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iTrustエコイノベーション~クリーン・エネルギー分野のエコシステムの観点からポートフォリオの状況を確認
2023/09/05

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概要

● 当ファンドは、クリーン・エネルギー分野(再生可能エネルギー、エネルギー効率化、省資源化)に注目しており、当該分野における課題解決に貢献する企業を選別して投資
● クリーン・エネルギー分野のエコシステムにおいて、e-モビリティへの移行や生産効率の向上を実現するための「基盤技術」と位置付けられる半導体は、今後、長期的に需要が拡大すると見込まれる。ポートフォリオの組入業種は多岐にわたるが、半導体・半導体製造装置を含む情報技術セクターの組入比率が最も高く、過半を占めている(2023年7月末時点)



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当ファンドが注目している3つの環境関連分野

当ファンドは、図表1に示した8つの環境関連分野(当ファンド独自の8テーマ分類)のうち、再生可能エネルギー、エネルギー効率化、省資源化における課題解決に貢献する企業を選別して投資を行っています。気候変動に対する取組みの緊急性がより強く意識されるなか、投資先企業群の長期的な成長は、建物や工場などの広範な電化の進展、再生可能エネルギーやe-モビリティへの移行など、いくつかの強力なメガトレンドに支えられたものであり、景気循環の局面にかかわらず継続すると考えています。

図表1:8つの環境関連分野(当ファンド独自の8テーマ分類)~当ファンドが近年注目しているのはクリーン・エネルギー分野(再生可能エネルギー、エネルギー効率化、省資源化)

※上記はあくまでもイメージであり、実際の状況と異なる場合があります。実際の投資にあたっては、上記の環境関連分野すべてに投資するわけではなく、またこれら以外の分野に投資することもあります。 ※上記は当ファンド独自の分類で分類・表示しています。

 

 

クリーン・エネルギー分野のエコシステム

主要国・地域はネットゼロ(二酸化炭素の排出を実質ゼロにすること)の達成に向けて気候変動に対する取組みを加速させています。例えば、日本、米国、欧州連合(EU)は2050年のネットゼロ達成を、中国は2060年のネットゼロ達成をそれぞれ目標として掲げています。

近年、異常気象の発生が顕著となっていることなどから、気候変動に対する取組みの緊急性がより強く意識されるなか、ロシアによるウクライナ侵攻も相まって、エネルギー転換が一段と加速することが見込まれます。

図表2は、当ファンドが注目しているクリーン・エネルギー分野のエコシステムを示したものです。「エネルギー供給」では、脱炭素化に向けて、発電コストが低下した再生可能エネルギーへの転換が進むと見込まれます。発電量が天候に大きく左右される再生可能エネルギーの導入を進めるに際して、「インフラ」では、電圧や周波数など電気の品質確保が求められるとともに、余剰を最小限に抑えつつ効率的にエネルギーを使うことを可能にする仕組みの構築が必要となります。「エネルギー需要」では、「効率的な製造業」、「グリーンビルディング」、「スマートモビリティ」の実現に向けた動きが加速すると見込まれます。エネルギー貯蔵(蓄電池)や半導体は、上記のエコシステム全体で必要とされる「基盤技術」と位置付けられます。

図表2:当ファンドが注目しているクリーン・エネルギー分野のエコシステム

※上記はあくまでもイメージであり、実際の状況と異なる場合があります。実際の投資にあたっては、上記のすべてに投資するわけではなく、またこれら以外に投資することもあります。
出所:ピクテ・アセット・マネジメント

 

 

ポートフォリオの状況

運用チームは、クリーン・エネルギー分野のエコシステム全体を俯瞰したうえで、当該分野の課題解決に貢献する企業を選別して投資を行っています。ここで、前掲のクリーン・エネルギー分野のエコシステムにおける各要素と業種(GICS第2分類ベース)ごとのおおよその対応関係をまとめると以下のとおりです。①「エネルギー供給」は主に公益事業、②「インフラ」は公益事業や一般消費財・サービス流通/小売り(電動車の充電ステーション関連銘柄)など、③「エネルギー需要」はソフトウェア・サービスや資本財、素材(水素関連銘柄)をはじめとした幅広い業種、④「基盤技術」は半導体・半導体製造装置、ソフトウェア・サービスの一部、素材など。ポートフォリオには幅広い業種にまたがる多様な銘柄が組入れられており、これはリスク分散にもつながっています(図表3)。例えば、半導体・半導体製造装置やソフトウェア・サービスなどは将来の業績成長への期待が高い一方で株価のボラティリティ(変動性)は比較的大きなものとなる傾向がありますが、業績および株価のボラティリティが相対的に安定した公益事業などもバランスよくポートフォリオに組入れることにより、リスク分散が図られています。

2023年7月末時点のポートフォリオの業種別構成比(マザーファンドベース)は図表3のとおりで、組入業種は多岐にわたりますが、半導体・半導体製造装置を含む情報技術セクターの比率が最も高く、過半を占めています。e-モビリティへの移行や生産効率の向上を実現するための「基盤技術」と位置付けられる半導体は、今後、長期的に需要が拡大すると見込まれます。以下では、組入比率が大きい情報技術セクターに焦点を当てつつ、2023年7月末時点の組入上位10銘柄の状況を確認します。

