●コロナショックを経て、経済の正常化が進み資源価格が上昇するなか、ロシアのウクライナ侵攻がその上昇に拍車。●過去の実績では、新興国高配当株式のパフォーマンスは資源価格と連動性が高い。
●一方、金融市場のボラティリティ（価格変動）は高くなっていることもあり、中長期的に投資するスタンスが肝要に。

資源価格と新興国高配当株式は連動性が高い傾向

コロナショックを経て、経済の正常化が進むなか、原油をはじめ、天然ガスや石炭といったエネルギー資源、銅やニッケルといった鉱物資源、コーヒーや小麦といった食料資源など様々な資源価格が大きく上昇してきました。そこにロシアのウクライナ侵攻をきっかけに、欧米諸国の経済制裁による需給逼迫が懸念され、原油･天然ガスをはじめとした資源価格が一時大きく高騰し、その後調整するものの高止まりしています。

原油価格に関しては、中東諸国や米国のシェールオイルなどの増産や、コロナ禍で停滞し輸送コスト増をもたらしていた物流網の正常化などにより、今後落ち着く可能性も考えられますが、コロナ禍で落ち込んだ世界経済が今後、回復に向かう動きは引き続き資源価格の上昇圧力になると考えられます。

経済が回復すると原油などの天然資源の需要が増加しますが、需要が増えても、すぐにその需要を満たすだけの増産はできません。特に原油などのエネルギー資源は脱炭素化の流れを受けて長期的には需要が減る可能性が高く、増産投資を積極的に行えないといった状況が見られます。そのため、需要に供給が追いつかず、価格が上がりやすくなります。

過去の実績（1994年12月末～2022年2月末）ではこれらの資源価格と、当ファンドの投資対象である新興国高配当株式のパフォーマンスには相関が見られました。

資源価格は新興国高配当株式の1株当たり利益に先行する傾向

新興国は、先進国と比べて資源国の割合が高く、新興国株式は資源価格の影響を受け易くなっています。

過去の実績では、エネルギーや素材などの資源関連のセクターは業種間で比較すると配当利回りが高い傾向がみられます。また、資源国国内で事業規模の比較的大きい金融も配当利回りが相対的に高いことから、新興国高配当株式は資源国の割合が相対的に高くなる傾向があります。ちなみに、2022年2月末の配当利回りを比較すると、新興国株式平均は2.6％に対して、エネルギーが6.5％、素材が4.8％、金融が3.3％と相対的に高い水準です。(配当利回りの出所：ブルームバーグ、実績ベース、税引前、データは遡及修正される場合があります。）

このため、新興国高配当株式は新興国株式平均よりも相対的にエネルギー・金属価格の影響を受け易くなっています。実際に、過去の実績（1994年12月末～2022年2月末）でみると、新興国高配当株式の1株当たり利益は、エネルギー・金属価格との連動性が高く、エネルギー・金属価格が6ヵ月ほど先行する傾向がみられました。

資源価格の上昇は、新興国高配当株式にとってプラス要因と考えられますが、一方、ロシア・ウクライナ情勢の緊迫化、世界的なインフレ高進、米国の利上げなどが金融市場のボラティリティ（価格変動）を高める要因となることに留意する必要があります。市場全体が大きく調整し、リスク回避の動きが強まる局面では、新興国高配当株式も大きく調整する可能性も考えられます。

一方、新興国高配当株式はバリュエーション（投資価値評価）面では、株価収益率（PER)でみるとで9.0倍（2022年2月末）と他の株式資産や長期平均と比べて低い水準にあることから、市場の調整局面では、一段のPER縮小のリスクは限定的と見ており、中長期的な投資機会となる可能性も考えられます。

こうした環境下での新興国株式への投資は、中長期的なスタンスでの投資が肝要と考えます。

 

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