SMARTCITY

スマートシティ



スマートシティが生み出す潮流


サステナビリティ(持続可能性)

温室効果ガス排出量の約75%は都市化の結果であり、大都市の人口は持続不可能なレベルで天然資源を消費しています(1)


技術革新

データの収集と分析が大幅に改善されたことで、都市計画を行う際に、都市部の維持・開発方法について、より適切な判断を下すことができるようになりました。


経済成長

都市は、イノベーションと繁栄の中心であり、しばしば国の経済成長を牽引しています。一方で、都市はそれ自体が革新と変化の実験場でもあります。


人口動態の変化

人口の増加と都市への移住は、インフラや天然資源を圧迫します。

出所:(1) UN, Sustainable Development Goals website, accessed in March 2021



都市は地球上の3%の面積しか占めていませんが、人口の約55%が居住し、世界のGDPの80%以上を生み出しています(2)。人口の増加に伴い、住民のニーズを満たし、生活の質を向上させるために、都市はよりスマートなソリューションを見つける必要に迫られています。ピクテは、より優れた、持続可能な方法で都市を建設、運営、管理することを支援する企業には、大きな成長機会があると考えています。

出所:(2) World Bank, Urban development overview, 20 April 2020 


都市の未来をつくる


人口動態

今世紀半ばには、世界人口の70%が都市部に住むようになると言われています。それに伴い、さらに数十億人が都市部に流入することになり、その内の約90%は新興国経済圏だと見られています(3)。例えば、インド政府は、この都市化傾向を維持するためには、現在から2030年までの間に、年間7億〜9億平方メートルのスペースを建設しなければならないと試算しています(4)


経済活動の拠点となる都市

都市は、イノベーションと繁栄の中心であり、国の経済成長を牽引する役割を担っています。2035年までに、最も急速に成長する都市のうち4つは中国本土に、別の4つはインドに、最後の2つは東南アジアに位置すると予想されています(5)

人口密度が高く、熟練した労働者や企業が集中していることは、正の成長スパイラルにつながります。生産性の向上は賃金の上昇につながり、その結果、課税ベースが拡大し、都市はインフラを拡張してより住みやすくなります。これが、新たな住民を惹きつけることにつながります。


サステナビリティと政策

都市は世界の温室効果ガス排出量の75%を占めており(1)、多くの都市、特に新興国では空気の質が悪くなっています。世界的に見ても、政策立案者はサステナビリティの問題に取り組み、よりスマートな都市の開発を推進しています。

その一例が、17の持続可能な開発目標(SDGs)を含む、国連の2030アジェンダです。「目標11:住み続けられるまちづくりを」では、都市をより包括的かつ安全で、回復力があり、持続可能なものにすることに特に焦点が当てられています。


出所:(1) UN, Sustainable Development Goals website, accessed in March 2021 (3) The Strategic Plan 2020-2023, UN Habitat (4) How India is building cities of the future, The Economic Times, 2019 (5) The 10 fastest-growing cities in the world are all in India, weforum.org, 2019


未来の都市に投資する


ピクテのスマートシティ戦略は、未来の都市の発展に貢献する世界中の企業に投資しています。これらの企業は、移動や交通、インフラ、不動産、持続可能な資源管理、スマートで持続可能な都市の発展を支える技術やサービスなど、幅広い分野にわたっています。




1. 都市をつくる


人が増えれば、住宅、オフィス、店舗、学校、レジャー施設など、より多くの建物が必要になります。課題は、これらの建築物を、資金調達から設計、計画、建設まで効率的かつ持続可能な方法で行うことです。

私たちが建物に求めるものは、技術や人口動態の発展によっても変化しています。例えば、インターネットに接続されるデバイスの数は、2030年(6)までに世界で1,250億個に達すると予測されていますが、こうしたIoT(モノのインターネット)化の進展は、高性能なインターネットへ需要を喚起し、人々の選択にも影響を与えるでしょう。また、省エネ・節電への関心の高まりから、BEMS(ビル・エネルギー・マネジメント・システム)が注目を集めています。BEMSは、建物のエネルギー需要を制御・監視する機能を備えています(7)

出所: (6) The Internet of Things: a movement, not a market, IHS Markit, 2017 (7) Smart Building Market, Mordor Intelligence, 2020





2.  都市を運営する


都市の人口が拡大するにつれ、都市を効率的に運営するためには、既存インフラを改善し、新しい持続可能なソリューションを構築するための膨大な投資が必要となります。これには、交通、水・エネルギー、廃棄物管理のインフラ、物流施設、医療・教育などの公共サービスが含まれます。

インターナショナル・データ・コーポレーションによると、今後5年間で最も支出が伸びるのは、V2X(車両とあらゆるモノを繋げる無線通信技術)、デジタルツイン(現実世界の物体やシステムを仮想空間で再現する技術)、そして警察官の装備品です(8)

既存インフラとデジタルインフラの両方を最適化するだけでなく、スマートなモビリティ・ソリューションを提供することも重要になります。例えば、今日の都市生活者は、オンラインで買い物をすることが多くなり、これまで以上に迅速な配達が求められています。このようなニーズに応えるために、現代の都市の中心部では、郊外の倉庫を持ちつつ、「ラスト1マイル」を支える配送センターが必要とされています。

出所:(8) New IDC Spending Guide Forecasts 124 Billion $ Will Be Spent on Smart Cities Initiatives in 2020, IDC, 2020



3. 都市で暮らす


効率的な都市をつくるとともに、そこで生活や仕事をしていくための新たな良い方法を見つけることが必要となります。一般的に重視されているのは、革新的な技術を利用した高い柔軟性です。これには、新しくてもっと健康的で手軽な食品の品揃えや、コワーキング・スペース、革新的なレクリエーションの機会、アパートやコミュナルリビング(家族以外の人との共同生活スタイル)などが含まれます。

ここでも、人口動態の変化が需要を形成しています。例えば、都市部では単身者の割合が増加しており、より小さなアパートやシェアハウスなど、生活の選択肢の多様化を望む人が増えています。一方、子供のいる家庭では、両親が家にいないことが多く、保育のニーズが高まっています。

その他の傾向としては、スペースの制約があります。都市部の住居は狭くなる傾向にあり、個人向けレンタルスペース、駐輪場、様々なシェアリングエコノミーの取り組みなどの市場を生み出しています。





都市の未来

革新的な企業は、都市が生み出す汚染レベルの低減、資源の効率的な消費、医療や社会施設の改善など、都市の需要に対応するための新しいアイデアや技術を開発しています。私たちは、これらの企業に大きな成長機会があると考えています。ピクテの戦略は、潜在的に高いリスクを取ることを厭わず、未来の都市を形づくるテーマに投資することで長期的な成長を求める投資家に適しているでしょう。




スマートシティに投資するiTrustシリーズのファンド




ピクテが注目するメガトレンドのカテゴリー



お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。


ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(毎月分配型)


英語版:2021年10月公開
当資料はピクテ・グループが作成した資料をピクテ投信投資顧問株式会社が翻訳・編集したものです。



MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

●当資料はピクテ・グループの海外拠点からの情報提供に基づき、ピクテ・ジャパン株式会社が翻訳・編集し、作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

手数料およびリスクについてはこちら