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ピクテのアドバイザリー・ボード


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ピクテのテーマ株式の運用チームは、経済や社会のトレンドを見極めるうえで、その投資テーマの専門家からなるピクテのアドバイザリー・ボードを活用しています。


他にない情報を求めて


運用業務における重要な要素の一つは、差別化された視点や情報を手に入れることです。通常、運用担当者やアナリストが利用する情報源は、証券会社などセルサイド(販売する側)が行った調査や、定期購読しているデータサービスです。これらは、それ自体がほぼ商品化されているため、独自の情報とは言えません。

そこで、ピクテ・アセット・マネジメントでは、各テーマの運用チームが、それぞれの投資テーマのアドバイザリー・ボードを活用して、差別化された情報を取り入れるようにしています。各々のアドバイザリー・ボードは、学界、産業、政策の各分野から選ばれた数名のメンバーで構成されています。

メンバーは、各テーマ株式チームが投資対象としている分野の専門家です。中には、世界的著名人もいれば、専門分野以外ではあまり知られていない人も多くいますが、産業界での活躍や起業家としての実績、あるいは学術的な研究成果などを考慮して選出されています。アドバイザリー・ボードのおかげで、ピクテの運用チームは他では容易に得られない多様な意見や情報を入手できるのです。


13のアドバイザリー・ボード注1が、ピクテの運用チームをサポート

注1 13のアドバイザリー・ボードの各投資テーマ: セキュリティ、デジタル、ロボティクス、ウォーター、ティンバー、クリーン・エネルギー、グローバル・エンバイロメント、スマートシティ、ヒューマン、ニュートリション、ヘルス、バイオテクノロジー、プレミアム・ブランド
注2 アドバイザリー・ボードのメンバーの主な活動拠点
※上記データは、ピクテ・アセット・マネジメントの全アドバイザリー・ボード(全テーマ型戦略)を対象としています。
※ピクテ・アセット・マネジメントが運用するテーマ型ファンドには、ピクテ・ジャパンで取り扱っていないものも含まれます。
出所:ピクテ・アセット・マネジメント、2022年1月

アドバイザリー・ボードの役割


アドバイザリー・ボードは、投資判断に意見したり、ポートフォリオに組入れる銘柄を選定したりはしません。各投資テーマの重要な事柄を整理したり、幅広い視点を共有することで、運用チームをサポートします。

また、アドバイザリー・ボードは、各テーマの長期トレンドはもちろん、短期的な動向についてもカバーしています。具体的には下記をご覧ください。



テーマ型ファンドの運用には長期的な視点が求められます。アドバイザリー・ボードは、各投資テーマに関連するメガトレンドを追い続けることで、目の前で起こる変化は短期的なものか、それとも構造的な変革の種なのかを見極め、運用チームをサポートします。例えば、新型コロナウイルスが拡大した2020年には、パンデミック収束後も続くであろう変化についてアドバイザリー・ボードで仮設を立て、その後時間をかけて検証を行いました。こうした専門的視点は、ピクテのテーマ株式運用の進化に大きく貢献しています。


アドバイザリー・ボードでは、ポートフォリオ内の特定の分野について、短期的な見解の議論も行います。例えば、ある産業分野がビジネスサイクルのどのあたりにいるのかについて分析したり、サプライチェーンの不足など特定の事態が発生した場合に影響が出る企業群について意見を求めたりすることもあります。


各投資テーマの投資対象ユニバースは、時代の変化とともに変化していくことがあります。アドバイザリー・ボードは投資テーマの構造的な変化に対応していくなかで、専門家の視点から提言する重要な役割を果たします。


ESGやインパクト投資は、常に各投資テーマのポートフォリオにおける中心トピックです。しかし、急速な進化を遂げるこの分野では、多くのイノベーションが起こっているため、新たに登場するサステナビリティ関連トピックの一つ一つにどう対応するかは、アドバイザリー・ボードのメンバーの見解を参考にしています。



アドバイザリーボードとテーマ株運用チームの関わり

出所:ピクテ・アセット・マネジメント、2022年

アドバイザリー・ボードでは、年に2回程度、定例会議を開催しており、他チームの運用担当者や、その時の議題に関連する人がゲストとして参加することもあります。

定例会議は通常ジュネーブやチューリッヒにあるピクテのオフィスで開催され、必要に応じて、オンライン形式でも行われます。時には、見識を深めるために、アドバイザリー・ボードのメンバーと運用チームが、産業現場や研究施設、シンクタンクなどを現地視察することもあります。最近では、クリーン・エネルギーの定例会議が米国で開催され、国立再生可能エネルギー研究所と米国電力研究所を訪問しました。また、ティンバーのアドバイザリー・ボードは、ドイツの大規模な製材所やパルプ工場などを訪問しました。



