米国とイランは4月7日、2週間の一時停戦で合意したと報道された。2週間以内に最終合意に至るかどうかは依然として不透明だが、株式市場では短期的にTACOトレードが復活する可能性がある。

急転直下の停戦合意

米国とイランは、4月7日に2週間の停戦で合意したと報道された。この報道によれば、イランはホルムズ海峡の封鎖を解除し、その見返りとして、米国とイスラエルは軍事作戦を停止させることになる。

これを受け、WTI原油先物価格は東京時間4月8日午後3時時点で、1バレル95.7ドルと前日比15.3％下落した一方（図表1）、日経平均株価の終値は56,308円と前日比5.4％上昇した。

主要な株価指数は底打ちしたのか？

2週間の停戦合意をきっかけに、主要な株価指数は底打ちしたのだろうか。米国とイランは、少なくとも今後2週間以内で交渉をまとめる必要があるが、当然、交渉が難航すれば戦闘が再開されるリスクはある。また、停戦合意の条件が覆される事態となれば、2週間を待たずとも直ちに戦闘が再開される可能性もある。

だが、株式市場は今回のような対応を、昨年の相互関税発表後の対応（当初は高い関税を課すと発表したものの、金融市場が荒れたことを受けて、その後は関税率を引き下げた対応）になぞらえ、「TACO（Trump Always Chickens Out = トランプ氏はいつもおじけづく）」と結論づける可能性がある。そうなれば、株式市場では世界的に期待先行型のリバウンドが短期的には見込まれることになる（図表2）。

企業業績の見通しは堅調、バリュエーションにも割安感

ホルムズ海峡の封鎖が解除されたとしても、ペルシャ湾周辺のエネルギーインフラは損傷を受けていることから、エネルギー供給不足によるスタグフレーション・リスクはくすぶり続けることになる。

その影響から、企業業績の見通しも今後は下方修正されるリスクがあるものの、今のところ主要な株価指数の市場予想EPS（1株当たり利益）成長率には、二桁台の高い伸びが期待されている（図表3）。

また、堅調な企業業績が予想される中、4月7日時点の株価は、イラン戦争開戦前である2月27日時点から下落していたこともあり、市場予想PER（株価収益率）にも割安感が強まっていた（図表4）。

このため、TACOトレード→交渉決裂へと至らず「リスクオン継続」となれば、株価の反発も急ピッチになる可能性がある。現段階で過度に悲観的になり、株式の投資割合を極端に引き下げることは、むしろ機会損失の観点からリスクであろう。