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iTrustエコイノベーション|類似運用戦略ファンドはEUのSFDR第9条の「サステナブル投資が目的」に分類
2022/12/07

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概要

● 当ファンドと同様の運用を行うルクセンブルグ籍の類似運用戦略ファンドはEUのSFDR第9条の「サステナブル投資が目的」の金融商品に分類。
● 当ファンドは、主に世界の環境関連企業の株式に投資します。近年は、気候変動への注目が高まるなか、クリーン・エネルギー分野に注目しています。



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当ファンドの類似運用戦略ファンドはEUのSFDR第9条に分類

欧州では、各運用機関が、欧州連合(EU)のSFDR(サステナブルファイナンス開示規則)の定める基準にそって、自社のファンドがどのように環境・社会などのサステナビリティ(持続可能性)に配慮しているのかを公表することが求められるようになりました。SFDRの主な狙いは、投資家がサステナビリティの観点から金融商品を比較し易くする点にあると考えられます(詳細は後段参照)。

iTrustエコイノベーション(以下、当ファンド)と同様の運用を行うルクセンブルグ籍の類似運用戦略ファンドは、SFDRの対象となっています。ピクテでは、同類似運用戦略ファンドをSFDR第9条の「サステナブル投資が目的」の金融商品に分類しています。

EUのSFDR(サステナブルファイナンス開示規則)の金融商品に関わる開示規則(第6条、8条、9条)と商品分類

※上記はイメージ図
出所:2019年11月27日付欧州議会及び欧州理事会規則(EU)2019/2088、各種資料を基にピクテ・ジャパン作成

 

当ファンドは環境関連企業のなかでもクリーン・エネルギー分野に注目

当ファンドは、主に世界の環境関連企業の株式に投資します。近年は、気候変動への注目が高まるなか、クリーン・エネルギー分野に注目しています。当ファンドは、クリーン・エネルギー分野における課題解決に貢献する企業を選別して投資しています。

8つの環境関連分野~当ファンドが近年注目しているのはクリーン・エネルギー分野

※上記はあくまでもイメージであり、実際の状況と異なる場合があります。実際の投資にあたっては、上記の環境関連分野すべてに投資するわけではなく、またこれら以外の分野に投資することもあります。

 

クリーン・エネルギー分野に注目している主な背景として、①脱炭素化に向けた世界的な動き、②拡大するクリーン・エネルギーへの投資などが挙げられます。

 

①脱炭素化に向けた世界的な動き

世界の主要国・地域では、地球温暖化の抑制に向けて二酸化炭素(CO2)排出削減目標を掲げています。脱炭素化に向けた動きとして、主要国の多くはガソリン/ディーゼル車の新車販売を将来禁止する方針を発表するなどしています。

脱炭素化に向けたロードマップ

出所:国連環境計画(UNEP)の資料(Emissions Gap Report 2022、2022年10月発行)を基にピクテ・ジャパン作成

 

②拡大するクリーン・エネルギーへの投資

世界における太陽光発電や風力発電などのクリーン・エネルギーをベースにした発電能力は、今後、大きく拡大することが見込まれています。電気自動車(EV)の普及についても今後加速することが見込まれています。

世界の太陽光発電および風力発電の発電設備容量見通し
期間:2018年~2050年


※予測の数値は国際再生可能エネルギー機関(IRENA)によるもので、2050年までの世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて1.5℃に抑えるために必要な水準(World Energy Transitions Outlook 2022:1.5℃ Pathway、2022年3月発行)
出所:国際再生可能エネルギー機関(IRENA)のデータを基にピクテ・ジャパン作成

世界の新車販売台数に占める電気自動車(EV)のシェアの推移
期間:2018年~2030年

※予測の数値は国際エネルギー機関(IEA)によるもので、各国政府が発表済みの公約がすべて実施された場合のシナリオ(APS)に基づく(IEA Global EV Outlook 2022、2022年5月発行)
※乗用車ベース
出所:国際エネルギー機関(IEA)のデータを基にピクテ・ジャパン作成

