジャパン作成　

大きな成長余地を有する企業を見極める、アクティブ運用

関連銘柄例

エマール不動産

アラブ首長国連邦（UAE）で最大手の不動産開発会社

国内外の主要都市で多くのプロジェクトを展開し、高品質な不動産開発が強み。不動産の投資、開発、管理サービスの他、姉妹会社を通じて、ショッピングセンターやホテルの運営も手がける。
「ドバイ・マリーナ」の他、世界一の高さを誇る超高層ビル「ブルジュ・ハリファ」などの革新的なプロジェクトを開発。

株価と1株当たり利益（EPS）推移

株価：現地通貨ベース、月次、期間：2010年12月末～2025年3月末
EPS：現地通貨ベース、年次、期間：2010年12月期～2024年12月期(実績) 2025年12月期～2026年12月期(予想)
※株価および株価指数：2010年12月末=100、※EPS：2010年12月期=100として指数化

※写真はイメージです。※エマール不動産の2025年3月末時点組入比率：2.6%、アラブ首長国連邦の不動産管理・開発セクター組入第1位※時価総額および売上高の円換算の為替は各項目の月末時点※1株当たり利益（EPS）のグラフ上の期間表示は、当該年の年次決算ベース※新興国株式：MSCI新興国株価指数、UAE株式：MSCIアラブ首長国連邦株価指数※株価および株価指数は配当込み※EPS、収益予想はブルームバーグ集計アナリスト予想平均（2025年3月31日時点の集計）出所：ブルームバーグ、会社資料のデータを基にピクテ・ジャパン作成※個別銘柄についての記載は、特定銘柄の売買勧誘・推奨することを目的としたものではなく、価格動向の予測および当ファンドにおける銘柄の売買を示唆・保証をするものでもありません。

関連銘柄例

ナスパーズ（南アフリカ）

インターネットの普及率拡大でアフリカの消費を取り込む

Eコマースをはじめとした、大規模な小売り事業やインターネット関連事業を行う。アフリカをはじめグローバルに事業を展開。
インターネットの普及率拡大から、2050年の人口は約25億人と予測されるアフリカの巨大経済圏の消費を取り込むことを期待されている。

株価と1株当たり利益（EPS）推移

株価：現地通貨ベース、月次、期間：2010年3月末～2025年3月末
EPS：現地通貨ベース、年次、期間：2010年3月期～2024年3月期(実績) 2025年3月期～2026年3月期(予想)
※株価および株価指数：2010年3月末=100、※EPS：2010年3月期=100として指数化

※写真はイメージです。※ナスパーズの2025年3月末時点組入比率：3.3%,南アフリカの大規模小売りセクター組入第1位※時価総額および売上高の円換算の為替は各項目の月末時点※1株当たり利益（EPS）のグラフ上の期間表示は、当該年の年次決算ベース（例：2024年3月期は2024年と表示） ※新興国株式：MSCI新興国株価指数、南アフリカ株式：MSCI南アフリカ株価指数※株価および株価指数は配当込み※EPS実績は比較可能調整ベース※ ※EPS、収益予想はブルームバーグ集計アナリスト予想平均（2025年3月31日時点の集計）出所：ブルームバーグ、リフィニティブan LSEG business、会社資料のデータを基にピクテ・ジャパン作成※個別銘柄についての記載は、特定銘柄の売買勧誘・推奨することを目的としたものではなく、価格動向の予測および当ファンドにおける銘柄の売買を示唆・保証をするものでもありません。

割安度の観点で魅力度が高い新興国

高い成長性が期待される一方で、新興国株式の予想株価収益率（PER）はコロナショック前や他の株価指数との比較で相対的に割安な水準にあります。

予想株価収益率（PER）比較

2025年3月末時点（グラフ内表示数値）、コロナショック前：2019年12月末時点

※新興国株式：MSCI新興国株価指数、先進国株式：MSCI世界株価指数、インド株式：MSCIインド株価指数、米国株式：S&P500種株価指数、世界情報技術（IT）株式：MSCI世界情報技術（IT）株価指数※投資対象ファンドは主要投資対象であるグローバル・グローイング・マーケット・ファンドを指します。※投資対象ファンドの予想PERはファクトセットから取得したアナリスト予想の集計値（2025年3月末時点）、投資対象ファンド以外の予想PERはI/B/E/S集計アナリスト予想平均※PERは今年度予想ベース、遡及修正有出所：ブルームバーグ、リフィニティブan LSEG business、ファクトセット、ピクテ・アセット・マネジメントのデータを基にピクテ・ジャパン作

ピクテの新興国投資の強み

ピクテは1850年頃、当時まだ新興国とされていた米国を含む新興国への投資を開始。その後も様々な新興国への投資を行うなど、豊富な経験と知見を有しています。

長年の投資実績

200年以上にわたる資産運用の歴史の中で、早くも1850年頃から新興国への投資を開始しています。

総勢50名以上の新興国専門運用チーム

新興国のプロフェッショナル総勢50名以上^注1の運用体制により、世界の新興国市場をカバーします。

世界NO.1評価^注2のカストディ・サービス

世界95市場以上を網羅する広大なカストディ・ネットワーク^注3を有しています。

注1 新興国株式チーム、新興国債券チーム、エコノミストの合計人数（2025年9月末現在）
注2 R&M Consultants, 2023 Investor Services Survey
注3 ピクテのカストディ（有価証券の保管・管理・決済業務等）のネットワーク（2025年9月末現在）

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