Article Title
新たな変異株オミクロンと市場の反応
梅澤 利文
2021/11/29

Share

Line

LinkedIn

URLをコピー

概要

南アなどで見つかった新たな変異株に対しWHOはデルタなど既に指定された他の変異株と並んで懸念すべき変異株(VOC)に指定すると共に、オミクロンと命名しました。オミクロンは約50ヵ所の変異があり、うちウイルス表面の突起物であるスパイクには約30ヵ所あると言われています。オミクロンは感染力が強く、ワクチンも有効ではないのではとの憶測が報道されています。



Article Body Text

新たな変異株:WHOは新たな変異株への懸念を表明、オミクロンと命名

世界保健機関(WHO)は2021年11月26日、南アフリカ(南ア)の研究者によって最近特定された新型コロナウイルスの新たな変異株を懸念すべき変異株(VOC)に指定しました。WHOは新型コロナの変異種を4分類していますが、そのうちVOCは最も懸念が高い分類となります。

なお、WHOは26日に「B.1.1.529」と呼ばれてきた新たな変異株にギリシャ文字のアルファベットから「オミクロン」という名前を割り当てました。

どこに注目すべきか:オミクロン、南ア、ワクチン、リスク回避姿勢

南アなどで見つかった新たな変異株に対しWHOはデルタなど既に指定された他の変異株と並んで懸念すべき変異株(VOC)に指定すると共に、オミクロンと命名しました。オミクロンは約50ヵ所の変異があり、うちウイルス表面の突起物であるスパイクには約30ヵ所あると言われています。オミクロンは感染力が強く、ワクチンも有効ではないのではとの憶測が報道されています。

まず、南アの新型コロナウイルスの感染状況を振り返ると(図表1参照)、過去3回の波が見られ、今回仮に感染が拡大するなら第4波となります。第1、第2波では主な感染は南アで最初に報告されたベータ型が主流でした。

一方、今年中頃に拡大した感染では、世界的な感染拡大が見られたデルタ型が主流でした。しかし、足元では急速にオミクロン型が増加し、さらなる確認は必要ですが、新規感染者の大半がオミクロンと報道されています。

このような中、足元で南アの通貨は売られ、信用力の目安である信用スプレッドも拡大(悪化)しています。

オミクロンについてWHOなど国際機関の発表資料を見るとオミクロンが他の変異型ウィルスより感染力が強いのか明確ではないとWHOは説明しています。また、オミクロンの重症化リスクについても現段階では不透明としています。

一方、これまでのコロナ対策の有効性については今後の検証を待つ必要はありますが、ある程度の期待をにじませています。例えばPCR検査などへのオミクロンの影響については検証中としながらも有効性に期待を寄せています。ただ、これまでの変異型に有効であったワクチンの効果についてはWHOは検証を待つ姿勢です。なお、ワクチン開発各社はオミクロンに対するワクチンの効果や、従来のワクチンを改良する必要があるか、また改良に必要な期間などを比較的短期間で発表するとしています。WHOなどの公的機関に加え、ワクチン開発会社からの発表に注目が集まりそうです。

これまでの市場の反応を振り返ると、原油価格が大幅に下落し、世界的に株式市場が軟調でした(図表2参照)。通貨では南アに加え他の資源国通貨も軟調でした。なおメキシコペソも売られました。これは産油国という一面もありますが、突然のメキシコ中央銀行総裁交代が重なる不運(?)もあったと見られます。新興国債券はドル建債券でスプレッド(ベースとなる米国債利回りとの差)が大幅に拡大しました。

なお、市場の不安心理を代替すると見られているVIX指数は30手前まで急上昇し、深刻とはいえないまでも、懸念の強さが示されました。オミクロンについてはまだわからないことが多く、必ずしも懸念すべきかどうか判断しかねる段階ですが、市場は新たな不透明感を嫌う傾向が強いようです。

一方、避難先として選好された通貨は日本円とスイスフラン、資産では米国国債をはじめ先進国債が上昇しました。金も変動はありましたが一応プラスを確保しました。これまでのオミクロンに対する市場の動向を見ると、より信頼度の高い情報を待ちながら、次の展開を見極める姿勢と思われます。


梅澤 利文
ストラテジスト

日系証券会社のシステム開発部門を経て、外資系運用会社で債券運用、仕組債の組み入れと評価、オルタナティブ投資等を担当。運用経験通算15年超。ピクテでは、ストラテジストとして高度な分析と海外投資部門との連携による投資戦略情報に基づき、マクロ経済、金融市場を中心とした幅広い分野で情報提供を行っている。経済レポート「今日のヘッドライン」を執筆、日々配信中。CFA協会認定証券アナリスト、日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)


●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

手数料およびリスクについてはこちら



関連記事


中国人民銀の金融政策を読み解く

豪ドルの動向を左右する要因について

ロシアが天然ガス供給を止めたらユーロ圏成長率はどうなるか

フィンランドのNATO加盟の動きと中立化政策

中国4月の主要経済指標の教訓

米国4月のCPI、減速はしたが、思ったほど下がらず