これまでの金融相場の追い風を受けて、米国株式やその中でもITハイテク銘柄などの成長株式の割合が高いポートフォリオをお持ちの投資家の方も多いのではないでしょうか。私たちは、一貫して分散投資の重要性を説いてきましたが、その主張は足元の局面でも変わることはありません。これまでのような先進国のグロース株式が優位な市場が続くかどうかは分かりませんが、続かない可能性も踏まえて分散を図ることが重要だと考えています。

ここでいう先進国のグロース株式とは、ナスダックなどのITハイテク銘柄だけでなく、中小型の株式なども含めて相対的に高い成長が見込まれる株式を指しています。一方で、こうした株式からの分散を図る上での選択肢になる投資先が、新興国高配当株式です。高配当株式は、いわゆるバリュー株式に分類され、配当の水準に対して相対的に株価が割安だと定義することができる資産になります。

新興国というと、未成熟な国も多い一方で、急速に発展しているイメージも強く、中国のインターネット企業であるアリババやテンセントなどの有名な企業を想像する方も多いと思います。こうした企業は成長性は高い一方で、配当をしていなかったり、していたとしても非常に低水準であり、グロース株式に分類されます。これに対して、新興国高配当株式は、銀行や資源関連の株式も多いことから、同じ新興国の株式でもグロース株式とはかなり印象が異なっているといえます。

ピクテの代表的なファンドの一つであり、新興国高配当株式に投資するのが「ピクテ新興国インカム株式ファンド（毎月決算型/1年決算型）」です。当ファンドの運用チームは、配当利回りの持続性や企業の経営状況、政治の安定性などを一つ一つ調査したうえで60銘柄（2022年2月末時点）に投資をしています。単純に高配当という観点だけで選ぶのではなく、様々な側面から企業価値を見極めて銘柄を選別するのが、当ファンドの大きな特徴といえます。

こうした銘柄選別は、今回の危機でも行われました。たとえば、2021年10月以前にはエネルギーや銀行関連の銘柄を含めてロシア企業の株式を15%以上組み入れていました。ただ、その後は、割安感が乏しくなってきたことや地政学リスクを意識したポートフォリオの組み換えを行い、2022年2月末時点ではロシア企業の株式の割合は2%程度まで低下させていました。

新興国が潜在的に抱えるカントリーリスクを意識した運用は常に行われており、2022年2月末時点でも18ヵ国に分散をしています。また、新興国には、配当利回りが高い企業が様々な業種に存在していますが、このファンドでも銀行や半導体・半導体製造装置企業などをはじめとした多様な企業に投資をすることで、国だけでなく、業種も分散しています。

足元で起こっている商品価格の上昇は、いつ収まるかも分からなければ、またいつ起こるかも分かりません。商品価格の上昇自体は、新興国株式にとって追い風となる側面がある一方で、グロース株式からバリュー株式への転換の可能性も考慮し、しっかりと銘柄を選別したうえで新興国高配当株式を分散投資の選択肢に加えることは意味のあることだと考えられるのではないでしょうか。