Article Title
70年代の再来か?データで読み解くスタグフレーション・リスク
田中 純平
2022/03/14

Share

Line

LinkedIn

URLをコピー


概要

70年代前後では米CPIの上昇率が加速すると米ISM製造業景気指数が急落する傾向が見られたことから、今後さらにインフレ率が加速すれば景気の下振れリスクが高まるだろう。また、米ミシガン大学消費者態度指数が大幅に低下する中で、米FRBが利上げを開始した前例が無い点も気掛かりだ。いよいよスタグフレーション・リスクに備える局面が到来した可能性がある。



Article Body Text

1970年代前後では米CPIが上昇トレンドに入ると米ISM製造業が下降トレンドに入る傾向に

主要先進国によるロシアへの経済制裁等を背景としたコモディティ価格の上昇によって、米国CPI(消費者物価指数)の上振れリスクが高まっている。

3月10日に発表された米国2月CPI(季調前)は前年比+7.9%と約40年ぶりの高い伸び率となったが、2月の米国CPIはウクライナ情勢が緊迫化した後のコモディティ価格の上昇が十分反映されていないため、3月以降のCPIはさらに上昇圧力が高まる可能性がある。

警戒すべきは景気の下振れリスクだ。1970年代前後の米国では、CPIが上昇トレンドに入ると景気先行指標として注目される米ISM製造業景気指数が時間差を伴って下降トレンド入りする傾向があり、最終的には好不況の境目である50を下回っていたことが確認できる(図表1)。つまり、CPIの絶対水準よりも方向性(インフレが加速しているか)のほうが景況感を左右しやすいと考えられる。

直近の両指数の動きをみると、米国CPIの上昇トレンドは加速しているものの、米国ISM製造業景気指数の下降トレンドはまだゆるやかであり、依然として50を上回っている(図表2)。1970年代前後の経験則が今回も当てはまるとすれば、今後は米国ISM製造業景気指数がさらに低下し、景気が下振れるリスクも視野に入れる必要がある。

米消費者態度指数が60を下回る場面で、米FRBが利上げを開始した前例は無い

景況感の悪化リスクは企業だけではない。米国の消費者マインドを示す3月米ミシガン大学消費者態度指数(速報値)は59.7と、2月(確報値)の62.8からさらに低下した。この指数が60を下回ることはまれであり、統計開始(1978年1月)以降で計13回しか発生していない(注:3月確報値で数値が修正される可能性あり)。さらに注目すべきは米FRB(連邦準備制度理事会)の金融政策だ。過去、同指数が60を下回った局面では米FRBは緩和的な金融政策を行っていた(図表3)。逆に言えば、60を下回った局面で利上げを開始した前例は無いことになる。

インフレを抑制するための利上げは必要だが、過度に利上げを行えば景況感をさらに悪化させるおそれがある。いよいよ本格的にスタグフレーション・リスクに備える局面が到来した可能性がある。


田中 純平
ピクテ・ジャパン株式会社
ストラテジスト

日系運用会社に入社後、14年間一貫して外国株式の運用・調査に携わる。主に先進国株式を対象としたファンドのアクティブ・ファンドマネージャーとして運用に従事。北米株式部門でリッパー・ファンド・アワードの受賞経験を誇る。アメリカ現地法人駐在時は中南米株式ファンドを担当、新興国株式にも精通する。ピクテ入社後はストラテジストとして主に世界株式市場をカバー。レポートや動画、セミナーやメディアを通じて投資戦略等の情報発信を行う。ピクテのハウス・ビューを策定するピクテ・ストラテジー・ユニット(PSU)の参加メンバー。2019年より日経CNBCに出演中。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)


●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

手数料およびリスクについてはこちら



関連記事


S&P500指数は「半値戻し」 ベアマーケット脱出宣言はまだ早い?

米国株の反発相場はいつまで?過去のベアマーケットとの比較検証

景気悪化は織り込み済み?米国株は「サマーラリー」に突入したのか?

米住宅価格高騰が家賃上昇を誘発 米国CPIの行く末は?

FRBの政策金利予想 来年見通しは波乱含みか? 

注目すべきは「20の法則」 米国株はまだ割高?