2020年年初以来のパフォーマンス、引き続き先進国株式を上回る | ピクテ投信投資顧問株式会社

2020年年初以来のパフォーマンス、引き続き先進国株式を上回る

※投資リスク、手続・手数料等は、目論見書をご覧ください。

ポイント

2020年年初来、特に、2月半ば以降、新型コロナウイルスが世界的に感染拡大する中で、世界の株式市場は大きく下落しました。こうした流れの中で、当ファンドのマザーファンドの基準価額も下落しましたが、先進国株式に比べると下落幅は抑えられました。こうした背景の一つには、厳しい環境下でも成長が期待される分野の銘柄への投資を行っていたことなどがあります。

市場が大きく変動する中、下落幅は相対的に抑えられる

2020年2月半ば以降、新型コロナウイルスの感染が世界的な大流行(パンデミック)となる中で、世界の株式市場は大きく変動しました。当ファンドが投資を行うセキュリティ関連企業の株式についても、こうした流れとは無関係ではいられず、当ファンドのマザーファンドの基準価額は2020年年初来、足元(4月24日)までで、-13.5%の下落となりました。一方、先進国株式の平均(円換算ベース)は、-17.4%の下落であり、当ファンドのマザーファンドの基準価額は、市場平均に比べると下落幅は抑えられました。

2020年年初来のパフォーマンスを支えたのは?

2020年年初来、世界の株式市場が大きく変動し、多くの銘柄が下落する中、当ファンドが投資を行うセキュリティ関連の分野の中では、株価が堅調に推移した銘柄群もありました。

その代表的なのものにはデータセンター運営企業の株式があります。新型コロナウイルスが世界的な感染拡大をみせる中で、都市の封鎖や、人の移動制限などの措置が各国・地域でとられるようになりました。世界的に多くの企業では、従業員の在宅勤務(テレワーク)が求められ、各人がインターネットを介してオンラインで業務や会議を行う機会が飛躍的に拡大しています。また、消費者としては、ネット通販のなどの利用が推奨されたり、また、在宅時間が長くなり、ネット配信動画サービスや、オンライン・コミュニケーションツールなどを利用する機会も増えています。

新型コロナウイルスの感染拡大の中で、人々の生活の「オンライン化」がいっそう進み、様々なデジタル・コンテンツやアプリケーションの利用が加速しています。こうしたオンライン化の流れを支える1つがデータセンター運営企業が提供するサービスです。データセンター運営企業は、顧客のサーバーなどのIT機器を設置・収容する場所を提供し、安定的にそして安全に運用できるよう、さまざまなサービスを提供する施設を運営しています。加えて、テレワークや動画配信サービスなどは「クラウド・サービス」を活用して行われていますが、データセンター運営企業はこの「クラウド・サービス」も支えています。クラウド・サービスの提供者は、膨大なデータを取り扱い、高性能のIT機器が必要となるため、データセンターを利用することがあります。また、データセンター運営企業は、各データセンター内で、顧客とクラウド・サービス提供者などを、安定的に、そして安全に接続する相互接続サービスなども提供しています。

こうした流れの中で、世界の、2020年年初以降の主要データセンター運営企業の株価の推移をみると、年初来で相対的に堅調に推移し、足元ではプラス圏内となっています。

当ファンドにおいても、データセンター運営企業は、高度なネットワーク社会を支える重要な存在であることから、成長が期待できるとみています。世界のデータセンターの市場規模の推移および予測をみると、2014年から2021年(予想)までの7年間で年率+8.8%の成長が見込まれています。こうしたことから、当ファンドでも、複数のデータセンター運営企業の株式に投資を行っており、2020年年初以来で、当ファンドのマザーファンドの基準価額の下落が相対的に抑えられた一因となりました。

幅広い「セキュリティ」分野で活躍する企業の株式に分散して投資

当ファンドでは世界のセキュリティ関連企業の株式に投資を行っていますが、これらの企業が手がける事業は多岐にわたっています。このため、業績が景気動向に左右されやすいシクリカル銘柄もある一方で、相対的に景気動向の影響を受けにくい安定的な業績が見込まれる銘柄もあります。いずれも、世界のメガトレンド(長期的で持続的なトレンド)を受けて、趨勢的に高い成長が見込まれる銘柄で様々な特性を有する銘柄に投資を行っています。

ピクテ・セキュリティ・ファンド運用チームでは、刻一刻と変わる状況の中で、感染拡大で我々が投資を行っているセキュリティ関連企業にどういった影響が及ぶ可能性があるかを注視し続けています。

これまでに特にシクリカル性(業績が景気に左右されやすい)が高い自動車関連や産業機器関連や半導体関連企業などについては、短期的に業績・株価の両面でマイナスの影響が及ぶ可能性があるとみており、特に注意深くモニタリングし、組入比率を引き下げるといった対応を行っています。その一方で、厳しい環境の中でも、収益・財務基盤が健全で安定的なキャッシュフロー期待できるセキュリティ・サービス関連の企業の株式の組入比率を引き上げるなど、より防衛的なポートフォリオの構築を行っています。

前述のデータセンター運営企業の株式については、足元の景気動向の影響を受けにくく世界のメガトレンドを受けて成長が期待でき、さらに、利用契約をベースに収益・利益が計上されるため、今後の収益動向について比較的見通ししやすいセキュリティ・サービス関連分野の一つと位置付けて注目しています。

(※将来の市場環境の変動等により、当資料記載の内 容が変更される場合があります。)


 

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