●2023年7月～9月のピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（1年決算型）（以下当ファンド）の基準価額は長期金利上昇が足かせとなり、下落。
●「グリーンシフト」を目指す公益企業は中長期的な成長が期待され、株価の調整は中長期的な投資機会になるとみる。

■  当ファンドのパフォーマンス

■  パフォーマンスの変動要因

【2022年10月～2023年9月（過去1年間）】

当該期間でパフォーマンスへのプラス寄与度が大きかった主な銘柄はPG&E（米国、電力）、SSE（英国、電力）などでした。PG&Eは、2020年の山火事賠償責任に関する和解成立、送電線の地中化計画の進展、原子力施設の稼働延長などによる収益改善期待などを背景に上昇しました。SSEは、電力供給を確保するための発電容量の市場取引価格が過去最高値をつけたことなどがプラスに寄与しました。

一方、マイナス寄与度の大きかった主な銘柄は、ネクステラ・エナジー・パートナーズ（米国、独立系発電・エネルギー販売）、オーステッド（デンマーク、電力）、クラウン・キャッスル・インターナショナル（米国、エクイティ不動産投資信託（REIT））、などでした。ネクステラ・エナジー・パートナーズは金利の上昇を背景に、配当成長率見通しを引き下げ、大きく下落しました。オーステッドは金利上昇、税額控除の変更などを理由に米国の洋上風力発電開発に関連する減損処理が必要であると発表したことなどが、下落要因となりました。クラウン・キャッスル・インターナショナルは、電波塔事業拡大の遅れや一時的なコストの発生などを背景に、来期会社計画が市場予想を下回ったことなどが下落要因となりました。

【2023年7月～9月（過去3ヵ月）】

当該期間で下落したものの、世界公益株価指数と比較して組入比率が低く、相対的にプラスに寄与した主な銘柄は、ネクステラ・エナジー（米国、電力）、ドミニオン・エナジー（米国、総合公益事業）などでした。

一方、世界公益株価指数と比較して、マイナス寄与度の大きかった主な銘柄は、ネクステラ・エナジー・パートナーズ、オーステッド、RWE （ドイツ、独立系発電・エネルギー販売）などでした。ネクステラ・エナジー・パートナーズは金利の上昇を背景に、配当成長率見通しを引き下げ、大きく下落しました。オーステッドは金利上昇、税額控除の変更などを理由に米国の洋上風力発電開発に関連する減損処理が必要であると発表したことなどが、下落要因となりました。RWEは洋上発電の入札失敗やオーステッドの洋上風力発電開発に関連する減損処理が必要であるとの発表などが、下落要因となりました。

■  パフォーマンスの変動要因

【2022年10月～2023年9月（過去1年間）】

当該期間でパフォーマンスへのプラス寄与度が大きかった主な銘柄はPG&E（米国、電力）、SSE（英国、電力）などでした。PG&Eは、2020年の山火事賠償責任に関する和解成立、送電線の地中化計画の進展、原子力施設の稼働延長などによる収益改善期待などを背景に上昇しました。SSEは、電力供給を確保するための発電容量の市場取引価格が過去最高値をつけたことなどがプラスに寄与しました。

一方、マイナス寄与度の大きかった主な銘柄は、ネクステラ・エナジー・パートナーズ（米国、独立系発電・エネルギー販売）、オーステッド（デンマーク、電力）、クラウン・キャッスル・インターナショナル（米国、エクイティ不動産投資信託（REIT））、などでした。ネクステラ・エナジー・パートナーズは金利の上昇を背景に、配当成長率見通しを引き下げ、大きく下落しました。オーステッドは金利上昇、税額控除の変更などを理由に米国の洋上風力発電開発に関連する減損処理が必要であると発表したことなどが、下落要因となりました。クラウン・キャッスル・インターナショナルは、電波塔事業拡大の遅れや一時的なコストの発生などを背景に、来期会社計画が市場予想を下回ったことなどが下落要因となりました。

【2023年7月～9月（過去3ヵ月）】

当該期間で下落したものの、世界公益株価指数と比較して組入比率が低く、相対的にプラスに寄与した主な銘柄は、ネクステラ・エナジー（米国、電力）、ドミニオン・エナジー（米国、総合公益事業）などでした。

一方、世界公益株価指数と比較して、マイナス寄与度の大きかった主な銘柄は、ネクステラ・エナジー・パートナーズ、オーステッド、RWE （ドイツ、独立系発電・エネルギー販売）などでした。ネクステラ・エナジー・パートナーズは金利の上昇を背景に、配当成長率見通しを引き下げ、大きく下落しました。オーステッドは金利上昇、税額控除の変更などを理由に米国の洋上風力発電開発に関連する減損処理が必要であると発表したことなどが、下落要因となりました。RWEは洋上発電の入札失敗やオーステッドの洋上風力発電開発に関連する減損処理が必要であるとの発表などが、下落要因となりました。

■　長期金利の急上昇局面では、世界公益株式の株価が調整する傾向

過去の実績では、長期金利の急上昇局面では、世界公益株式の株価が調整する傾向がみられますが、中長期的には、世界公益株式の株価は上昇してきました。

■　相対的に低い世界公益株式の株価収益率（PER）

世界公益株式は株価の調整により、世界公益株式のPERは対過去平均、対世界株式でみて相対的に低い水準となっています。

■　世界公益企業の利益見通しは相対的に良好

世界公益企業の業績は、2020年から2022年はコロナショック、エネルギー価格の急騰を経ましたが、事業が日常に必要不可欠であることから、他の業種と比べて変動が小さくなりました。

今後の見通しは、1）電力需要の回復が期待されること、2）電力価格に対する政治圧力が少ないと予想されること、3）大口顧客が電力価格の更なる高騰リスクを懸念し2023年から2024年にかけて高い価格で電力購入契約を結んでいること、4）政策の後押しも伴い、グリーンシフトが進むと期待されることなどから、増収増益が予想されています。