● 2025年4月2日（現地時間）、米トランプ大統領は世界各国からの輸入品に対する関税の引き上げを発表。企業業績悪化への懸念が高まったことなどから、世界の株式市場は大きく下落。こうした市場の動きを受けて、当ファンドが投資対象とするクリーン・エネルギー分野の企業の株価も下落。
● 当ファンドの組入銘柄におけるトランプ関税の直接的な影響は限定的とみられるが、間接的な影響も含めた精査が必要。
● 当ファンドの投資先企業群の長期的な成長は、建物や工場などの広範な電化の進展、再生可能エネルギーやe-モビリティへの移行など、いくつかの強力なメガトレンドに支えられたものであり、今後も継続すると考えている。ただし、当面、値動きの大きい相場展開が続く可能性があり、警戒が必要。ポートフォリオの構築に際しては、引き続き、各投資先企業の長期的なファンダメンタルズ（基礎的条件）を重視。

トランプ関税を受けて世界の株式市場は大きく下落

2025年4月2日（現地時間）、米トランプ大統領は世界各国からの輸入品に対する関税の引き上げ（以下、トランプ関税）を発表しました。企業業績悪化への懸念が高まったことなどから、世界の株式市場は大きく下落しました。こうした市場の動きを受けて、当ファンドが投資対象とするクリーン・エネルギー分野の企業の株価も下落しました。

 

トランプ関税の直接的な影響は限定的とみられるが、間接的な影響も含めた精査が必要

トランプ関税が当ファンドの組入銘柄に与える直接的な影響は、総じて限定的とみられます。

発電・送配電を手掛ける電力公益事業銘柄については、トランプ関税の直接的な影響は受けないと考えられます。

ソフトウェア関連の銘柄については、サービスが中心であり、各社の事業運営やファンダメンタルズ（基礎的条件）に、トランプ関税の影響が直ち及ぶことは想定されません。

建築資材関連の銘柄については、長距離輸送が経済合理性を欠くため、現地生産が主体となっており、直接的な影響は限定的と考えられます。

空調機器関連の銘柄については、米国市場向け製品は米国での現地生産となっていること、輸入原材料の一部（鉄、アルミニウム、銅など）はトランプ関税の対象ではなく、直接的な影響は限定的と考えられます。

なお、半導体については、今般発表されたトランプ関税の対象ではなく、関連銘柄への直接的な影響はありません。

ただし、景気の悪化などを通じた間接的な影響も含めた精査が必要であり、今後の動向を注視していきます。

 

いくつかの強力なメガトレンドに支えられた投資先企業群の長期的な成長は今後も継続

当ファンドの投資先企業群の長期的な成長は、建物や工場などの広範な電化の進展、再生可能エネルギーやe-モビリティへの移行など、いくつかの強力なメガトレンドに支えられたものであり、今後も継続すると考えています。

ただし、当面、値動きの大きい相場展開が続く可能性があり、警戒が必要です。ポートフォリオの構築に際しては、引き続き、各投資先企業の長期的なファンダメンタルズ（基礎的条件）を重視していきます。

 

※将来の市場環境の変動等により、当資料に記載の内容が変更される場合があります。