ピクテ新興国インカム株式ファンド
（毎月決算型/1年決算型）
追加型投信/海外/株式
※R&Iファンド大賞2023は「投資信託 エマージング株式マルチリージョナル」部門が対象。
※アワードの概要等はページ下部をご参照ください。
投資対象としての「新興国株式」という選択肢
大きな発展や成長を遂げる新興国。
経済など様々な面で影響力を増す中国を中心に、世界における重要度はますます高くなっています。
中長期的な投資対象として、依然として大きな魅力があります。
ファンドの特色
1.
主に新興国の高配当利回りの株式に投資します
2.
特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資します
3.
毎月決算型
毎月決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います
1年決算型
年1回決算を行います
※投資にあたっては、投資信託証券への投資を通じて行います。※実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
新興国株式投資のポイント
ポイント1｜先進国を凌ぐ経済成長率
- 先進国に比べて高い成長率が新興国の魅力の1つです。
新興国と先進国の経済成長率の推移と予想
年次、期間：1998年～2021年、2022年～2024年予想
※経済成長率：実質GDP成長率。経済成長率の差は「新興国の実質GDP成長率」－「先進国の実質GDP成長率」で算出。単位は％ポイント。成長率予想はIMF（国際通貨基金）。ただし、2021年以前も一部予想値のデータを含む場合があります。 ※新興国および先進国の分類はIMFの定義に基づく。
出所：World Economic Outlook Database, October 2022のデータを基にピクテ・ジャパン作成
ポイント2｜相対的に高いパフォーマンス
- 成長力を背景に、新興国株式は長期にわたって先進国株式を上回って上昇してきました。
- また、当ファンドが投資対象とする新興国高配当株式は、それをさらに上回るパフォーマンスで推移してきました。
新興国高配当株式、新興国株式と先進国株式のパフォーマンス
米ドルベース、月次、期間：1998年12月末～2023年1月末、1998年12月末＝100として指数化
※新興国高配当株式：MSCI新興国高配当株価指数（配当利回り上位50%カスタム指数）、新興国株式：MSCI新興国株価指数、先進国株式：MSCI世界株価指数 ※株価指数は配当込み、税引前
出所：ブルームバーグ、リフィニティブ an L SEG businessのデータを基にピクテ・ジャパン作成
※パフォーマンスは株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがってファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。 ※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
高配当株式の魅力は？
相対的に高い配当利回り
- 当ファンドは新興国株式の中でも相対的に配当利回りの高い株式に投資します。当ファンドの組入銘柄の予想配当利回りは他の主要資産と比べて高い水準となっています。
当ファンドの組入銘柄と主要資産の配当利回り比較
2023年1月末現在
※当ファンド：主要投資対象であるPGSF-新興国ハイインカム株式ファンドの組入銘柄の2023年1月末現在の予想配当利回りを加重平均した値。先進国高配当株式：MSCI世界高配当株価指数、新興国株式：MSCI新興国株価指数、先進国REIT：MSCI世界REIT指数、日本株式：TOPIX、先進国株式：MSCI世界株価指数 ※配当利回りは当年度予想ベース
出所：ファクトセット、ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成
投資対象企業のイメージ
※上記はあくまでもイメージ図であり、実際の状況とは異なる場合があります。 ※すべての企業が配当を行うわけではありません。また、配当政策は各企業によって異なります。
安定的な配当収入
- 株式の投資収益の源泉は、値上がり益と配当収入です。過去の実績では新興国高配当株式の株価は市場環境によって変動しましたが、配当収入は着実に積み上がり全体の投資収益を下支えしました。
※新興国高配当株式：MSCI新興国高配当株価指数（配当利回り上位50%カスタム指数） ※配当金再投資分は配当収入と値上がり益に按分、投資収益は米ドルベース、再投資ベース、税引前 ※パフォーマンスは株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがって、ファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。
出所：リフィニティブ an L SEG businessのデータを基にピクテ・ジャパン作成
※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
高配当の新興国株式に投資する背景
歴史的に低水準にある株価収益率（PER）
- 株価収益率（PER）は、足元で過去平均の11.4倍を大きく下回り、過去最低水準にあります。
- これまで、大きく市場が変動する出来事があった前後で、PERは株価と共に下落し、その後反発するということを繰り返してきました。
新興国高配当株式の株価収益率（PER）推移
月次、期間：1995年12月末～2023年1月末
相対的に低いPER
- 他の主要資産と比較しても相対的に新興国高配当株式のPERは低い水準にあります。
各資産のPER比較
2023年1月末現在
※新興国高配当株式：MSCI新興国高配当株価指数（配当利回り上位50%カスタム指数）、新興国株式：MSCI新興国株価指数、先進国バリュー株式：MSCI世界バリュー株価指数、日本成長（グロース）株式：MSCI日本グロース株価指数、先進国成長（グロ－ス）株式：MSCI世界グロース株価指数、先進国REIT：MSCI世界REIT指数、ナスダック：ナスダック総合指数 ※PERは実績ベース
出所：ブルームバーグ、リフィニティブ an L SEG businessのデータを基にピクテ・ジャパン作成
※株価収益率（PER）は株価指数のものであり、特定のファンドの実績ではありません。
投資対象銘柄例
（2023年1月末現在）
サムスン電子
（韓国、コンピュータ・周辺機器）
メモリー、有機EL、スマートフォン、TV事業で世界トップシェア
世界的な電子機器・電気製品メーカー。半導体、パソコン、周辺機器、テレビ、エアコンなどの家電製品、携帯電話などの通信機などを製造、販売。
3年間の固定配当に加えて、3年目に特別配当を実施する方針に転換。
今後も配当性向の向上が期待される。
サウジアラムコ
（サウジアラビア、石油・ガス・消耗燃料）
エネルギー価格は今後も高止まりすると予想され注目
石油探査会社。石油や天然ガスなどの探査、生産、精製、流通、輸送、販売を行う。アップルと並ぶ世界最大級の時価総額。
エネルギー価格は、供給ひっ迫により今後も高止まりすると予想され注目。
※写真はイメージです。 ※サムスン電子は優先株の予想配当利回りを表示しています。 ※配当利回りは当年度I/B/E/S集計予想ベース※時価総額は円換算 ※当資料で言及した個別銘柄はファンドの投資対象候補銘柄の一例を紹介するものです。特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向等を示唆するものでもありません。 ※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
出所：ブルームバーグ、リフィニティブ an L SEG businessのデータを基にピクテ・ジャパン作成
ファンドの運用状況
基準価額や分配金の推移、目論見書等をご確認いただけます。
きちんと知りたい投資信託の分配金
ファンド関連情報
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
R&Iファンド大賞2023について
「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。