3月の新興国株式市場（現地通貨ベース）は月間で下落となりました。
※記載内容はすべて海外市場の月末1営業日前ベースでのコメントになります。

新興国株式市場は月初、米国とイスラエルから攻撃されたイランがホルムズ海峡を事実上封鎖したことを受けて、原油価格が急騰し、世界的なインフレや景気減速懸念などから大きく下落しました。その後一旦は、トランプ米大統領の発言から戦闘はまもなく終了するとの楽観的な見方を受けて反発する局面もありましたが、その後のトランプ米大統領の発言内容が二転三転したことやイラン側の強硬姿勢などから、停戦に向けた道筋は不透明で事態が長期化するとの懸念が強まり、新興国のみならず世界的に株式市場は月を通して下落基調となりました。また、インフレ懸念の高まりから米国の利下げ観測が後退し、米長期金利が上昇したことや米ドル高が進行したことは、新興国株式市場にとってマイナス要因となりました。

 

国別、セクター別

国別では、韓国は、エネルギー輸入依存度が高いことや主力の情報技術セクターがハイテク株安の流れを受けたことなどが響き、相対的に下落率が大きくなりました。南アフリカは、金価格の下落などを受けて主力の素材セクターを中心に下落しました。インドは、原油純輸入国であり原油価格の高止まりによる景気に対するマイナスの影響が懸念されたことなどを受けて下落しました。台湾は、主力の情報技術セクターを中心に下落しました。中国は、月半ばに発表された鉱工業生産、小売売上高、固定資産投資などの主要経済指標が予想を上回ったことなどが好感されましたが、イラン情勢を受けたリスク回避の動きが重荷となり下落しました。ブラジルも下落しましたが、原油価格の上昇を受けて主力のエネルギー企業の株価が上昇したことなどから、相対的に下落率は小幅にとどまりました。

セクター別では、エネルギー以外すべてが下落しました。なかでも、不動産、情報技術、素材などの下落率が大きくなりました。

（※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。）