- Article Title
- ノアリザーブ毎月/1年 2021年12月の運用状況と今後の見通し
2022年も世界経済は引き続き好調に推移すると予想される一方、オミクロン株の感染者数急増やFRBが一段とタカ派(金融引き締めを選好)色を強めていることなど、景気にとってプラス要因とマイナス要因が混在しています。このため当面は、リスク資産に対して小幅に強気とする現状のスタンスを維持しながらも、株式市場のアップサイド・ダウンサイドの両方に目配りしながら、機動的に運用を行う方針です。
【ノアリザーブ毎月】
2021年12月30日の基準価額は9,690円となり、前月末比で107円上昇しました。なお、基準価額(分配金再投資後)は前月末比で+1.33%、2021年年間で+6.64%となりました。
ノアリザーブ毎月|基準価額の推移
日次、期間:設定日(2012年2月29日)~2021年12月30日
※基準価額の推移は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。基準価額は1万口あたりで表示しています。※基準価額は、実質的な信託報酬等控除後。基準価額(分配金再投資後)は、購入時手数料等を考慮せず、税引前分配金を再投資した場合の評価額を表します。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
2021年12月は、株式、金、為替がプラス寄与となった一方、債券がマイナス寄与となりました。また、2021年年間で基準価額は株式と為替、金のプラス寄与により+373円(分配金-240円含む)となりました。
ノアリザーブ毎月|基準価額変動要因分析
期間:設定日(2012年2月29日)~2021年12月末、単位:円
※データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。基準価額およびその変動額は1万口あたりで表示しています。
※「2021年」の「基準価額(期末)」は2021年年末の基準価額を表します。また、「2021年」の「変動額」は2020年年末の基準価額に対して2021年年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。なお、「2012年」の変動額については設定日(2012年2月29日)の基準価額に対して2012年年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。設定来は2012年2月29日~2021年12月30日。
【ノアリザーブ1年】
2021年12月30日の基準価額は12,998円となり、前月末比で167円上昇(+1.30%)しました。なお2021年年間では+6.48%となりました。
ノアリザーブ1年|基準価額の推移
日次、期間:設定日(2013年1月31日)~2021年12月30日
※基準価額の推移は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。基準価額は1万口あたりで表示しています。基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
2021年12月は、株式、金、為替がプラス寄与となった一方、債券がマイナス寄与となりました。また、2021年年間で基準価額は株式と為替、金のプラス寄与により+791円となりました。
ノアリザーブ1年|基準価額変動要因分析
期間:設定日(2013年1月31日)~2021年12月末、単位:円
※データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。基準価額およびその変動額は1万口あたりで表示しています。
※「2021年」の「基準価額(期末)」は2021年年末の基準価額を表します。また、「2021年」の「変動額」は2020年年末の基準価額に対して2021年年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。なお、「2013年」の変動額については設定日(2013年1月31日)の基準価額に対して2013年年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。設定来は2013年1月31日~2021年12月30日。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が販売を目的として作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等を必ずご確認のうえ、最終的な投資判断はご自身で行ってください。
●投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
●投資信託は預金等ではないため、元本および利回りの保証はなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料の内容は、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を目的としたものではありません。
●当資料に掲載されている内容に関する著作権その他の知的財産権は、原則として、当社、ピクテ・グループまたは正当な権利者に帰属します。無断での使用、複製、転載、改変、翻訳、配布等は禁止されています。マーケット・データのご利用に関する詳細は、当社ウェブサイト 「会社情報」の「運用・方針等」内の「マーケット・データ利用規約」をご参照ください。