過去3年を通じて、ニュースの見出しを独占してきたかの感がある新型コロナウイルスは、健康に対する唯一の脅威でも重大な脅威でもありません。非伝染性疾患は増加の一途を辿っており、世界全体の年間死者数の3分の2近くを占めています¹。肥満は、心臓病や糖尿病等の根本的な原因の一つでありながら、今のところ、これといった妙薬は見つかっていません。

肥満は、低所得層や相対的に貧しい国に、著しく偏って見られます。最新の研究では、糖分含有量の多い炭酸飲料² と超加工食品³ の2つが肥満の主な原因であることが指摘されています。これらの食品には、高果糖コーンシロップのような合成甘味料なども、よく含まれています。

食生活を改善することは簡単なように思われますが、良質の食品は価格が高く、入手が難しいことに加え、従来以上に栄養教育が必要となるなど、様々な課題を克服しなければなりません。また、健康的な食品とは何かも明らかではありません。例えば、かつては健康的な食品だと考えられていたフルーツジュースは、現在では、糖分が多いという理由で、少量の摂取のみが推奨されています。EAT-ランセット委員会（持続可能な食糧生産と食生活の変革を訴える北欧の非営利団体）が推奨する、完璧に健康によい食事は、多くの人にとって明らかに価格が高過ぎる上、地域や国の状況も考慮されていません。

一方、正しい食生活が可能だとしても、肥満から逃れられるとは限りません。ストレスや睡眠不足等の諸要因が肥満リスクを増すからです。また、食事の質、身体活動レベル、ストレス管理等にかかわらず、親と子の肥満相関が高いという研究結果も報告されています。

幸いなことは、肥満に対する見方が大きく変わる兆しが認められることです。肥満症は、長い間、生活習慣に起因するものと見なされ、肥満症患者には生活習慣に問題があるとの不名誉な烙印が押されていました。しかし、現在では、治療と生活習慣の双方を勘案した多面的な治療法が必要であるとの認識が高まっており、治療費を保険適用とする保険会社も増えています。例えば、米国医師会は肥満を疾病として正式に認め、メディケア（米国の高齢者及び障害者向け公的医療保険制度）は、治療を必要とする疾病に指定しています（もっとも、全ての肥満治療に適用されているわけではありません）。また、米国連邦政府人事管理局は、2024年から抗肥満薬を公務員の健康保険の対象とすることを決定し、子供の肥満症対策を義務付けています。

資金調達の見通しは、新しい治療法や予防の手段の開発に伴って改善しています。

ノボノルディスクファーマ（デンマーク）の体重管理薬、Wegoby(ウェゴビー)が米食品医薬品局（FDA）の承認を受ける一方で、イーライリリー（米国）の週1回投与の皮下注射薬、Mounjaro(モウンジャロ)も優先審査によりFDAの承認を得ています。治験データは、両薬剤ともに患者の体重を15～20%程度、減少させる可能性があることを示唆しており、複数の医薬品アナリストが、二つの薬剤の売上高の総計は数十億米ドルに達すると試算しています⁴。モルガン・スタンレーによれば、世界の肥満治療市場は、2022年のわずか24億米ドルから、2030年には540億米ドルに拡大する可能性があるとのことです⁵。

従来型の薬に加え、砂糖や脂肪に対する欲求を抑え、インスリン値を安定させる代替製品の市場が拡大しています。例えば、ノボザイムズ（デンマーク）の酵素溶液は、甘味を増すことで乳製品の砂糖の使用料を抑えることに貢献しています。

また、実験的な段階に留まるものの、マイクロバイオームと呼ばれる腸内細菌が肥満に及ぼす影響についての研究が進められており、初期治験では、特定の微生物を腸に入れると、マウスの体重増加を抑える可能性があることが示唆されています⁶。