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「1月効果」に信頼性はあるのか?
田中 純平
2022/01/04

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概要

「1月効果」とは、株式市場における1月のリターン(収益率)が他の月よりも高くなりやすい現象を指し、明確な理論や根拠が無く、経験則として捉えられる「アノマリー」に分類される。毎年、年末年始になるとこの「1月効果」に期待したトレード(株式売買)や市場解説を耳にすることがあるが、はたして本当に「1月効果」は存在するのだろうか?



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「1月効果」とは? 

「1月効果」とは、株式市場における1月のリターン(収益率)が他の月よりも高くなりやすい現象を指し、明確な理論や根拠が無く、経験則として捉えられる「アノマリー」に分類される。

一般的に「1月効果」は米国中小型株に見られる現象として広く認識されている。よく聞かれる解説としては、①個人投資家は中小型株を中心に投資しており、②その個人投資家が含み損を抱えた中小型株を節税対策のために12月にいったん売却し、③年明け(1月)になってから再び買い戻す動きが活発になるため、特に1月は中小型株が上がりやすい、という理屈だ。

また、機関投資家も①12月末のファンド決算前にパフォーマンスの悪い株式を売却し、②ファンド決算後にその株式を買い戻す「ウィンドードレッシング(お化粧買い)」を行うため「1月効果」が発生しやすい、といった解説もある(この場合は必ずしも中小型株に限定されるものではない)。

毎年、年末年始になるとこの「1月効果」に期待したトレード(株式売買)や市場解説をよく耳にするが、はたして本当に「1月効果」は存在するのだろうか?

「1月効果」はほぼ消失した可能性がある

1月のリターンが1月以外のリターンよりも高いかどうかを検証するため、米国株の平均月次リターンを計算してみたのが図表1~3だ。S&P500指数における月次リターンを1960年代から計測してみると、たしかに全期間でみれば1月の平均月次リターンが1月以外の平均月次リターンよりも高いことが見て取れる(図表1)。

しかし、「1月効果」が見られたのは1990年代までであり、2000年代には大きなマイナスのリターンを計上している。2010年代には再び1月の平均月次リターンが高くなっているがその差はわずかであり、2020年代(20年~21年)は今のところマイナスのリターンだ。

また、S&P500指数よりも時価総額が小さいS&P400(中型株)指数では「1月効果」は2010年代のみ見られ、さらに時価総額が小さいS&P600(小型株)指数では「1月効果」は全く見られなかった(図表2、3) (注:データの関係上、 S&P400指数における1990年代は91年~99年、S&P600指数における1990年代は94年~99年のみ)。「1月効果」はほぼ消失した可能性があるので、安易に「アノマリー」に期待するのは禁物だ。


田中 純平
ストラテジスト

日系運用会社に入社後、14年間一貫して外国株式の運用・調査に携わる。主に先進国株式を対象としたファンドのアクティブ・ファンドマネージャーとして運用に従事。北米株式部門でリッパー・ファンド・アワードの受賞経験を誇る。アメリカ現地法人駐在時は中南米株式ファンドを担当、新興国株式にも精通する。ピクテ入社後はストラテジストとして主に世界株式市場をカバー。レポートや動画、セミナーやメディアを通じて投資戦略等の情報発信を行う。ピクテのハウス・ビューを策定するピクテ・ストラテジー・ユニット(PSU)の参加メンバー。2019年より日経CNBCに出演中。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)


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