エコディスカバリー~改めて認識されるクリーン・エネルギーの重要性

2026年04月16日

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● 当ファンドは、2026年年初来で堅調なパフォーマンス

● 中東情勢の緊迫化により、エネルギー市場の不安定化が再燃。クリーン・エネルギーの重要性が改めて認識される形に

● 当ファンドは、環境関連企業のなかでもクリーン・エネルギー分野に注目しており、当該分野における課題解決に貢献する企業を選別して投資。エネルギー問題の解決に貢献するクリーン・エネルギー分野に引き続き期待



■  当ファンドは、2026年年初来で堅調なパフォーマンス

2026年年初来(足元4月14日まで)の状況を振り返ると、年初は米国や欧州の主要株価指数が史上最高値圏に達するなど、投資環境は比較的良好でしたが、中東情勢を巡る地政学的リスクの高まりにより、市場心理は次第に悪化しました。足元では、中東情勢の緊張緩和への期待から株式市場が持ち直す場面も見られますが、地政学的リスクを巡る不確実性は依然として意識されています。

こうしたなか、当ファンドについては、中東情勢の緊張が一段と高まった3月には一時大きく下落する場面もありましたが、当該期間を通して堅調なパフォーマンスとなっています。エコディスカバリーシリーズの4ファンドは、それぞれ同期間の先進国株式のパフォーマンスを上回っています(図表1)。



年初来の堅調なパフォーマンスの主な要因として、データセンターの電力消費の削減に寄与するカスタムAI(人工知能)半導体を提供する半導体関連の銘柄や、それら先端半導体の製造に不可欠な半導体製造装置関連の銘柄の株価が大きく上昇したことが挙げられます。そのほか、発電や送配電などの事業を行う電力関連の銘柄が堅調に推移したことなども、ファンド全体のパフォーマンスを支える要因となりました。

AIの急速な普及に伴い、計算処理を支える半導体や関連インフラに対する需要は依然として堅調であるとみています。また、電化の進展なども相俟って、電力需要の継続的な増加が見込まれており、電力供給およびそれを支える技術に加え、インフラのさらなる強化や最適化も必要であると考えています。このような環境下、エネルギー消費を抑えつつ高い性能を実現する技術への評価は、今後もさらに高まっていくと考えます。

■  中東情勢の緊迫化により、エネルギー市場の不安定化が再燃。クリーン・エネルギーの重要性が改めて認識される形に

2026年2月末に米国とイスラエルがイランに対して大規模な攻撃を開始したことを契機に、中東情勢は一段と緊迫化しました。原油や天然ガスなどのエネルギー価格が大きく上昇したほか、エネルギーインフラへの攻撃や輸送ルートの封鎖などによってエネルギー供給そのものが脅かされており、ロシアによるウクライナ侵攻を契機とした2022年のエネルギー危機を想起させる状況です。混乱が長期化すれば、世界各国で再びインフレ圧力が強まることが懸念されます。

今回、地政学的リスクの高まりが世界的なエネルギー価格の上昇へと瞬時に波及しうることが改めて示される形となりました。このような情勢は、クリーン・エネルギーへの移行を加速させる意義を一段と強めると考えています。再生可能エネルギーの導入拡大、経済の電化やエネルギー効率化の進展は、気候変動への対応であると同時に、エネルギー安全保障、そしてエネルギー自立性の確保に資するものであると考えます。風力や太陽光発電は燃料の調達を必要とせず、地政学的リスクの影響を受けにくい特性があります。また、省エネや需給調整によって、電力・エネルギーシステムの安定化、価格変動の抑制やエネルギー料金の削減などが期待できます。特に、エネルギー価格や原材料価格が同時に上昇する局面では、こうした仕組みがもたらす効果が一段と高まります。

今後、短期的には、中東以外の産油・産ガス国やエネルギー関連企業などに注目が集まる可能性がありますが、中長期的には、こうしたエネルギー価格の高騰が繰り返されることで、再生可能エネルギーや省エネ技術への投資に対する注目が一層強まると考えています。各国の政策当局は、短期的な供給確保と並行し、輸入依存を低減するための低炭素技術の導入拡大を再び進めていくと考えられます。実際、EU(欧州連合)は、2022年のエネルギー危機を契機に、ロシア産ガスへの依存からの脱却を目指し、再生可能エネルギーの導入拡大を進めてきました。


■  当ファンドは環境関連企業のなかでもクリーン・エネルギー分野に注目。エネルギー問題の解決に貢献するクリーン・エネルギー分野に引き続き期待

当ファンドは、主に世界の環境関連企業の株式に投資します。図表2に示した8つの環境関連分野(当ファンド独自の8テーマ分類)のうち、近年は、気候変動への注目が高まるなか、クリーン・エネルギー分野(再生可能エネルギー、エネルギー効率化、省資源化)における課題解決に貢献する企業を選別して投資を行っています。

2022年のエネルギー危機時にも見られたように、化石燃料に依存するエネルギーシステムは、エネルギー価格高騰による影響は避けられません。次なる地政学的リスクに備えるためには、より強靭でよりクリーンなエネルギーインフラへと資本を振り向けることが不可欠であり、それこそが、世界経済とエネルギーシステムを不確実性から守る鍵になると考えています。



ご参考:当ファンドが注目するクリーン・エネルギー分野のエコシステム

図表3は、当ファンドが注目しているクリーン・エネルギー分野のエコシステムを示したものです。

「エネルギー供給」では、脱炭素化に向けて、発電コストが低下した再生可能エネルギーへの転換が進むと見込まれます。

発電量が天候に大きく左右される再生可能エネルギーの導入を進めるに際して、「インフラ」では、電圧や周波数など電気の品質確保が求められるとともに、余剰を最小限に抑えつつ効率的にエネルギーを使うことを可能にする仕組みの構築が必要となります。

「エネルギー需要」では、「効率的な製造業」、「グリーンビルディング」、「スマートモビリティ」の実現に向けた動きが加速すると見込まれます。

エネルギー貯蔵(蓄電池)や半導体は、上記のエコシステム全体で必要とされる「基盤技術」と位置付けています。半導体デバイスとしては、電気自動車などで用いられる次世代パワー半導体や、電力効率に優れる人工知能(AI)向けカスタム半導体などに注目しています。このほか、低消費電力を実現する先端半導体の設計支援サービスや、半導体製造装置などにも注目しています。







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