「1月効果」とは、株式市場における1月のリターン（収益率）が他の月よりも高くなりやすい現象を指し、明確な理論や根拠が無く、経験則として捉えられる「アノマリー」に分類される。毎年、年末年始になるとこの「1月効果」に期待したトレード（株式売買）や市場解説を耳にすることがあるが、はたして本当に「1月効果」は存在するのだろうか？

「1月効果」とは？　

「1月効果」とは、株式市場における1月のリターン（収益率）が他の月よりも高くなりやすい現象を指し、明確な理論や根拠が無く、経験則として捉えられる「アノマリー」に分類される。

一般的に「1月効果」は米国中小型株に見られる現象として広く認識されている。よく聞かれる解説としては、①個人投資家は中小型株を中心に投資しており、②その個人投資家が含み損を抱えた中小型株を節税対策のために12月にいったん売却し、③年明け（1月）になってから再び買い戻す動きが活発になるため、特に1月は中小型株が上がりやすい、という理屈だ。

また、機関投資家も①12月末のファンド決算前にパフォーマンスの悪い株式を売却し、②ファンド決算後にその株式を買い戻す「ウィンドードレッシング（お化粧買い）」を行うため「1月効果」が発生しやすい、といった解説もある（この場合は必ずしも中小型株に限定されるものではない）。

毎年、年末年始になるとこの「1月効果」に期待したトレード（株式売買）や市場解説をよく耳にするが、はたして本当に「1月効果」は存在するのだろうか？

「1月効果」はほぼ消失した可能性がある

1月のリターンが1月以外のリターンよりも高いかどうかを検証するため、米国株の平均月次リターンを計算してみたのが図表1～3だ。S&P500指数における月次リターンを1960年代から計測してみると、たしかに全期間でみれば1月の平均月次リターンが1月以外の平均月次リターンよりも高いことが見て取れる（図表1）。

しかし、「1月効果」が見られたのは1990年代までであり、2000年代には大きなマイナスのリターンを計上している。2010年代には再び1月の平均月次リターンが高くなっているがその差はわずかであり、2020年代（20年～21年）は今のところマイナスのリターンだ。

また、S&P500指数よりも時価総額が小さいS&P400（中型株）指数では「1月効果」は2010年代のみ見られ、さらに時価総額が小さいS&P600（小型株）指数では「1月効果」は全く見られなかった（図表2、3） （注：データの関係上、 S&P400指数における1990年代は91年～99年、S&P600指数における1990年代は94年～99年のみ）。「1月効果」はほぼ消失した可能性があるので、安易に「アノマリー」に期待するのは禁物だ。