- Article Title
- 持続的でよりよい世界の実現のために:「ESG」を考慮し、世界の優良株式に投資
ここ最近、環境・社会・経済などの諸問題を解決し、持続可能なよりよい世界の実現を目指そうという動きが高まっています。そうした動きを受け、世界の機関投資家などを中心にESG投資が拡大しています。当ファンドでもESGを考慮した銘柄選定を行い、経営陣へ課題解決に向けた働きかけなどを行っています。今後も引き続き、持続的でよりよい世界の実現のため、そして企業価値の持続的向上のためにしっかりとした行動をしていく方針です。
「ESG」とは? なぜ、今注目されるのか?
ここ最近、ESGという言葉がニュースや新聞などで取り上げられることが多くなりました。ESGとは、環境(Environment)、社会(Social)、企業統治(Governance)の英語の頭文字をとったものです。
ESGが注目される背景には、今日、地球温暖化などの環境問題に加えて、人権侵害や人種・性別などによる差別・虐待などの社会問題が世界的な規模で大きな問題となっていることがあります。そして、諸問題を解決し、環境・社会・経済を適切に維持・発展させていくこと(サステナビリティ(持続可能性))への関心が高まっています。つまり、簡単に言ってしまえば、「持続可能なよりよい世界を実現しましょう」ということです。
持続可能なよりよい世界の実現のためには、企業など民間の力も重要です。企業経営において環境(E)や社会(S)問題への配慮・解決に向けた積極的な取り組みや、しっかりとした企業統治(G)が求められています。また、このようなESGの観点に配慮した企業経営は、企業自身の持続的な成長にもつながると考えられています。
資産運用を通して、持続可能なよりよい世界の実現
持続可能なよりよい世界の実現に、投資というかたちでかかわることをESG投資といいます。
投資先の候補となる企業についてESGに関する課題への取り組みの有無や度合いなどを考慮し、投資先を決定、あるいは投資比率の決定などを行っていきます。
近年、世界の年金基金や機関投資家などは、社会的な責任としてESGの観点を考慮した運用を拡大させており、ESG投資は注目のキーワードとなりつつあります。また、ここ最近、ESGをテーマとした投資信託(ファンド)も多く登場しており、個人の投資家のみなさまにも身近なキーワードとなりつつあるのではないでしょうか。ESG投資は世界的な流れとなっており、資産運用を通じて持続可能なよりよい世界の実現の取り組みに参加できる機会と言い換えることもできるかもしれません。
当ファンドの運用でも「ESG」の観点が考慮されています
当ファンドでは世界の優良企業の株式に選別投資を行っていますが、投資銘柄の選定においては「ESG」への取り組み度合いも評価のポイントに加えています。ESGに関する課題は、世界経済や個別企業の業績などに対して将来的に大きな影響を与えかねず、各企業は、こうした問題にしっかり取り組まなければ、持続的に成長・発展することは難しく、ひいては存続にもかかわると考えられるためです。
基本的な人道主義原則に反していたり、あるいは深刻な人権侵害、汚職、環境への深刻なダメージといった大きなリスクを抱える企業には投資を行いません。例えば、残虐な兵器として国際的に使用・製造を禁止する条約があるクラスター爆弾の製造などに係わる企業への投資は一切行いません。
それ以外のESGに関する課題については、ケースごとに検討し、投資するか、あるいは投資するならどの程度の比率とするかを決定する際、考慮していきます。
さらに、投資先企業や投資を検討している企業に対して、経営陣との直接対話や議決権行使などを通して、ESGに関する個別の課題の改善を働きかけていきます。今後も、持続的でよりよい世界の実現のため、そして企業価値の持続的な向上のためにしっかりと行動していく方針です。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が販売を目的として作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等を必ずご確認のうえ、最終的な投資判断はご自身で行ってください。
●投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
●投資信託は預金等ではないため、元本および利回りの保証はなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料の内容は、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を目的としたものではありません。
●当資料に掲載されている内容に関する著作権その他の知的財産権は、原則として、当社、ピクテ・グループまたは正当な権利者に帰属します。無断での使用、複製、転載、改変、翻訳、配布等は禁止されています。マーケット・データのご利用に関する詳細は、当社ウェブサイト 「会社情報」の「運用・方針等」内の「マーケット・データ利用規約」をご参照ください。