- Article Title
- コロナウイルスによる新型肺炎とSARSの教訓
中国武漢市で発生した新型肺炎は、人から人への感染が確認されたこと、米国でも感染が確認されたことで感染者の拡大が懸念されています。2002年に中国で発生したコロナウイルスの一種であるSARS(重症急性呼吸器症候群)が世界約30ヵ国で拡大しました。単純に同じパターンを繰り返すわけではないにしろ、感染者数が多かったSARSを振り返ります。
新型コロナウイルス:人から人への感染確認、米国での感染も確認される
中国武漢市で発生した新型コロナウイルスによる肺炎について、中国政府の専門家チームのトップは2020年1月20日に人から人に感染していることは間違いないと述べています。感染拡大の可能性を受け、世界保健機関(WHO)は「国際的に懸念される緊急事態」にあたるかを判断する専門会の緊急会合を22日に開くと発表しました。
なお、米疾病対策センター(CDC)の当局者は21日、最近中国に渡航した人の感染がワシントン州で確認されたと発表しました。米国での感染を受け、米国市場では新型コロナウイルスの影響に対する警戒姿勢も見られました。
どこに注目すべきか:新型肺炎、コロナウイルス、SARS、WHO
中国武漢市で発生した新型肺炎は、人から人への感染が確認されたこと、米国でも感染が確認されたことで感染者の拡大が懸念されています。2002年に中国で発生したコロナウイルスの一種であるSARS(重症急性呼吸器症候群)が世界約30ヵ国で拡大しました(図表1参照)。単純に同じパターンを繰り返すわけではないにしろ、感染者数が多かったSARSを振り返ります。
WHOによると、最初のSARS症例は2002年11月の中国広東省でした(図表2参照)。その中国で発症例が最後に確認されたのは翌年の6月でした。当時中国で問題となったのは、公表の遅さです。例えば、中国が日々の患者数を公表したのは翌年3月でした。
今回の新型肺炎の最初の患者が発症したのは昨年12月で、迅速とは言えないまでも、当時より改善は見られます。
SARSの累計感染者は世界全体で約8千人ですが、中国が5千人以上と大半です。人から人へ感染することから、世界約30ヵ国に幅広く感染が広がりました。
次に、SARSの感染時期を主な国別にみると、2003年春頃に感染が広がりました。WHOも3月にSARSに対して緊急警告を出しました。その中で、ベトナムに注目していただくと、発症確認からWHOが03年4月には終息宣言が出されています。その背景に、最後は自らSARSに冒されながら蔓延を防いだイタリア人カルロ・ウルバニ医師の貢献などがあります。
SARSの終息宣言をWHOが出したのは03年7月でした。ただ、ベトナムの終息に続き、シンガポールでも懸念が低下したとWHOが指摘した頃に、懸念は徐々に和らいでいました。
このような経緯を念頭に、当時の市場動向を振り返ると、香港ハンセン株式市場などアジアの株式市場はWHOの緊急警告を受け下落局面も見られました。ただ当時はこの時期にイラク戦争もあり、SARSだけが変動要因でない点に注意は必要です。
足元、報道では中国の死者数が増えていることなどが伝えられています。また中国が春節で人の移動が増えるのも気がかりな材料ではあります。しかし、このような局面こそ、冷静な判断と信頼性のある情報が求められます。まずはWHOが「国際的に懸念される公衆衛生の緊急事態」を宣言するのか、また、どちらであれ背景の説明に注目しています。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
●投資信託は預金等ではないため、元本および利回りの保証はなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料の内容は、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を目的としたものではありません。
●当資料に掲載されている内容に関する著作権その他の知的財産権は、原則として、当社、ピクテ・グループまたは正当な権利者に帰属します。無断での使用、複製、転載、改変、翻訳、配布等は禁止されています。マーケット・データのご利用に関する詳細は、当社ウェブサイト 「会社情報」の「運用・方針等」内の「マーケット・データ利用規約」をご参照ください。