- Article Title
- 市場全体が下落する中、相対的な底堅さを示すグローバル優良企業
2020年の年初以降、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて世界的に株安となる中で、グローバル優良企業に投資を行う当ファンドのマザーファンドのパフォーマンスは相対的に下落率が抑えられました。当面は、引き続き慎重スタンスで臨む必要がありますが、グローバル優良企業には収益・財務基盤等の相対的な優位性があり、困難な局面でも、また、中長期的にも相対的に好パフォーマンスを実現できると期待されます。
感染拡大を受けて市場全体が下落する中、相対的な底堅さを示す
2020年年初以降、新型コロナウイルスの感染が世界的に拡大する中で、各国は都市封鎖や移動制限などを実施したことなどから、生産活動の停止や消費者心理の冷え込みなどにより、世界経済の先行き不透明感や企業業績の悪化といった懸念が急速に高まりました。こうした状況を背景に、世界の金融市場は大きく変動し、世界的な株安を経験しました。
3月後半以降、欧米などの一部で感染拡大ペースの鈍化見通しや、米金融当局による大規模な資金供給など各国の景気下支え策などが安心材料となったほか、一部地域で経済活動の再開が徐々にみられはじめたことなどから、世界の株式市場は3月後半を底として足元(2020年5月14日時点)まででは回復しつつあります。
こうした2020年年初来の市場環境下、グローバル優良企業の株式に投資を行う当ファンドのマザーファンドのパフォーマンスは先進国株式に比べると相対的な底堅さを示しています。特に、年初来の高値(2020年2月21日)から直近底値(3月24日)までの急落局面の下落率が相対的に抑えられたことが寄与しています。
足元の難局も、相対的な優位性で乗り越えられる可能性
当ファンドが投資を行うグローバル優良企業は、①豊富な資金力、➁優れた開発力、③価格競争力、④ブランド力、➄マーケティング力を有する企業であり、こうした強みをもつことで、困難な局面に直面してもそれを乗り越え、中長期的には相対的に高い成長が期待できると考えます。
一方で、グローバルに事業を展開する企業であることから、今回の新型コロナウイルスの感染拡大によって、企業のサプライチェーンに支障がでたり、あるいは消費低迷といった場合には、多かれ少なかれ影響を受けることが懸念されることも事実です。しかし、影響はグローバルに事業を展開する企業のみならず、各地の企業のサプライチェーン・消費市場が滞れば、国内市場だけで事業を展開するような企業も同様に影響を受けるとみられます。こうした中で、グローバル優良企業は相対的に強固な財務基盤・資金調達力を有しており、効率的に経営資源を再配分する能力もあるため、短期的な市場の混乱においても、優位性を発揮し、市場シェアの拡大のチャンスも大きいと考えられます。
グローバル優良企業の株式は、過去を振り返ってみても、例えばリーマン・ショック(2008年)前後の金融危機など、世界的な景気後退期や危機時の下落幅が相対的に抑えられるといった特性がみられました。局面ごとには、もちろん、いい時ばかりではなく、相対的にパフォーマンスが劣勢となる局面もありますが、中長期的にみると、相対的に好パフォーマンスが期待できるとの見方には変わりありません。
実際に、当ファンドのマザーファンドのパフォーマンスでは、設定来(2007年5月末)以降、暦年ごとに区切ってみると、リーマン・ショック後の金融危機(2009年)、欧州債務危機・世界経済成長鈍化など(2012年)といった困難な局面で、先進国株式に比べて相対的な強さを発揮しました。そして、先進国株式に対して相対的に劣勢となった局面(2008年、2010年、2014年、2016年)もありましたが、設定来でみると、相対的に好パフォーマンスを示しました。
短期的には引き続き慎重スタンス
引き続き、新型コロナウイルスの感染状況、それによる市場・経済への影響については十分注視していくことが重要だと考えます。欧米の一部など、徐々に封鎖措置を解除し経済活動が再開される一方で、感染拡大の「第2波」が発生する可能性もあるためです。このため、引き続き当面は慎重なスタンスをとる必要があると考えます。 しかし、それと同時に、今回の感染拡大を受けて、恩恵を受ける企業、新たに生まれるニーズにこたえることができる企業、あるいは市場全体の調整の影響でバリュエーション(投資価値評価)水準が低下し投資魅力が増した銘柄などもあるため、新たな投資機会を求めて丹念な個別銘柄調査を続行し、銘柄発掘にも力を注いでいく考えです。今回の感染拡大を受けて日常生活が制限され、生活スタイルの激変を余儀なくされる人が多い中で、より健康的な、あるいは、より快適な生活を送りたいという人々の願いは日に日に増していると考えられます。こうした意味で、「生活の質」を向上させることに資するセクターの銘柄が特に注目されると考えられます。具体的なセクターでは、ヘルスケアや情報技術などが考えられますが、こうしたセクターの中から、新しいニーズをとらえて成長が期待できる銘柄には注目していきたいと考えます。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が販売を目的として作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等を必ずご確認のうえ、最終的な投資判断はご自身で行ってください。
●投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
●投資信託は預金等ではないため、元本および利回りの保証はなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料の内容は、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を目的としたものではありません。
●当資料に掲載されている内容に関する著作権その他の知的財産権は、原則として、当社、ピクテ・グループまたは正当な権利者に帰属します。無断での使用、複製、転載、改変、翻訳、配布等は禁止されています。マーケット・データのご利用に関する詳細は、当社ウェブサイト 「会社情報」の「運用・方針等」内の「マーケット・データ利用規約」をご参照ください。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。