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- 実践的基礎知識 月次レポート編（ 1 ）＜月次レポートとは？＞
2020/01/10
概要
投資信託の運用状況を知る方法のひとつに「月次レポート」の確認があります。月次レポートとは、各ファンドの1ヶ月間の運用状況やポートフォリオの状況などをまとめたレポート（適時開示資料）であり、各運用会社のホームページ上などに掲載されています。
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月次レポートとは？
既に保有していたり、購入を検討している投資信託の運用状況を知る方法のひとつに「月次レポート」の確認があります。月次レポートとは、各ファンドの1ヶ月間の運用状況やポートフォリオの状況などをまとめたレポート（適時開示資料）であり、各運用会社のホームページ上などに掲載されています。
投資信託協会では、運用会社が月次レポートで行う「適時開示」の規則を定めています。こちらの協会規則では最低限、月次レポートに記載する項目が決められています（図表1）。
加えて、月次レポートでは各社が自主的に投資家に開示すべきと考える項目やコメントなども記載されており、充実した内容となっています。したがって月次レポートを活用することで、運用状況や投資環境、運用会社の考える今後の見通しについて知ることができます。
投資信託の運用状況を把握するには「運用報告書」もあります。月次レポートは運用報告書に比べデータの更新頻度が高いため、タイムリーな情報を得ることができます。
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
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