2025年年初来、特に2月後半以降、米トランプ大統領の関税政策に対する警戒感の高まりや米国の景気下振れ懸念などを受けて世界の株式市場は大きく下落し、値動きの大きい展開となっています。こうした市場環境の影響を受けながらも、当ファンドは、様々な資産に分散投資を行い、市場変化に合わせて、機動的に資産配分を変更することで、世界株式などに比べて相対的に下落率が小幅に抑えられています。

 年初来の当ファンドの基準価額動向

2025年年初来のピクテ・アセット・アロケーション・ファンド（１年決算型）（以下、当ファンド）の基準価額は、3月21日までで-0.5%となりました。ただし、当ファンドは株式だけではなく様々な資産に分散投資を行っていることから、世界株式が大きく下落するなかで、下落率は小幅に抑えられています。

株式はマイナス寄与となるも、金と債券はプラス寄与

2025年年初来の当ファンドの基準価額の変動要因分析をみると、株式がマイナス寄与となりました。一方、不確実性の高まりなどを背景に、金価格が上昇していることから金がプラス寄与となったほか、債券もプラス寄与となりました。

また、為替市場では円高が進行しました（3月21日時点）。当ファンドでは日本円ベースでのリスク管理を行い、長期的な値動きの安定性を意識し、円資産（円建て資産や円ヘッジの外貨建て資産）を積極的に組入れており、足元では円高傾向を鑑み、為替ヘッジを活用して円資産比率^注を引き上げる対応をとりました（2024年12月末50.0%→2025年2月末53.6%）。

_{注：円資産の比率（概算値）は、円建て資産と円ヘッジの外貨建て資産の合計です。円建て資産は、当ファンドで保有しているコール・ローン等と各投資先ファンドを通じて実質的に保有している円建て資産です。円ヘッジの外貨建て資産は、各投資先ファンドを通じて実質的に保有している外貨建て資産のうち円で為替予約をしている部分になります。なお、外貨建て資産には株式や債券等のほか金も含まれます。}

 運用方針｜足元では市場変動に備えつつも、株式に対する「やや強気」スタンスを継続。金については、戦略的に重要な資産との位置付けに変わりなし

米トランプ大統領の関税政策や米国景気の下振れ懸念などの不安材料がある一方、欧州や中国の景気底入れ感などの明るい材料もあります。足元の株価下落は一時的な調整にとどまる可能性が高く、株式などのリスク資産に対して、やや強気な投資姿勢を継続します。ただし、足元では市場の変動幅が大きくなっているため、若干、株式の組入比率を引き下げています。

今後は、米国の企業業績が伸び悩むリスクを考慮し、優良株やディフェンシブ株を選好するほか、米国以外の市場（欧州や新興国など）への分散投資を進める方針です。

金については、引き続き戦略的に重要な資産であるとの位置付けに変わりはありません。ただし、短期的には買われ過ぎの状態であることも考慮し、一部を売却して組入比率を引き下げることも検討します。

長期的な資産運用のツールとしてご活用いただきたい「ノアリザーブ１年」

長期的な資産運用においては、なるべくリスクを抑え、短期的な値動きで一喜一憂することは避けたいものです。しかし、インフレによって資産価値を目減りさせないことも重要であり、インフレ率を上回るリターンを獲得するためには、ある程度のリスクをとる必要もあります。

当ファンド（「ノアリザーブ１年」）は、株式、債券、金など様々な資産に分散投資を行うことにより、相対的にリスクを抑えつつ、着実なリターンを獲得し、「資産保全（インフレによる資産価値の目減りから資産を守り、かつ育てる）」の機会をご提供できるものと考えます。