過去20年余りの実績でみると、商品価格や物価の上昇時には、土地、建物、工場、発電施設などの実物資産、いわゆる有形固定資産を多く所有する公益事業などの業種が、情報技術（ＩT）株式を含むそれ以外の業種の株式に対して、相対的にパフォーマンスが良い傾向が見られました。

米国の物価上昇率は2008年以来の高い伸び

コロナショックを経て、木材や銅、鉄鉱石など様々な商品価格が大きく上昇し、米国の消費者物価指数も上昇しています。この背景には、新型コロナウイルス感染拡大の経済的打撃への対応策として2020年に主要各国‧地域の政府および中央銀行が積極的な財政政策や金融緩和策を実施したこと、2021年に入ると新型コロナウイルスのワクチン接種が進展したことに加え、米バイデン政権による追加的な大規模財政政策などを背景に世界的な景気回復期待が大きく高まったことなどがあげられます。また新型コロナウイルスの感染拡大による世界的なサプライチェーンの混乱なども物価上昇に拍車をかけました。こうしたなか、2021年4月の米国の物価上昇率（米国消費者物価指数、全項目）は、前年同月比で4.2%上昇と2008年以来の高い伸びとなり、5月も同5.0%と市場予想の4.7%を上回る上昇率となりました。※ブルームバーグ集計市場予想（2021年6月9日現在）

商品価格や物価の上昇時に相対的に強い業種

商品価格や物価の上昇時には、どのような業種が相対的に堅調な業績や株価になったかを20年余りの実績でみると、土地、建物、工場などの実物資産、つまり有形固定資産を多く所有する業種があげられます。具体的には、土地や建物を所有していたり、石油や鉄などを在庫としてもっていて、その価格の値上がりの恩恵をうける、不動産、エネルギー、素材、といった業種です。発電設備、送電網などの有形固定資産を持つ公益もこの一つにあげられます。これらの業種は有形固定資産比率が相対的に高いことが特徴です。当ファンドの主な投資対象は公益企業の株式であり、当ファンドの構成銘柄の有形固定資産比率の平均値も相対的に高い水準となっています。

過去の実績では、商品価格や物価の上昇時に公益株式は相対的に優位

下図の緑色の折れ線は、商品価格の変動の影響を受けやすい有形固定資産比率の高い4業種（以下、有形固定資産（4業種））の株式が、情報技術（ＩT）株式などを含むその他の株式に対して、パフォーマンスが良かったのか、悪かったのかをみたものです。過去の実績ではこの動きは、灰色の線の商品価格の動きとの連動性が高くなっています。商品価格が上昇していた時期には、有形固定資産（4業種）株式はより優れたパフォーマンスとなる傾向となる一方で、商品価格が下落していた時期には、パフォーマンスが劣るといった傾向が見られました。

この有形固定資産4業種のうち、公益事業の株式（世界公益株式）だけをとりだしたのが薄緑の線です。やはり同様に、情報技術（ＩT)株式などを含むその他の株式に対して、どれだけ、よりパフォーマンスが良かったのか、悪かったのかをみたものですが、過去の実績では、同様に、灰色の商品価格の動きとの連動性が高く、商品価格が上昇していた時期には、公益事業の株式（世界公益株式）がより優れたパフォーマンスとなる傾向となる一方で、商品価格が下落していた時期には、パフォーマンスが劣るといった傾向が見られました。

過去の実績では物価上昇は公益株式にプラスに寄与

公益企業の収益のもととなる、公共料金の設定のしくみは国や地域によって異なりますが、米国の規制下の電力料金の決定の例を簡略化してみると、電力料金はその企業の持つ設備（有形固定資産）の金額に長期金利に連動するレートを掛け、それに燃料費などのコストを加えて決定されます。したがって、これらの要素は物価上昇時に公益企業の増収増益要因となる仕組みになっています（下図参照）。

世界公益株式の騰落率と米国の物価上昇率の関係をみると、過去の実績（2001年5月末～2021年5月末）では、公益株式は、物価上昇率が高いほど、世界株式を上回って上昇する傾向がみられました（下図参照）。