（ポイント）
●2022年年初来、未曾有の運用環境に直面。設定来および年初来で基準価額は下落
●急速な円安進行局面で、円安のプラス効果を享受しにくかったことも一因
●分散投資の徹底、機動的な資産配分の変更によりリスクを抑え、安定したリターンを目指す

未曾有の運用環境下、設定来および年初来で基準価額は下落

世界の金融市場は2022年年初以降、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻といった地政学リスクの台頭に加えて、世界的なインフレや米国をはじめ世界の主要中央銀行による積極的な金融引き締めの動きが強まっていることなどから、大きく変動しています。積極的な金融引き締めの動きを受けて金利が上昇する中で、債券価格は下落しています。また、株式市場も、高バリュエーション（投資価値評価）のグロース銘柄を中心に下落しました。米国国債については、年初から9月末までの下落率が大恐慌期やオイルショック期の同期間より大きくなるなど、未曾有の運用環境に見舞われました。当ファンドでは様々なアセット・クラス（資産）に分散投資を行っていますが、足元のように分散投資効果を得られにくい市場環境下で、設定来（2021年10月15日～2022年9月末）および2022年年初来（2021年12月末～2022年9月末）ともに株式・債券のマイナス寄与が大きく響き、下落となりました。

急速な円安進行局面で、円安のプラス効果を享受しにくかったことも一因

また、為替相場では急速に円安が進行しました。2022年年初来、主要資産の多くが下落していますが、円換算してみた場合には、世界株式や世界国債の下落率は相対的に小幅にとどまり、また、金や米国ハイイールド債券などはプラスのリターンとなるなど、円安によるプラスの効果がありました。

当ファンドは海外資産を含む様々なアセット・クラス（資産）に分散投資を行っていますが、日本円ベースでリスク管理を行っており、長期的な値動きの安定性の観点から円資産（円建て資産や円ヘッジの外貨建て資産）を積極的に組入れています。

こうした方針は、長期的な値動きの安定性に寄与すると期待される一方で、足元のように急速に円安が進行する局面では、円安によるプラスの効果を享受しにくくなります。足元でも、円安のプラス効果をフルに享受できなかったことは、当ファンドの2022年年初来の下落率が大きくなった要因の1つとなりました。

今後の見通しと運用方針

エネルギー価格の高騰や中央銀行による大幅な金融引き締めなどから、欧米を中心に景気減速感が強まることが予想されます。

このため、株式については、全体的には慎重姿勢を維持しつつ、売られ過ぎの反動で反発する局面があれば、組入比率のさらなる引き下げも検討します。債券については、米連邦準備制度理事会（FRB）が年内いっぱいで利上げをいったん停止する可能性を視野に入れ、米国国債の投資タイミングを慎重に見極める方針です。

今後も引き続き、分散投資を徹底し、状況に応じて機動的に資産配分を変更することで、リスクを抑え、安定的にリターンを生み出すことを目指します。同時に、投資先については、ESGへの取り組みなどを考慮した選定を行い、長期的なリターンの獲得を目指していく方針です。

※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。