ポートフォリオ特性の確認をするうえで、現地通貨ベースと円ベースの違いも注意しなくてはならないポイントです。現地通貨ベースでは分散効果が出ているのに、円ベースで見ると分散効果がほとんど出ていない、ということもあります。

為替のチェックがなぜ必要か？

例えば$10の株と$90の国債に分散投資し、株が下落して$8になる一方、国債は$92に値上がりし、分散効果が十分に発揮できたとしましょう。しかし、この間にもし$1が100円から80円に円高ドル安が進めば$100×100円＝10,000円が$100×80円＝8,000円となり、現地通貨ベースでは分散効果が出ているのに、円ベースで見ると結局マイナスになってしまうということもあります。

また、利回りが歴史的な水準に低下してしまった先進国債券などでは、為替要因がパフォーマンスの主要決定要因となってしまう恐れがありますので、為替の影響も確認する必要があります。

各資産間の相関を見る際には、どの通貨建てでデータを取得するかが非常に重要です。どの通貨建てで計測するかによって各資産間の相関は異なります。例えば、米ドルベースで各資産間の相関やリスクを見て最適化を図って運用しているファンドに日本から投資をしても、米ドルベースと同様のパフォーマンスは得られません。投資資金が円ならば円ベース資産間の相関やリスク特性などを計測してポートフォリオを構築していくことが必要です。

為替ヘッジの考え方(概念） 

【前提】1米ドル＝100円、円金利：年1％、米ドル金利：年2％100万円分の1年後の為替ヘッジを行う場合（1年後に現在と同じ為替レートで米ドルを円にする契約）

1年後に現在と同じ為替レートで米ドルを円にする契約をするためには、1年後の101万円と10,200ドルが同じになるような為替レートで、交換する取引をすることになります。つまり、1年後には101万円÷10,200米ドルで、1米ドル＝約99円で交換すればよいので、為替ヘッジコストは現在の為替レート1米ドル＝100円とこのレートとの差の約1円となります。よって、100円に対するヘッジコストは約1円で、約1％となり、2％-1％＝1％の短期金利の差となることが分かります（図表2）。
また1年間の為替ヘッジは、1年間米ドルを借りて1年後に米ドルを売る取引であり、金利差分に米ドルの調達コストが加わります。したがって、市場での米ドルの調達コストが上昇すればヘッジコスト上昇要因となります。