● 2026年1-3月期は地政学的リスクや原油価格の変動を背景に不安定な市場環境でしたが、電力効率の向上や電化の進展を支える技術などに関連する銘柄の貢献により当ファンドはMSCI全世界株式指数を上回る運用成果を達成

● クリーンエネルギーや電力効率化銘柄への中長期的な成長期待は引き続き強く、今後も構造的成長テーマを重視した選別投資を継続する方針

マーケット・レビュー

2026年1-3月期は、多くの資産クラスにとって神経質な展開となりました。年初は米国や欧州の主要株価指数が史上最高値圏に達するなど、比較的良好な投資環境が見られましたが、中東情勢を巡る地政学的リスクの高まりにより、市場心理は次第に悪化しました。

原油価格の急変動を受けてインフレ見通しが再評価され、金融政策に対する市場の期待も大きく修正されています。米連邦準備制度理事会（FRB）については利下げ観測が後退し、欧州中央銀行（ECB）についても、緩和から引き締め方向への見方が広がりました。このような環境下で長期金利は上昇基調となり、為替市場では米ドルが底堅く推移しました。一方、日本株式市場は相対的に堅調さを保ち、リスク回避的な局面においても底力を示しました。

運用の振り返り

このような不安定な市場環境の下、当ファンドはMSCI全世界株式指数を上回る運用成果を達成しました。とりわけ、電力効率の向上や電化の進展を支える技術などに関連する銘柄が大きく貢献しています。人工知能（AI）の普及に伴い、計算処理を支える半導体や関連インフラに対する需要は依然として高水準にあり、エネルギー消費を抑えつつ高い性能を実現する技術への評価が高まりました。これらの銘柄は地政学リスクの影響を比較的受けにくかったことも、パフォーマンスの下支え要因となっています。

一方、グリーンビルディングに関わる一部の銘柄については、景気の先行き不透明感が重荷となりました。住宅市場の停滞や消費者心理の悪化が、関連企業の業績見通しに影響を与え、結果として運用成績の押し下げ要因となっています。ただし、これらは中長期的な構造トレンドそのものを否定するものではなく、短期的な調整局面と位置づけています。

運用面では、割高感が意識される一部の銘柄を売却し、利益確定を行いました。その一方で、事業基盤や競争力に対して市場評価が一時的に低下していると判断した分野へ投資資金を振り向けています。再生可能エネルギー関連や製造効率の向上に寄与する銘柄など、長期的な成長余地を有しながらも短期的な逆風にさらされている領域に注目し、ポートフォリオの質的向上を図りました。これにより、バリュエーション（投資価値評価）規律を維持しつつ、将来の収益機会を取り込む構成としています。

今後の見通し

クリーンエネルギーへの転換に関する中長期的な見通しは、引き続き良好であると考えています。政策動向に左右される局面はあるものの、技術革新によるコスト低下や競争力の向上といったファンダメンタルズ（基礎的条件）が、現在の主な成長ドライバーとなっています。今後数年間、世界的に電力需要は着実に増加すると見込まれており、その背景には電化の一層の進展、製造業の国内回帰、そして人工知能（AI）の急速な普及があります。

加えて、老朽化した送電網の更新や、安定的で手頃な価格の電力供給体制の整備が喫緊の課題となっています。特に、データセンターのような電力集約型分野では、エネルギー効率の向上が企業競争力を左右する重要な要素となるでしょう。当ファンドでは、こうした構造的需要の恩恵を受けつつ、価格決定力を有し、持続的な利益成長を実現できる企業への投資姿勢を維持していきます。

今後も、キャッシュフロー創出力と市場評価のバランスを重視しながら、エネルギー転換を支える中核的な分野への選別投資を通じて、長期的な資産成長を目指してまいります。市場の変動が大きい局面においても、構造的成長テーマに軸足を置いた運用方針を継続していきます。