図表3:ポートフォリオの状況
時点:2023年7月末

※上記は当ファンドの主たる投資対象であるピクテ・エコディスカバリー・アロケーション・マザーファンドの状況です。 ※構成比は四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。 ※業種名はGICS第1分類および第2分類で表示しています。 ※8テーマ分類は当ファンド独自の分類で分類・表示しています。8テーマ分類は以下のとおりです。(1)エネルギー効率化、(2)省資源化、(3)再生可能エネルギー、(4)環境サービス、(5)汚染防止、(6)持続可能な農業、(7)廃棄物処理・リサイクル、(8)水供給およびテクノロジー。このうち、現在、当ファンドが注目しているのは、(1)エネルギー効率化、(2)省資源化、(3)再生可能エネルギーの3テーマです。
出所:ピクテ・アセット・マネジメントのデータを基にピクテ・ジャパン作成

 

 

組入上位10銘柄の状況

図表4、5に示したとおり、2023年7月末時点の組入上位10銘柄のうち7銘柄の業種区分が情報技術セクター(半導体・半導体製造装置およびソフトウェア・サービス)となっています。

当ファンドでは、半導体デバイスとしては、特にパワー半導体に注目しています。パワー半導体は、①交流から直流への変換、②直流から交流への変換、③交流の周波数変換、④直流の電圧変換など電力の変換・制御を行うもので、高電圧・大電流を扱うことができます。用途は幅広く、家電製品や自動車など電気を使うあらゆるものに使用されています。上記の各種変換・制御を行う際に電力の一部が熱となって失われるため、今後、建物や工場など広範な電化の進展、再生可能エネルギーやe-モビリティへの移行が見込まれるなか、電力損失の低減に寄与する次世代パワー半導体が果たす役割は大きいと考えられます。2023年7月末時点の組入上位10銘柄のなかでは、電動車向けにSiC(シリコンカーバイド)を用いた次世代パワー半導体の成長が見込まれるオン・セミコンダクターが関連銘柄として挙げられます。

図表4:組入上位10銘柄(1)
時点:2023年7月末

※上記は当ファンドの主たる投資対象であるピクテ・エコディスカバリー・アロケーション・マザーファンドの状況です。 ※8テーマ分類は当ファンド独自の分類で分類・表示しています。8テーマ分類は以下のとおりです。(1)エネルギー効率化、(2)省資源化、(3)再生可能エネルギー、(4)環境サービス、(5)汚染防止、(6)持続可能な農業、(7)廃棄物処理・リサイクル、(8)水供給およびテクノロジー。このうち、現在、当ファンドが注目しているのは、(1)エネルギー効率化、(2)省資源化、(3)再生可能エネルギーの3テーマです。 ※業種名はGICS第1分類および第2分類で表示しています。 ※表で示した組入銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。
出所:ピクテ・アセット・マネジメントのデータを基にピクテ・ジャパン作成

 

半導体関連では、NXPセミコンダクターズ(電子機器の制御に用いるマイコンの世界最大手)、マーベル・テクノロジー(データインフラ向け半導体ソリューション)、アナログ・デバイセズ(アナログ半導体の世界的大手。自動車向けでは、レーダーセンサーや電動車のバッテリーマネジメントシステム用ICなど)も2023年7月末時点の組入上位10銘柄に含まれます。

このほか、消費電力の低減につながる微細化など、半導体の性能向上を実現するための鍵を握る半導体製造装置や、半導体設計の自動化を支援するためのソフトウェア・ハードウェアにも注目しています。2023年7月末時点の組入上位10銘柄のなかでは、アプライド・マテリアルズ(半導体製造装置の世界最大手)、シノプシス(半導体設計に用いるEDA(Electronic Design Automation)分野で世界最大手の一角)、ASMLホールディング(半導体製造装置のうち、半導体ウェーハ上に回路パターンを形成する際に用いる露光装置で世界最大手)などが関連銘柄として挙げられます。
※上記組入銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。

図表5:組入上位10銘柄(2)
時点:2023年7月末

※上記は当ファンドの主たる投資対象であるピクテ・エコディスカバリー・アロケーション・マザーファンドの状況です。 ※8テーマ分類は当ファンド独自の分類で分類・表示しています。8テーマ分類は以下のとおりです。(1)エネルギー効率化、(2)省資源化、(3)再生可能エネルギー、(4)環境サービス、(5)汚染防止、(6)持続可能な農業、(7)廃棄物処理・リサイクル、(8)水供給およびテクノロジー。このうち、現在、当ファンドが注目しているのは、(1)エネルギー効率化、(2)省資源化、(3)再生可能エネルギーの3テーマです。 ※業種名はGICS第1分類および第2分類で表示しています。 ※表で示した組入銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。
出所:ピクテ・アセット・マネジメントのデータを基にピクテ・ジャパン作成

 

基準価額の推移
日次、期間:2017年9月15日(設定日)~2023年8月31日

※基準価額は1万口当たり、実質的な信託報酬等控除後。

 

 

※将来の市場環境の変動等により、当資料に記載の内容が変更される場合があります。



●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
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●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
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●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資リスク、手続き・手数料等については以下のファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

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