新興イン｜中東紛争の激化と当ファンドの運用状況

米国・イスラエルとイランの紛争の激化に伴い、原油価格が急騰し金融市場のボラティリティ（価格変動率）が高まっています。原油価格の上昇は、ホルムズ海峡を通過する海上輸送の混乱に伴う供給の大幅な制約によるものですが、石油輸入国の多い新興国にとって不確実性の高い状況となりました。

当ファンドでは、2026年に入り米国が核開発の抑止などを目的にイランに対する圧力を強め、中東地域における地政学的緊張が高まったことなどを受けて、原油価格が上昇した場合に業績悪化が懸念されるアラブ首長国連邦（UAE）の航空会社の株式の売却などにより、中東地域の組入比率を低下させてきました。一方で、ブラジルなど、紛争の直接的な影響が及ばないと考えられる地域の石油・ガス関連銘柄の組入比率を高めてきました。

アジア地域では、特に韓国株式市場の変動が大きくなりましたが、当ファンドで組入れている韓国の主力大型銘柄については利益確定を行い、組入比率を引下げてきました。また、中国の大手国有銀行や保険会社の株式など、配当利回りの高い銘柄の組入比率を引上げ、ポートフォリオの安定化を図っています。

イランを巡る状況は流動的かつ急速に変化していますが、このような局面においては短期的な反応を繰り返すことは避け、冷静かつ慎重に状況を見極めていくことが重要であると考えています。配当利回りの高さや配当の持続可能性、長期的な業績の成長を評価して銘柄選別を行うという当ファンドの基本的な運用哲学に沿った運用を継続しつつ、今後、紛争が長期化した場合には、地域や業種、銘柄における分散を徹底することにより、安定的なリターンの獲得を図る方針です。

なお、見通しの不確実性が高い状況においては、柔軟な運用を心がけることも重要です。市場の混乱期には、中長期的に高い成長が期待される銘柄の株価が急落し、バリュエーション（投資価値評価）が割安な水準になるなど、新たな投資機会が生じることも多いと考えます。そのため、市場の下落リスクを警戒する一方で、地政学的な緊張の緩和に伴い市場が急反発する場合などにも配慮した運用を行います。