ピクテ・グローイング新興国株式ファンド
（毎月決算・予想分配金提示型/1年決算型）
追加型投信/海外/株式
ファンドの特色
1.
主に新興国の株式に分散投資します
2.
労働人口が拡大している国に注目します
※ここでいう「労働人口」とは、15～64歳の生産年齢人口を指します（以下同じ）。
3.
毎月決算・予想分配金提示型
毎月決算を行います
1年決算型
年1回決算を行います
※投資にあたっては、投資信託証券への投資を通じて行います。 ※株式の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。 ※実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。 ※分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないこともあります。※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
新興国株式投資の魅力
魅力1 ｜先進国を凌ぐ経済成長率
先進国に比べて高い傾向がある成長率が新興国の魅力の1つです。
新興国と先進国の経済成長率の推移と予想
年次、期間：1998年～2021年、2022年～2024年予想
※経済成長率：実質GDP成長率。 ※成長率予想はIMF（国際通貨基金）。ただし、2021年以前も一部予想値のデータを含む場合があります。
※新興国および先進国の分類はIMFの定義に基づく。
出所：World Economic Outlook Database, October 2022のデータを基にピクテ・ジャパン作成
魅力2｜相対的に高いパフォーマンス
相対的に高い成長力を背景に、新興国株式は先進国株式を長期で上回って推移してきました。
新興国株式と先進国株式のパフォーマンス
米ドルベース、月次、期間：1998年12月末～2023年1月末、1998年12月末＝100として指数化
※新興国株式：MSCI新興国株価指数、先進国株式：MSCI世界株価指数 ※株価指数は配当込み、税引前 ※パフォーマンスは株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがってファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。
出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成
新興国の「労働人口」に注目
当ファンドは、高成長が魅力の新興国の中から、長期的な目線でさらなる成長が期待できる、労働人口が拡大している国に厳選して投資を行う新興国株式ファンドです。
労働人口増加国の労働人口推移
年次、期間：2020年～2035年
実質GDP成長率（過去20年間）
年次、期間：2020年～2022年
※労働人口推移は、世界銀行の予想および推定を含みます。 ※実質GDP成長率は、一部推定を含みます。 ※新興国：MSCI新興国株価指数構成国、2002年～2022年の労働人口が増加の国を労働人口増加国、減少の国を労働人口減少国と定義。
出所：世界銀行、国際通貨基金（IMF）、国連のデータを基にピクテ・ジャパン作成
※労働人口推移は、世界銀行の予想および推定を含みます。 ※実質GDP成長率は、一部推定を含みます。 ※新興国：MSCI新興国株価指数構成国、2002年～2022年の労働人口が増加の国を労働人口増加国、減少の国を労働人口減少国と定義。
出所：世界銀行、国際通貨基金（IMF）、国連のデータを基にピクテ・ジャパン作成
労働人口は経済成長の原動力
若くて消費意欲が旺盛な労働人口が増加する国は、①労働力や消費市場の拡大に注目した国内外の企業からの投資を引き寄せ、②生産活動が活発化し、③雇用や所得の増加を経て、④貯蓄および消費の拡大につながるサイクルを通じて、中長期で高い経済成長が期待されます。
※上記はあくまでも各国の経済全体の流れをご理解いただくためのイメージ図です。すべてがイメージ図の流れになるとは限りません。
ご参考｜日本の高度経済成長を支えた労働人口の拡大
日本の経済は1955年～1990年代前半に飛躍的に成長しましたが、それは、経済成長の原動力である労働人口が拡大していた期間に成し遂げられました。
日本の名目GDPおよび労働人口の推移
年次、期間：1955年～2020年
※名目GDP：1979年以前：「平成2年基準改訂国民経済計算（68SNA）」による計数、1980年～1993年：2015年基準により簡易的な遡及修正方法による参考計数、1994年以降：計数は2015年基準により公表されている計数
出所：総務省「人口推計」、内閣府公表のデータを基にピクテ・ジャパン作成
ポートフォリオの状況
一般的な新興国株価指数と一線を画す国別構成比率
一般的な新興国株価指数では構成比率の50%超を中国・台湾・韓国が占めていますが、当ファンドでは労働人口が減少に転じているそれらの国に投資しておらず注1、より分散された国別構成比率となっています。
ご参考｜一般的な新興国株価指数の国別構成比率
2023年1月末時点
投資対象ファンドの国別構成比率
2023年1月末時点
（ご参考）
一般的な新興国株価指数の国別構成比率
2023年1月末時点
投資対象ファンドの国別構成比率
2023年1月末時点
一般的な新興国株価指数の国別構成比率
2023年1月末時点
注1 2023年1月末時点
注2 ロシアは労働人口が減少に転じていることに加え、2022年3月に一般的な新興国株価指数から除外されています。
※一般的な新興国株価指数：MSCI新興国株価指数 ※労働人口の増加・減少は、ピクテ・アセット・マネジメントが世界銀行のデータを基に異常値等を勘案して判定しています。
業種別構成比率
※業種はGICS（世界産業分類基準）の産業を基にピクテ・ジャパンが作成し、分類・表示しています。
※ファンドの主要投資対象であるピクテ・グローバル・セレクション・ファンド-グローバル・グローイング・マーケット・ファンド（当資料において、「グローバル・グローイング・マーケット・ファンド」という場合があります）の状況です。 ※構成比は四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。 ※株式への投資と同様な効果を有する証券がある場合、株式に含めています。※「コール・ローン等、その他」は未払金等を含んでおり、一時的にマイナスになる場合があります。
出所：ファクトセット、世界銀行、ピクテ・アセット・マネジメントのデータを基にピクテ・ジャパン作成
成長性・割安度の観点で魅力度が高いポートフォリオ特性
投資対象ファンドの1株当たり利益（EPS）成長率は、相対的に高くなっています。一方、株価収益率（PER）は相対的に割安な水準にあることから、成長性・割安度の観点で相対的に魅力度が高いポートフォリオになっていると考えられます。
1株当たり利益（EPS）成長率の比較
年率、3～5年先予想、2023年1月末時点
株価収益率（PER）の比較
当年度予想、2023年1月末時点
1株当たり利益（EPS）成長率の比較
年率、3～5年先予想、2023年1月末時点
株価収益率（PER）の比較
当年度予想、2023年1月末時点
※投資対象ファンド：グローバル・グローイング・マーケット・ファンド ※新興国株式：MSCI新興国株価指数 ※先進国株式：MSCI世界株価指数※予想はファクトセットから取得したアナリスト予想の集計値（2023年1月末時点）
出所：ピクテ・アセット・マネジメント、ファクトセットのデータを基にピクテ・ジャパン作成
ピクテの新興国投資の強み
ピクテは1850年頃、当時まだ新興国とされていた米国を含む新興国への投資を開始。その後も様々な新興国への投資を行うなど、豊富な経験と知見を有しています。
長年の投資実績
200年以上にわたる資産運用の歴史の中で、早くも1850年頃から新興国への投資を開始しています。
総勢50名以上の新興国専門運用チーム
新興国のプロフェッショナル総勢50名以上注1の運用体制により、世界の新興国市場をカバーします。
世界NO.1評価注2のカストディ・サービス
世界95市場以上を網羅する広大なカストディ・ネットワーク注3を有しています。
注1 新興国株式チーム、新興国債券チーム、エコノミストの合計人数（2022年12月末現在）
注2 Global Investor Group, Global Custody Survey 2022
注3 ピクテのカストディ（有価証券の保管・管理・決済業務等）のネットワーク（2023年1月末現在）
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
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●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
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