執筆者


スティーブン・フリードマン
ヘッド・オブ・セマティック・リサーチ&サステナビリティ

2019年ピクテ・アセット・マネジメント入社。テーマ株式チームのサステナビリティおよびリサーチのヘッドを務めると共に、アドバイザリー・ボードの議長を務める。

1998年にUBS(チューリッヒ)にてエコノミストおよび公共政策アナリストとしてキャリアをスタート。テーマ株式のヘッドやタクティカル・アセット・アロケーションのヘッドを務めた後、ウェルス・マネジメント部門にてニューヨークでサステナブル・インベストメント・ソリューション・ヘッドを務めた。

2018年よりニューヨーク大学にて環境金融の指導を担当。2016年から2019年にはコロンビア大学にてサステナブル・ファイナンス・セミナーの創設共同責任者を務めた。

ザンクト・ガレン大学博士号(PhD)および修士号(経済学)

CFA協会認定アナリスト

世界リスク管理専門家協会(GARP)認定金融リスクマネージャー(FRM)

ハンス・ピーター・ポルトナー
テーマ株式運用チーム
テーマ株式運用チーム・ヘッド

1992年バーゼルにあるUBSブリンソンで世界株式のポートフォリオ・マネージャーとしてキャリアをスタートし、単一国株式ファンドや資金保全型ファンドを運用。

1997年ピクテ・アセット・マネジメント(ジュネーブ)に入社し、シニア・インベストメント・マネージャーとして世界株式運用を担当。1999年から2001年はロンドン・オフィスに勤務。その後、ジュネーブに戻り、ウォーター株式戦略、公益株式戦略等を担当。現在は、テーマ株式運用チーム・ヘッドおよびシニア・インベストメント・マネージャーとして、テーマ株式戦略全体の管理・統括を担う。

ベルン大学修士(経済学)

CFA協会認定アナリスト


本ページは2022年9月にピクテ・アセット・マネジメントが作成した記事をピクテ・ジャパン株式会社が翻訳・編集したものです。



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投資リスク

基準価額の変動要因

  • ファンドは、実質的に株式等に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動等(外国証券には為替変動リスクもあります。)により変動し、下落する場合があります。
  • したがって、投資者の皆様の投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。

株式投資リスク(価格変動リスク、信用リスク)

  • ファンドは、実質的に株式に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動の影響を受けます。
  • 株式の価格は、政治経済情勢、発行企業の業績・信用状況、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。

為替変動リスク

  • ファンドは、実質的に外貨建資産に投資するため、対円との為替変動リスクがあります。
  • 円高局面は基準価額の下落要因、円安局面は基準価額の上昇要因となります。


基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

投資信託に係る費用について

投資信託に係る費用について

(1)お申込時に直接ご負担いただく費用:ありません。

(2)ご解約時に直接ご負担いただく費用:ありません。

(3)投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用 :

  • 運用管理費用(信託報酬) :毎日、信託財産の純資産総額に年0.6776%(税抜0.616%)の率を乗じて得た額とします。
  • 実質的な負担(投資先ファンドの信託報酬を含む実質的な負担) :上限年率1.2676%(税込)

(4)その他費用・手数料等:

信託事務に要する諸費用(信託財産の純資産総額の年率0.055%(税抜0.05%)相当を上限とした額)が毎日計上されます。
その他、組入有価証券の売買委託手数料等、外国における資産の保管等に要する費用等が、信託財産から支払われます。(これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を記載することはできません)。また、投資先ファンドにおいて、信託財産に課される税金、弁護士への報酬、監査費用、有価証券等の売買に係る手数料等の費用が当該投資先ファンドの信託財産から支払われることがあります。詳しくは、目論見書、契約締結前交付書面等でご確認ください。

当該費用の合計額については、投資者の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。


個別の銘柄・企業については、あくまでも参考であり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。


●当資料はピクテ・グループの海外拠点からの情報提供に基づき、ピクテ・ジャパン株式会社が翻訳・編集し、作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
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