● iTrustロボ（以下、当ファンド）は、AI（人工知能）関連銘柄を含むロボティクス関連企業に投資
● 当ファンドの基準価額は、2025年4-6月期に15.5%の上昇となり、同期間の先進国株式を上回るパフォーマンスとなった
● 今後のポイント - 中長期的な高い成長期待は引き続き継続

2025年4-6月期の運用の振り返り

iTrustロボ（以下、当ファンド）の基準価額は、2025年4-6月期（2025年3月31日～同6月30日）でみると15.5%の上昇となり、同期間の先進国株式（配当込、円換算）の騰落率7.3%を上回るパフォーマンスとなりました。

_{※長期のパフォーマンスは本レポートの最後に掲載しています。}

 

2025年4-6月期に当ファンドのパフォーマンスが好調だった背景としては、主に①基盤技術関連および③自動化関連(当ファンド独自の投資分野、詳細は後述)が堅調であったことが挙げられます。

①基盤技術関連においては、AI（人工知能）向け半導体需要が引き続き堅調であることを受けて、エヌビディア（米国、半導体・半導体製造装置）、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）（米国、半導体・半導体製造装置）や台湾セミコンダクター（TSMC）（台湾、半導体・半導体製造装置）など幅広い銘柄が上昇し、プラス寄与となりました。

②消費者向けサービス＆アプリケーション関連は相対的に低調となりましたが、アルファベット（米国、インタラクティブ・メディアおよびサービス）は5月の開発者会議において新たなAI検索機能を発表をしたことなどを背景に、上昇となりました。

③自動化関連では、米トランプ政権の関税政策に対する懸念の後退やAI向け半導体需要が堅調であることなどを背景に、半導体製造工場への設備投資拡大への期待が高まるなかで、ラムリサーチ（米国、半導体・半導体製造装置）などの半導体製造装置メーカーなどが特に堅調に推移し、プラス寄与しました。

一方、2025年年初来（2024年12月30日から2025年7月28日まで）でみると、当ファンドのパフォーマンスは1.7%の上昇に留まっており、先進国株式（配当込、円換算）の騰落率3.6%を下回っています。米トランプ政権の関税政策に対する警戒感などを背景に世界の株式市場が調整した局面において、これまで株式市場の上昇をけん引してきたハイテク関連の銘柄が市場平均と比べて大きく下落したことが、当ファンドのパフォーマンスが先進国株式を下回る要因となりました。

その後は、米国の関税をめぐる交渉の進展期待や米国を中心とした追加金融緩和の姿勢、主要企業の良好な決算などを背景に世界の株式市場は反発し、当ファンドの基準価額も上昇基調に転じています。5月後半に発表されたエヌビディアの2025年度第1四半期決算（2025年2-4月期）では売上高が市場予想を上回ったことなどを受けて、AI向け半導体需要が引き続き堅調であることが確認され、足元では特に半導体関連の銘柄が堅調に推移しています。

_{※上記組入銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。}

 

今後のポイント - 中長期的な高い成長期待は継続

ロボティクス関連企業は少子高齢化を背景とした様々な社会的ニーズの高まりや技術革新などにより、中長期的に高い成長が期待されています。特に、AIの進展が新たな設備投資サイクルの原動力となるほか、新たなテクノロジーへの移行を可能にし、さらにロボティクス関連企業の収益機会の創出と利益の拡大に寄与するとみています。

短期的には、世界各国の利下げ動向を見極めると同時に、トランプ米大統領による関税政策の動向、マクロ環境を損ねる恐れのある地政学的リスクなどに注視していますが、競争力のあるテクノロジーを有している企業の株価は、長期的に良好なファンダメンタルズを反映するものと考えます。また今後、M&A（合併・買収）が増加する可能性があるとみており、その巧拙によって勝ち組と負け組がより明確になると考えています。

引き続き、当ファンドにおいては、ロボティクス関連分野で相対的にファンダメンタルズが健全で、安定したビジネスモデルを有する企業に注目していきます。

 

当ファンドはAI（人工知能）関連銘柄を含むロボティクス関連企業に投資

当ファンドでは、AI（人工知能）関連銘柄を含むロボティクス関連企業を投資対象としており、大きく分けて、①基盤技術関連、②消費者向けサービス＆アプリケーション関連、③自動化関連の各分野注の銘柄に投資しています。業種でみると、半導体・半導体製造装置やソフトウェアなど情報技術セクターの保有比率が高くなっています。

AIは、高度な自動化・ロボット化ソリューションの開発に不可欠な技術となっています。AIの進化によって、これまで以上に高度な演算とデータ処理能力が求められ、大容量の記憶媒体や処理用チップなどが必要とされるため、半導体需要は増加すると考えられます。またソフトウェアは、家庭においても産業界においても自動化の進展をもたらし、効率性や生産性を向上させるとみられます。

注 ①基盤技術関連とは、ロボットが物体を把握したり、作業工程を進めたり、コミュニケーションを行うために必要なテクノロジーを供給している銘柄群を指します。②消費者向けサービス＆アプリケーション関連とは、消費者やサービス業向けのアプリケーションの開発を目的としたロボットや自動化技術の開発を行っている銘柄群を指します。③自動化関連とは、次世代の自動化技術を開発している銘柄群を指します。

 

_{※将来の市場環境の変動等により、当資料に記載の内容が変更される場合があります。}