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ここでいう「グロイン」もしくは「ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド・シリーズ」とは、以下のファンドを指します。
・ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）
・ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（隔月分配型）
・ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（１年決算型）
・ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）円コース
・ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（１年決算型）円コース
・ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）フレックス・コース
・ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（１年決算型）フレックス・コース
ファンド・マネージャーに聞く、世界公益株式の投資魅力
AI時代の到来で電力の重要性が高まるなか、公益企業を取り巻く投資環境にも変化が生じています。
2026年6月に来日したグロインのファンド・マネージャーに、投資環境について聞きました。
‘‘AI時代の恩恵が期待される分野は
半導体だけではありません’’
－公益企業の新たな成長ストーリ―
AIの進化とともに、電力需要はかつてないスピードで拡大しています。
この構造的な変化の中で、公益企業は社会に欠かせないインフラを支え、安定した収益と成長の両立を実現できる存在だと考えています。
スペシャリスト株式運用チーム・ヘッド
ブルーノ・リッペンス
Q1. AIやデータセンター需要の拡大は、公益企業の成長につながるのでしょうか？
私たちは大きな成長機会になると考えています。
これまで先進国では電力需要の伸びが限定的でしたが、AIの普及によるデータセンター需要の急増を受けて状況が変わりつつあります。さらに、EV（電気自動車）やヒートポンプなどの電化の進展も電力需要を押し上げています。
電力は保存が難しいため、需要増加に対応するには発電設備や送配電網への投資が必要です。この構造的な需要拡大は、公益企業にとって長期的な成長機会になると考えています。
Q2. 電力需要の増加は、一時的ではなく今後も続くのでしょうか？
私たちは構造的なトレンドだとみています。
AI向けデータセンターだけではなく、製造業の国内回帰、交通の電化、再生可能エネルギーの導入拡大など、さまざまな要因が重なっています。
電力は現代経済を支える基盤です。今後10年から20年という長い時間軸でみても、電力需要は増加基調が続く可能性が高いと考えています。
‘‘電力需要の増加は
構造的なトレンドと考えています’’
Q3. 設備投資の拡大は、公益企業のコスト負担にならないのでしょうか？
むしろ利益成長につながるケースが多いと考えています。
米国の多くの公益企業は規制下で事業を運営しており、設備投資によって増加した資産に対して一定の収益を得られる仕組みがあります。
そのため、投資の拡大は、将来の利益成長につながる要因となります。過去にも大規模な設備投資サイクルは、公益企業の良好な業績と株価パフォーマンスを支えてきました。
Q4. 中東情勢の悪化による原油・天然ガス価格の上昇はマイナス要因でしょうか？
短期的な市場変動要因にはなりますが、公益企業への直接的な影響は限定的とみています。
規制下の公益企業は、燃料コストの増加分を電力料金に転嫁できるケースが多いためです。また、エネルギー安全保障への関心が高まることで、送電網やクリーンエネルギー関連投資が促進される可能性もあります。
‘‘公益株は「成長性」、「守り」、「分散効果」の3つが魅力です’’
Q5. 公益株の業績が下振れするリスクはありませんか？
もちろんリスクはありますが、他セクターと比べると業績の安定性は高いと考えています。
電力やガスは生活や経済活動に不可欠なサービスであり、需要が比較的安定しています。また、規制事業の割合が大きい企業では利益の予見性も高く、実際に利益予想と実績の乖離は他業種と比べて小さい傾向があります。
Q6. ポートフォリオの分散先として公益株にはどのような魅力がありますか？
「成長性」、「守り」、「分散効果」の3つが大きな魅力です。
公益株は、電力需要拡大見通しによる「成長性」に加え、安定した収益基盤や比較的高い配当利回りなどを背景とした「守り（ディフェンシブ性）」、そして、景気敏感株とは異なる値動きを示すことが多く、ポートフォリオ全体のリスク低減に寄与する可能性のある「分散効果」が魅力です。
‘‘AI・データセンター需要の恩恵を受ける分野に注目しています’’
Q7. 公益株はすでに買われており、割高ではないのでしょうか？
私たちは必ずしも割高とは考えていません。
AI関連テーマへの期待から一部銘柄は上昇していますが、セクター全体で見ると依然として市場全体と比較して魅力的な評価水準にある企業も少なくありません。
