●中東情勢の緊迫化を受けて、世界の金融市場は当面不安定な状況が続く可能性
●企業業績や株価への影響の波及経路は、1. 石油・ガス価格の急騰、2. サイバーリスクの拡大、 3. 中東での売上減少と店舗閉鎖による影響、 4. リスク回避センチメントの高まりなどが考えられる
●当ファンドの投資先企業の株価は、市場のセンチメント悪化の影響を受けると懸念されるが、中長期的にはメガトレンドの流れの中で恩恵を受け、成長が期待できるとの見方に変わりはない

世界の金融市場は当面不安定な状況が続く可能性

2026年2月28日に米国とイスラエルがイランに対して大規模な攻撃を開始し、イランの最高指導者の死亡が確認されたほか、イランが湾岸地域の米国軍基地を攻撃するなど、地政学的な緊張が一段と高まっています。事態の長期化懸念と早期停戦に向けた動きに関する報道などを受けて、世界の金融市場は当面不安定な状況が続く可能性があると懸念されます。

今回の中東情勢の緊迫化による企業業績や株価に及ぼす影響の波及経路

1. 石油・ガス価格の急騰 — 攻撃開始後、原油価格は急騰。また、ホルムズ海峡の混乱により世界の石油供給の約20%が脅かされている状況

2. サイバーリスクの拡大 — イランは西側のインフラを標的とした多方面からのサイバー攻撃を開始

3. 中東での売上減少と店舗閉鎖による影響 — 湾岸地域の小売店舗の閉鎖、ドバイ空港が攻撃を受け、データセンターも被害を受けている

4.  リスク回避センチメントの高まり — 典型的な初動として過剰なリスクオフ。金、エネルギー、防衛産業へ投資資金をシフトさせる動き。なお、テクノロジー関連株については、これまでにも調整が進んだことから、買い戻しの動きがみられた

この4つのなかで最も厄介なのは、4．リスク回避センチメントかもしれません。

当ファンドの投資先企業に与える影響

当ファンドの投資先企業は、地域的には米国企業や欧州企業が多くなっています（2026年1月末時点では、米国企業が58.7%、欧州企業が合計で30.7%）。また、セクター別では、情報技術、ヘルスケア、一般消費財・サービス、資本財・サービスなどが相対的に高位の組入れとなっています。中東情勢を巡って原油価格の高騰や供給に関する懸念が高まっていますが、それらからの直接的な影響は限定的であるとみられます。しかし、株価は市場のセンチメントには敏感であるため、値動きが大きくなることには警戒が必要です。

とはいえ、投資先銘柄を個別にみていくと、これまでのところ、株価の動向はまちまちです。例えば、高級ブランド企業などは、渡航制限・自粛の動きや消費者心理の悪化が懸念され、下落率が相対的に大きくなりました。また、湾岸地域でインフラプロジェクトや事業展開を行っている資本財・サービスセクターの企業なども、プロジェクトや業務の停止への懸念などから、株価が下落しました。その一方、この紛争により、改めてサイバーセキュリティやエネルギー転換などの重要性に脚光が当たることも考えられるため、これらに関連した企業は恩恵を受ける可能性があります。

また、現在進行中の中東における紛争によっても、当ファンドの投資先銘柄の選別の際に注目する社会や経済に大きな影響を与えるメガトレンドが本質的に大きく変化することはないと考えています。中長期的にはメガトレンドの流れの中で恩恵を受け、成長が期待できるとみています。