iTrustインカム株式
(為替ヘッジあり/為替ヘッジなし)
追加型投信/内外/株式
ーNISA(成長投資枠)対象ー
※販売会社により取扱いが異なる場合があります。
ファンドの特色
1. 主に先進国の高配当公益企業の株式に投資します
2. 特定の銘柄や国に集中せず、分散投資します
3. 為替ヘッジあり:原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります
為替ヘッジなし:原則として為替ヘッジを行いません
4. ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません
※マザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行います。
※マザーファンドの運用にあたっては、株式等の運用指図に関する権限を「ピクテ・アセット・マネジメント・エス・エイ」および「ピクテ・アセット・マネジメント・リミテッド」へ委託します。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
株式投資の第一歩として
ポイント 1 |公益企業の安定感
- 主な投資対象は先進国の公益企業が発行する株式(公益株)です。
- 公益企業は電力・ガス・水道などの日常生活に不可欠な公益サービスを提供しているため、景気の良し悪しにかかわらず、収益基盤は相対的に安定しています。一方、一般的なモノやサービスを提供する企業は景気動向の影響を受けやすい傾向があります。
※上記はあくまでも主な投資対象の概要であり、実際に投資する銘柄の選択は投資プロセスに沿って行われます。また、図はイメージであり、実際の状況とは異なる場合があります。
ポイント 2|魅力的な配当利回りと相対的に低いリスク
- 世界公益株式の予想配当利回りは、下図の各資産と比較して魅力的な水準にあります。
- また、企業業績や配当収入が相対的に安定していることから、過去の実績では、価格変動リスクは株式の中では比較的低い水準となっています。
ご参考:各資産の予想配当利回りと価格変動リスク
【価格変動リスク】円ベース、月次、期間:2014年2月末~2024年2月末 【予想配当利回り】2024年2月末
※価格変動リスクは月次の騰落率の標準偏差(年率換算) ※予想配当利回りはブルームバーグ集計予想 ※上記は株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがって、ファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。※データの出所等はページ下部をご覧ください。
ポイント 3 |安定的な配当収入
- 株式の投資収益の源泉は、値上がり益と配当収入です。過去の実績では、世界公益株式の株価は市場環境等によって変動しましたが、配当収入は安定的に積み上がってきました。
ご参考:世界公益株式の投資収益の内訳
月次、期間:1994年12月末~2024年2月末、1994年12月末=100として指数化
※配当金再投資分は配当収入と値上がり益に按分、投資収益は現地通貨ベース、再投資ベース ※上記は株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがって、ファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。※データの出所等はページ下部をご覧ください。
今後のポイント
事業の安定性
- 公益企業はデフォルト(債務不履行)率が相対的に低い傾向にあります。先行き不透明な環境において、事業の安定性は注目ポイントのひとつです。
世界の企業の業種別デフォルト(債務不履行)率
平均値、年次、期間:1988年~2022年
※業種はMoody’sによる分類。※2022年についてはロシア企業のデフォルトを除いた集計
出所:Moody’sのデータを基にピクテ・ジャパン作成
拡大が予想される電力需要
- 公益企業の中で主要な業種は電力関連の企業です。電力需要は緩やかに拡大を続けてきましたが、今後もAI(人工知能)やデータセンター、電気自動車の普及等を背景に拡大すると予想されています。
- 電力需要の拡大は、公益企業の増収の要因となる可能性があります。
世界の電力需要の推移
年次、期間:1980年~2050年(2023年以降は予想)
※1980年~2022年は実績、2023年以降は国際エネルギー機関(IEA)の予想データ(発表政策ベース)を基に計算した2050年までの年平均成長率を用いて計算しています。
※無断複写・転載を禁じます。
出所:米エネルギー情報局(EIA)(2021年までの実績)、国際エネルギー機関(IEA)の「World Energy Outlook 2023」(2022年実績および予想)のデータを基にピクテ・ジャパン作成。
運用体制
共同運用責任者率いる経験豊かな専任チームが、ピクテ・グループの豊富な情報を活用し、個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチで運用を行っています。
ブルーノ・リッペンス
スペシャリスト株式運用チーム・ヘッド
共同運用責任者
ジェームス・ウィグレー
シニア・インベストメント・マネージャー
共同運用責任者
情報共有
- テーマ株式運用チーム
- 新興国株式運用チーム
※上記の運用体制は2024年2月末現在のものです。今後変更される場合があります。
為替ヘッジありと為替ヘッジなし
為替ヘッジあり:原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります
投資対象である世界公益株式は主に外貨建てであるため、為替ヘッジで為替の影響を抑えることで、為替ヘッジなしよりも値動きが小さくなる傾向があります。
なお、為替ヘッジコスト(ヘッジ対象通貨と円との短期金利差等が反映)がかかり、基準価額の下落要因になる場合があります。
※上記はイメージ図です。
為替ヘッジなし:原則として為替ヘッジを行いません
原則として為替ヘッジを行わないため、実質的な組入通貨が円に対し安くなれば基準価額の下落要因となり、高くなれば基準価額の上昇要因となります。
ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません
iTrustシリーズはインターネット専用ファンドであり、購入時手数料が無料(ノーロード)です。
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iTrustシリーズのラインアップ
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。
iTrustインカム株式(為替ヘッジあり)
iTrustインカム株式(為替ヘッジなし)
【使用した指数およびデータの出所】
※世界公益株式:MSCI世界公益株価指数、世界株式:MSCI世界株価指数、新興国株式:MSCI新興国株価指数、米国株式:S&P500種株価指数、日本株式:TOPIX、すべて配当込み
出所:ブルームバーグ、リフィニティブ an LSEG businessのデータを基にピクテ・ジャパン作成
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
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●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。