Article Title
世界株式投資戦略 金なのか?金鉱山株式なのか?
田中 純平
2019/09/11

Share

Line

LinkedIn

URLをコピー


概要

世界的に金融緩和モードが広がる中、各国通貨が対円で下落するなど「通貨安戦争」の様相を呈してきた。安全通貨として相対的に円が買われる中、それ以上に買いを集めているのが金(ゴールド)だ。仮に今後も金価格が堅調に推移した場合、投資対象としてより注目を集めるのは実物資産の金なのか?それとも金を採掘する金鉱山会社の株式なのか?



Article Body Text

歴史的に資産価値が認められてきた金

金(ゴールド)は古代文明の時代からその資産価値が認知されてきた資産であり、おそらく今後もその価値は不変であろう。無論、金価格は短期的に上昇も下落もするリスク資産であることに変わりはないが、何十年単位という長期で捉えればその資産価値は上がり続けてきた。金価格が名目上、上昇し続けてきた背景のひとつには通貨価値の下落が挙げられる。金は主に米ドル建てで取引されるが、その米ドルは歴史上、リスクイベント(金本位制離脱、経済的危機など)を経るたびにその価値が低下してきた。一国(≒中央銀行)の裁量次第で通貨供給量を増やせる通貨とは違い、金は有限な資源である。USGS(米国地質調査所)によれば埋蔵量は約57,000トン、それに対し金生産量は毎年約3,000トンであるため、およそ19年で金を生産し尽す計算になる。金価格がさらに上昇すれば埋蔵量も幾分増えることが予想されるものの、通貨のように無尽蔵なものではない。

 

世界的に金融緩和政策によって通貨安戦争が起こりつつある

米中貿易戦争の激化によって世界中で金融緩和政策が行われはじめている。一般的に金融緩和は通貨供給量の増加を意味するものであり、すなわち通貨価値の低下も意味する。マイナス利回り債の残高が8月に一時17兆ドルを超えたように、歴史的なマイナス金利環境下では債券での運用もままならないため、相対的な価値を維持しやすい金が長期的な観点から選好されても不思議ではない。

 

実物資産の金か?それとも有価証券の金鉱山株式か?

金鉱山会社は営業レバレッジや財務レバレッジを駆使することによって、金価格以上に利益を増やすことができる。そのため、金価格が上昇する局面では実物資産の金よりも優位と考えられてきた。しかし、過去10年間の上昇局面では明らかに金鉱山株式が劣後している。これは実物資産の金における主なリスクが金価格リスクと為替変動リスクであるのに対し、金鉱山株式にはそれ以外にも様々なリスクを内包しておりボラティリティも高いからだ(図表3参照)。長期目線で金に注目するのであれば実物資産に軍配が上がる。


田中 純平
ピクテ・ジャパン株式会社
ストラテジスト

日系運用会社に入社後、主に世界株式を対象としたファンドのアクティブ・ファンドマネージャーとして約14年間運用に従事。北米株式部門でリッパー・ファンド・アワードの受賞歴を誇る。ピクテ入社後はストラテジストとして、主に世界株式市場の投資戦略などを担当。ピクテのハウス・ビューを策定するピクテ・ストラテジー・ユニット(PSU)の参加メンバー。2019年より日経CNBC「朝エクスプレス」に出演。2023年より週刊エコノミスト「THE MARKET」に連載。日本経済新聞ではコメントが多数引用されるなど、メディアでの情報発信も積極的に行う。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)


●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

手数料およびリスクについてはこちら



関連記事


S&P500指数にみる「原子力ルネサンス」

新政権の「投資大国」は資産・消費の好循環を生み出せるか

解散・総選挙とマーケット

中国、一連の経済対策の効果は期待できるのか?

米利下げでS&P500指数はどうなる?

変化が加速する家計の資産運用