ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド
（毎月分配型/隔月分配型/1年決算型）
追加型投信/内外/株式
ーNISA（成長投資枠）対象ー
※毎月分配型は対象外 ※販売会社により取扱いが異なる場合があります。
※毎月分配型は対象外
※販売会社により取扱いが異なる場合があります。
ファンドの特色
1.
主に世界の高配当利回りの公益株に投資します
日常生活に不可欠な公益サービスを提供する世界の公益企業が発行する株式を主な投資対象とします。公益企業には電力・ガス・水道・電話・通信・運輸・廃棄物処理・石油供給などの企業が含まれます。
これらの公益株の中から、配当利回りの高い銘柄に注目して投資を行います。
2.
特定の銘柄や国に集中せず、分散投資します
3.
毎月分配型
毎月決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います
隔月分配型
2ヵ月に1回決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います
1年決算型
年1回決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います
分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。
※投資にあたっては、投資信託証券への投資を通じて行います。
※株式の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。
※実質組入外貨建資産は、原則として為替ヘッジを行いません。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
※当ページではファンドの総称として「グロイン」ということがあります。
株式投資の第一歩として
ポイント 1 ｜公益企業の安定感
- 主な投資対象は世界の公益企業が発行する株式（公益株）です。
- 公益企業は電力・ガス・水道などの日常生活に不可欠な公益サービスを提供しているため、景気の良し悪しにかかわらず、収益基盤は相対的に安定しています。一方、一般的なモノやサービスを提供する企業は景気動向の影響を受けやすい傾向があります。
※上記はあくまでも主な投資対象の概要であり、実際に投資する銘柄の選択は投資プロセスに沿って行われます。また、図はイメージであり、実際の状況とは異なる場合があります。
ポイント 2｜魅力的な配当利回りと積上がる配当収入
- 世界公益株式の予想配当利回りは、下図の各資産と比較して魅力的な水準にあります。
- 株式の投資収益の源泉は、値上がり益と配当収入です。過去の実績では、世界公益株式の株価は市場環境等によって変動しましたが、配当収入は安定的に積上がってきました。
ご参考： 予想配当利回り比較
2025年2月末現在
世界公益株式の投資収益の内訳
月次、期間：1994年12月末～2025年2月末、1994年12月末＝100として指数化
※予想配当利回りはブルームバーグ集計予想 ※配当金再投資分は配当収入と値上がり益に按分、投資収益は現地通貨ベース、再投資ベース ※上記は株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがって、ファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。 ※ データの出所等はページ下部をご覧ください。
ポイント 3 ｜事業の安定性
- 公益企業はデフォルト率（債務不履行率）が相対的に低い傾向にあり、財務基盤が安定していると言えます。
世界の企業の業種別デフォルト（債務不履行）率
平均値、年次、期間：1981年～2023年
※業種はS&Pグローバル・レーティングによる分類
出所：S&Pグローバル・レーティングのデータを基にピクテ・ジャパン作成
世界公益株式は安定的な収益基盤や積上がる配当収入、事業の安定性などの特徴から、長期の資産形成として、また株式投資の第一歩にも適している資産のひとつと言えます。
資産株として、公益株を保有することで相対的に安定した投資収益が期待される
- 過去20年間の実績では、世界公益株式は10年間保有した場合の年率リターンがすべてプラスとなりました。世界株式と比較して投資収益が安定していると言えます。
10年間リターン（年率）の推移
円ベース、月次、期間：2005年2月末～2025年2月末
世界公益株式
世界株式
※上記のデータは株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがってファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。 ※データの出所等はページ下部をご覧ください。
ご参考 ｜中長期的な成長性も期待できる公益企業
データセンター需要の拡大や電化の進展による電力需要増
- AI（人工知能）の普及等を背景としたデータセンターの需要拡大や、電化の進展による電力需要の増大が予想されています。電力需要の拡大は公益企業の増収の要因となる可能性があります。
データセンターの電力需要は、2023年対比で2030年には約3倍に増えると予想されています。
2000年～2020年の+9%（累積）から今後20年間（2020年～2040年）は+55%になると予想されています。
※世界のデータセンターの電力需要はジェフリーズの推定 ※米国の電力需要の予想はIHS予想、出所：ネクステラ・エナジー（米国、電力）の会社資料を基にピクテ・ジャパン作成 ※無断複写・転載を禁じます。 ※写真はイメージです。
運用プロセス
高配当公益株式の選定にあたっては、ピクテ独自の定量分析および定性分析を行い、ベンチマークにとらわれることなく高配当利回りかつ低ボラティリティと高い流動性を持った銘柄でポートフォリオを構築しています。
※投資プロセスは2023年2月末現在のものであり、今後変更される場合があります。
運用体制
世界高配当公益株式運用チーム
共同運用責任者率いる経験豊かな専任チームが、ピクテ・グループの豊富な情報を活用し、ボトムアップ・アプローチで運用を行っています。
ブルーノ・リッペンス
スペシャリスト株式運用チーム・ヘッド
共同運用責任者
ジェームス・ウィグレー
シニア・インベストメント・マネージャー
共同運用責任者
情報共有
- テーマ株式運用チーム
- 新興国株式運用チーム
※上記は2025年2月末現在のものであり、今後変更される場合があります。
ファンドの詳細はこちら
基準価額や分配金の推移、目論見書、販売会社等をご確認いただけます。
きちんと知りたい投資信託の分配金
関連情報
運用プロセス
iTrustインカム株式の銘柄選択にあたっては、ピクテ独自の定量分析および定性分析を行い、ベンチマークにとらわれることなく相対的に高配当利回り、かつ低ボラティリティと高い流動性を持った銘柄でポートフォリオを構築しています。
Step 1
先進国の株式
Step 2
投資対象ユニバース
定量分析
流動性の分析
Step 3
組入候補銘柄
定性分析、ポートフォリオ構築
・配当の安定性及び成長性を分析（収益力、経営陣の質、株価の魅力度、ESG等）
・通貨分配、業種配分、配当利回りを考慮
ポートフォリオ
※運用プロセスは2023年8月末現在のものです。今後変更される場合があります。
運用プロセス
高配当公益株式の選定にあたっては、ピクテ独自の定量分析および定性分析を行い、ベンチマークにとらわれることなく高配当利回りかつ低ボラティリティと高い流動性を持った銘柄でポートフォリオを構築しています。
※投資プロセスは2023年2月末現在のものであり、今後変更される場合があります。
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（隔月分配型）
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（1年決算型）
【使用した指数およびデータの出所】
※世界公益株式：MSCI世界公益株価指数、世界株式：MSCI世界株価指数、新興国株式：MSCI新興国株価指数、米国株式：S&P500種株価指数、日本株式：TOPIX、すべて配当込み
出所：ブルームバーグ、リフィニティブ an LSEG businessのデータを基にピクテ・ジャパン作成
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。