Article Title
分散投資の効果(5)「向き」だけでなく「大きさ」も重要
2021/01/13

Share

Line

LinkedIn

URLをコピー


概要

●値動きの相関の低いもの同士を組み合わせることで、より高い分散効果を期待できることをご説明しました。実際に組み合わせを考える時には、相関係数で確認できる値動きの「向き」だけでなく、標準偏差で確認できる値動きの「大きさ」も併せて考えることが大切です。




Article Body Text

値動きの「向き」だけでなく値動きの「大きさ」も重要です

資産の組み合わせの例として、⽇本国債と⽇本株式を考えて⾒ましょう。両者の相関係数は-0.36と非常に低く、両者が逆方向に動く傾向があることを⽰しています。この2つを組み合わせた場合、分散効果が期待できます。しかし、⽇本国債と⽇本株式では値動きの⼤きさが全く異なります。⽇本国債の標準偏差(注1)は2.2%、⽇本株式の標準偏差は17.8%と、⼤きな差があります。

仮に⽇本国債と⽇本株式に半分ずつ投資していた場合、⽇本株式が30%下落したらどうなるでしょうか。⽇本国債は反対方向に動き、プラスのリターンを提供してくれることが期待できますが、⽇本株式の30%の下落を埋められるほど⼤きなリターンは期待できません。

⼀方、もし⽇本国債と⽇本株式に半分ずつではなく、両者のリスクの⼤きさを考慮に⼊れて、⽇本国債に9割、⽇本株式に1割という割合で分散投資していたならば、リスクを⼤きく抑えることができていました。

このように、分散投資を考えるうえでは、相関係数で確認できる値動きの「向き」だけでなく、標準偏差で確認できる値動きの「⼤きさ」も併せて考えることが重要です。

⽇本株式:MSCI⽇本株価指数、⽇本国債:FTSE⽇本国債指数、相関:⽉次リターンの相関
出所:ブルームバーグのデータを使⽤し、ピクテ投信投資顧問作成 

注1:「標準偏差」はバラつきの⼤きさを表す数字で、リスクの⼤きさを数値化するものです。「極端なケースを除き、だいたいこのくらいの範囲の中に収まる」という範囲を教えてくれます。



●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

手数料およびリスクについてはこちら



関連記事



BASE – マーケットの見方

BASE – 実践的基礎知識

よく分かる!資産運用

「投信新世代」のための基礎知識