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年初来のパフォーマンスは先進国株式を上回る
2020/08/24

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概要

当ファンドのマザーファンドのパフォーマンスは、年初来、先進国株式を上回ってきました。当ファンドで組入上位の情報技術関連や再生可能エネルギーに強みを持つ公益銘柄などが堅調な動きとなったことが寄与しました。



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年初来では当ファンド(マザーファンド)は先進国株式を上回って上昇

年初から2020年8月20日までの当ファンド(マザーファンド)の基準価額は+15.3%の上昇となりました。

一方、同期間の先進国株式(MSCI世界株価指数、円換算、配当込み)は-0.8%の下落となっており、当ファンド(マザーファンド)が大きくアウトパフォームしていることがわかります(図表1、図表3参照)。

公益や半導体、ソフトウェアなどが組入上位の業種

当ファンドは、世界の環境関連企業に投資するファンド です。なかでも大気中へのCO2や汚染物質排出を削減するために以下の3つの環境テーマに注目しています。

EV(電気自動車)関連:EV(電気自動車)などの次世代の新エネルギー車に関連する銘柄
再生可能エネルギー関連:風力発電や太陽光発電などの再生可能エネルギーに関連する銘柄
エコ・ロボティクス関連:工場の自動化など製造業の効率化や省資源、環境に配慮した社会実現のための新技術に関連する銘柄

以上のような環境テーマを背景に銘柄選定を行っています。ファンドの業種別構成比をみると再生可能エネルギー関連で電力を供給する公益事業の比率が高くなっています。またEV関連については自動車メーカーや部品のメーカー、燃料電池メーカーに加え、制御のために不可欠な半導体銘柄などにも投資しています。さらにエコ・ロボティクス関連においては、工場の自動化に不可欠な機器を提供する資本財の銘柄やソフトウェアの銘柄に加え、半導体銘柄にも投資を行っています。

そのため全体でみると、公益事業、半導体・半導体製造装置、資本財、ソフトウェア・サービス、テクノロジー・ハードウェア/機器の5業種で組入全体の約90%を占めています(図表2参照)。

情報技術関連や再生可能エネルギーに強みを持つ公益企業が堅調に推移

当ファンド(マザーファンド)の年初来のパフォーマンスが先進国株式を上回っている背景には、まず組入上位の業種であるテクノロジー・ハードウェア/機器やソフトウェア・サービス、半導体・半導体製造装置などの業種のパフォーマンスが好調だったことが挙げられます(図表3参照)。

また、公益については先進国の公益株指数は下落しているものの、当ファンドが組入上位で投資しているイベルドローラ(スペイン)やイタリア電力公社(イタリア)、ネクステラ・エナジー(米国)、RWE(ドイツ)などの銘柄は、再生可能エネルギーでの強みがあることなどを背景に年初来で株価は堅調に推移し、ファンドのパフォーマンスに寄与しました。

欧州グリーンディールなど政策面での後押しへの期待

また足元、環境関連の銘柄が堅調なことの背景には、政策面での後押しが期待できることも挙げられます。

欧州委員会のフォン・デア・ライエン委員長は2019年12月に、「2050年に欧州における温室効果ガス排出が実質ゼロとなる「気候中立」を達成する」との目標を掲げた「欧州グリーンディール」を発表、2020年5月に新型コロナウイルスによる景気低迷の対策として欧州委員会が発表した復興基金の中でもデジタル化とともにグリーンディールが中核に据えられています。

また米大統領選で民主党の候補となったバイデン氏もクリーンエネルギーへの2兆ドルの支出を公約として掲げています。


「環境」は中長期的な成長が期待できる投資テーマ

当ファンドの投資テーマである、EVやエコ・ロボティクス、再生可能エネルギーといった環境テーマは、世界的な気候変動や災害発生などへの危機感から、各国政府や世界中の企業が積極的な取り組みを行っているテーマであり、中長期的な成長が期待できる分野であることは変わりありません。環境問題の緊急性の高まりを背景にエネルギー源の転換の動きは着実に進んでおり、環境関連ビジネスの長期的な見通しは魅力的であると考えます。

EV関連については、世界的に排出基準が厳格化されており、自動車の電化、自動運転といった長期的なトレンドは自動車業界にとって重要性を増しています。エコ・ロボティクス関連では、コスト効率化と競争上の優位性につながるエネルギー効率化に対する企業の高い需要の継続がプラス要因になるものと考えます。再生可能エネルギーに対する需要も、政治的取り組みや急速なコスト改善の後押しもあり、魅力的な状況にあります。低炭素インフラ関連は、石炭発電所を置き換えるという長期的な動きがプラスになるとみています。

一方で、新型コロナウイルスの感染動向とそれに伴う世界経済の先行き不透明感、米中対立などを背景に、株価が大きく変動する可能性があり、引き続き注視していく必要があると考えます。


個別の銘柄・企業については、あくまでも参考であり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。


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