Article Title
FOMC後に成長株が割安株に対して優位の展開に その背景は?
田中 純平
2021/06/21

Share

Line

LinkedIn

URLをコピー


概要

今月のFOMCで発表されたドットチャートを受けて金融市場ではFRBによる早期利上げ観測が高まったことから、株式市場では世界的に「成長株」のパフォーマンスが「割安株」に対して相対的優位となった。なぜ、ここにきて「成長株」が再び選好される展開になったのか?



Article Body Text

FRBは2023年末までに年2回の利上げを示唆

6月15-16日に開催されたFOMC(米連邦公開市場委員会)では大方の予想通り政策金利の据え置きと現行の量的緩和ペースの維持が決定された。しかし、同時に発表されたFOMC参加メンバーによる政策金利予測の分布図(通称:ドットチャート)において、2023年末までに年2回の利上げが予想されていることが分かった(政策金利予測の中央値から判断。従来は据え置き予想)。

これは、主にインフレ率の高まりがFRB(米連邦準備制度理事会)当局者の想定を超えていることが背景にあると考えられる。今回のFOMCで発表されたFRB当局者の経済予測では、2021年のコアPCE(個人消費支出)デフレータ予想が前回(今年3月時点)の2.2%から今回3.0%へ大幅に上方修正されており、さらに2022年予想も前回の2.0%から今回2.1%へ上方修正された。「平均2%」というFRBの物価目標に沿った環境が整いつつあることが見て取れる。

成長株のパフォーマンスが相対的優位となった背景は「景気鈍化」観測か?

世界の株式市場では、早期利上げ観測が嫌気されるかたちで株安の展開となった。しかし、スタイル別の相対パフォーマンスをみると、成長株の下落率のほうが割安株よりも小さかった状況が確認できる(図表1)。

この背景にあるのが米10年国債利回りの低下だ。利益成長率が高い成長株は、一般的に長期金利の低下によって株価バリュエーションが拡大する傾向にある。これまで長期金利上昇と景気回復によって恩恵を受けると期待されてきた割安株への資金流入が顕著だっただけに、その巻き戻しとも言える状況が成長株優位に働いたとみられる。

では、なぜ米10年国債利回りは低下したのか?そのヒントになるのが期待インフレ率の低下だ。債券市場ではインフレ率の上振れを受けて「早期利上げ→期待インフレ率の低下」という見方が今月のFOMC前からすでに高まっていた(図表2)。FOMC後の期待インフレ率の低下は、この見方をさらに強めるかたちとなったと考えられる。

また、利上げが段階的に行われれば景気も幾分鈍化することが想定されるため、景気のバロメーターとも言える米長短スプレッド(10年-2年)もFOMC後に縮小した(図表3)。「景気鈍化」観測が高まったからこそ、利益成長率が高い成長株が選好されたとも解釈できる。


田中 純平
ストラテジスト

日系運用会社に入社後、14年間一貫して外国株式の運用・調査に携わる。主に先進国株式を対象としたアクティブ・ファンドの運用を担当し、北米株式部門でリッパー・ファンド・アワードを受賞。アメリカ現地法人駐在時は中南米株式ファンドを担当し、新興国株式にも精通。ピクテ入社後は、ストラテジストとして主に世界株式市場を分析。ピクテ・グループ全体のハウス・ビューを策定するピクテ・ストラテジー・ユニット(PSU)にも参加し、レポートや動画、セミナーやメディアなどを通じて投資家への情報提供に努める。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)


●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

手数料およびリスクについてはこちら

MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。