 

以下では、当ファンドがクリーン・エネルギー分野と位置付ける「再生可能エネルギー」、「エネルギー効率化」、「省資源化」の3つの投資分野ごとに関連銘柄を紹介します。

 

クリーン・エネルギー関連銘柄例

※写真はイメージです。 ※記載されている個別の企業・銘柄については、あくまでも参考例として紹介したものであり、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではありません。また、当ファンドがこれら銘柄に投資することを保証するものではありません。分類は当ファンド独自の分類です。
出所:会社発表資料、ピクテ・アセット・マネジメントの資料を基にピクテ・ジャパン作成

 

SFDR(サステナブルファイナンス開示規則)とは?

SFDRは、欧州連合(EU)の金融機関向けの、EUタクソノミー(持続可能性に貢献する経済活動分類)の概念に基づく規則で、2019年に採択され、2021年3月から部分的に適用開始となりました。

当規則は、金融商品のESGアプローチ、ESG特性またはESG課題などのサステナビリティ(持続可能性)に及ぼす影響度について、金融商品の開示または広告資料が、故意または不注意に投資家を誤解させること(グリーンウォッシュ)を防止し、金融商品の市場におけるサステナビリティについての開示の透明性を向上させるために導入されました。

SFDRの第1条は主題、第2条は定義、第3~5条は運用機関などの会社全体に関する項目、そして第6~11条は金融商品に関わる項目です。会社全体としてのサステナビリティリスクに関する方針だけでなく、金融商品ごとに環境・社会に関する2段階の情報開示が求められています。

SFDRでは、金融商品を以下の3つに分類し、それぞれ必要な情報を開示することになっています。

第6条:第8条、第9条に該当しない一般的な金融商品

第8条:「環境・社会の課題への取組みを促進する」金融商品

第9条:「サステナブル投資が目的」の金融商品

第8条に分類される金融商品は、一般的に『ライトグリーン』と言われ、ポジティブスクリーニングなど、ESGの視点を組入れた金融商品が該当するとされています。

第9条に分類される金融商品は、一般的に『ダークグリーン』と言われ、インパクト投資、環境・社会テーマ型投資などのサステナブル投資が目的の金融商品が該当するとされています。

金融商品の第8条、第9条の分類は、規制当局などによる承認は不要であり、各運用機関が独自に判断することになりますが、ピクテでは第8条と第9条の分類に関し、環境関連の収入、除外項目の設定など、詳細な要件を設定し、ファンドの分類を行っています。

 

ESG(環境・社会・ガバナンス)に配慮した投資の意義

ピクテでは、ESG要因を、投資の機会や投資リスクを評価し、投資リターンを改善するための追加的なツールと捉えています。

気候変動、生物多様性の喪失、人権の侵害など、世界のサステナビリティの課題が投資のリスク・リターン特性に重要な影響を及ぼすようになってきていると考えられます。こうした環境下、企業(発行体)に前向きな変革を促すために投資家の力を活用することが、顧客のために長期の投資判断を向上させ、より持続的な資本主義の形を創ることに資すると確信しています。

ピクテは、ESG関連項目に重大な欠陥がみられる企業を特に注視し、投資対象企業のESGに係る方針、実践および開示が、業界の最高水準となるよう働きかけていきたいと考えています。

 

【用語説明】
※ポジティブスクリーニング:同業他社と比較してポジティブなESG特性を示す企業などに投資すること
※テーマ型投資:クリーンテック、持続可能な農業、ヘルスケア、気候変動など、サステナビリティに関連するテーマに該当する企業を選定し投資すること

 

基準価額の推移
日次、期間:2017年9月15日(設定日)~2022年11月30日

※基準価額は1万口当たり、実質的な信託報酬等控除後。


●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
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●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資リスク、手続き・手数料等については以下のファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

iTrustエコイノベーション



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