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コロナショックを経て見直される公益株式の安定性
2021/11/30

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概要

コロナショックで企業債務が増大しており、小売業などを中心に世界的にデフォルト率が上昇しました。こうした環境下でも、公益企業は日常生活に必要不可欠なサービスを提供しているため、コロナショックの影響を受けにくく、デフォルト率の大きな上昇はなく、多くの公益企業が配当を継続してきました。このように、しっかりした収益基盤や配当の安定性を背景に、世界公益株式の価格変動は主要株式や株式ファンドのなかで相対的に低い水準となっています。



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コロナショックで世界的にデフォルト率が上昇

コロナショックで企業債務が増大するなか、2020年には同ショックでマイナスの影響を受けやすかった小売業などを中心に世界的にデフォルト(債務不履行)率が3.1%と、ブラックマンデーやITバブル崩壊後の水準まで上昇しました。金額では2020年の債務不履行の合計額(格付け機関のMoody’s集計)は、およそ2,336億ドルとリーマンショックの影響を受けた2009年の3,343億ドルに次ぐ高水準となっています。

2021年のデフォルト率は2020年を下回るものの、引き続き過去平均以上になるとMoody’sでは予想しています。

こうした環境下でも、公益(電力)企業は日常生活に必要不可欠なサービスを提供しているため、コロナショックの影響を受けにくく、2020年のデフォルト率の大きな上昇はありませんでした。

価格変動の安定要因①日常に不可欠なサービス提供、低いデフォルト率

公益企業は日常生活に必要不可欠なサービスを提供するため、収益基盤がしっかりしています。このため、過去の実績では、公益企業のデフォルト(債務不履行)率は、様々な業種のなかで最低水準となっています。

価格変動の安定要因②配当収入の割合が大きい

株式の投資収益の源泉は、値上がり益と配当収入です。過去の実績では世界公益株式の株価は市場環境によって変動しましたが、配当収入は着実に積み上がり全体の投資収益を下支えしました。また、世界公益株式の投資収益に占める配当収入の割合は、世界株式と比較して大きくなっており、価格変動が世界株式と比べて小さくなる一因となっています。

主要株式や株式ファンドのなかで低いリスク


グロインのリスク(価格変動)は主要株式のなかでは相対的に低く、国内で設定されている株式を投資対象とするファンドのなかでも、リスクが最低水準のファンドのひとつです。

投資対象である世界高配当公益株式のしっかりした収益基盤と配当収入の安定性などが、相対的に価格変動幅が小さいことの背景として考えられます。このため、グロインは「株式投資の第一歩」に適している資産のひとつと考えられます。

 

 



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