むしろ、今後の利益成長見通しを考えると、現在のバリュエーションには投資機会が残されていると考えています。
Q8. 現在、公益セクターの中で特に注目している分野はありますか？
最も注目しているのは、AI・データセンター需要の恩恵を受ける米国の電力関連企業です。
特に電力需要の増加が期待される地域で事業展開する送配電会社や発電事業者は有望と考えています。また、エネルギーインフラやパイプラインなど、長期契約に基づく安定した収益基盤を持つ企業にも投資機会があるとみています。
Q9. データセンターが増えると、一般家庭の電気料金は上昇するのでしょうか？
必ずしもそうではありません。
データセンターは非常に大きな電力需要を持つため、送配電網の固定コストをより多くの利用者で負担でき、一般家庭の料金負担が抑えられるケースもあります。実際、多くの地域では大口需要家の増加が電力システム全体の効率化につながると考えられています。
Q10. 今後の市場環境をどのように見ていますか？
地政学リスクや政策動向を巡る不透明感は続くと考えています。
一方で、公益企業は景気変動の影響を比較的受けにくく、安定的な収益基盤を持っています。足元の市場環境では、成長性と防御力を兼ね備えたセクターとして改めて注目される可能性があると考えています。
‘‘公益企業はインフラ企業として重厚な実物資産を保有しており、AIや技術革新が進展する環境においても陳腐化しにくい企業群（HALO銘柄）としても注目されます’’
グロインはグリーン・シフトへ
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド・シリーズは、その運用を通じて投資対象企業に働きかけ、世界のクリーンエネルギー化に貢献します。
エンゲージメントで脱炭素社会を実現する
エンゲージメントとは、経営陣との面談などを通じて持続的な成長と企業価値向上を促す、「企業との対話」を意味します。
グロインは「物言う投資家」として公益企業のグリーン・シフトを促し、脱炭素（＝CO2排出量削減）社会の実現に貢献しています。
グロインがエンゲージメント（企業との対話）を行った企業例
- エクセロン（米国、電力）
- アメレン（米国、総合公益事業）
- センプラ（米国、総合公益事業）
- センターポイント・エナジー（米国、総合公益事業）
- GFLエンバイロメンタル（カナダ、商業サービス・用品）
※上記の銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではありません。
グロインのエンゲージメント活動をもっと知る｜特別レポート
エンゲージメントレポート
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）の運用戦略で行っている、企業とのエンゲージメント活動。運用の中で実際に何を行い、どのような影響を与えたのかを紹介する、読み応えあるレポートです。
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ピクテ・グローバル・インカム株式ファンドを取り巻く市場環境やファンドの運用状況を中心に解説します。
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公益株式関連ファンド・ラインアップ
世界の公益株式に投資するピクテ・グローバル・インカム株式ファンドは、為替ヘッジをする円コース、またリスクを抑える工夫をしたフレックス・コースや決算頻度の異なるラインアップを取り揃えています。また、オンライン専用のiTrustインカム株式も公益企業の株式に投資します。
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型/隔月分配型/1年決算型）
世界の高配当公益株式に投資するピクテの旗艦ファンド
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型/1年決算型）円コース
世界の高配当公益株式に投資し、外貨建て資産の為替変動リスクを抑える
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型/1年決算型）フレックス・コース
世界の高配当公益株式に投資しつつ、下落リスクの低減を目指す
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）円コース
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（1年決算型）円コース
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）フレックス・コース
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が販売を目的として作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等を必ずご確認のうえ、最終的な投資判断はご自身で行ってください。
●投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
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