iTrustインカム株式
(為替ヘッジなし)
追加型投信/内外/株式
ーNISA(成長投資枠)対象ー
※販売会社により取扱いが異なる場合があります。
ファンドの特色
1. 主に先進国の高配当公益企業の株式に投資します
2. 特定の銘柄や国に集中せず、分散投資します
3. 原則として為替ヘッジを行いません
4. ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません
※マザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行います。
※マザーファンドの運用にあたっては、株式等の運用指図に関する権限を「ピクテ・アセット・マネジメント・エス・エイ」および「ピクテ・アセット・マネジメント・リミテッド」へ委託します。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
株式投資の第一歩として
ポイント 1 |公益企業の安定感
- 主な投資対象は先進国の公益企業が発行する株式(公益株)です。
- 公益企業は電力・ガス・水道などの日常生活に不可欠な公益サービスを提供しているため、景気の良し悪しにかかわらず、収益基盤は相対的に安定しています。一方、一般的なモノやサービスを提供する企業は景気動向の影響を受けやすい傾向があります。
※上記はあくまでも主な投資対象の概要であり、実際に投資する銘柄の選択は投資プロセスに沿って行われます。また、図はイメージであり、実際の状況とは異なる場合があります。
ポイント 2|魅力的な配当利回りと積上がる配当収入
- 世界公益株式の予想配当利回りは、下図の各資産と比較して魅力的な水準にあります。
- 株式の投資収益の源泉は、値上がり益と配当収入です。過去の実績では、世界公益株式の株価は市場環境等によって変動しましたが、配当収入は安定的に積上がってきました。
ご参考: 予想配当利回り比較
2025年8月末現在
世界公益株式の投資収益の内訳
月次、期間:1994年12月末~2025年8月末、1994年12月末=100として指数化
※予想配当利回りはブルームバーグ集計予想 ※配当金再投資分は配当収入と値上がり益に按分、投資収益は現地通貨ベース、再投資ベース ※上記は株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがって、ファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。 ※ データの出所等はページ下部をご覧ください。
ポイント 3 |事業の安定性
- 公益企業はデフォルト率(債務不履行率)が相対的に低い傾向にあり、財務基盤が安定していると言えます。
世界の企業の業種別デフォルト(債務不履行)率
平均値、年次、期間:1981年~2024年
※業種はS&Pグローバル・レーティングによる分類
出所:S&Pグローバル・レーティングのデータを基にピクテ・ジャパン作成
世界公益株式は安定的な収益基盤や積上がる配当収入、事業の安定性などの特徴から、長期の資産形成として、また株式投資の第一歩にも適している資産のひとつと言えます。
株式の中で相対的に価格変動リスクの低い世界公益株式
- 世界公益株式は株式やREITの中では、相対的に価格変動リスクが低く、より債券に近い特性があります。
世界公益株式と主要な資産のリスク・リターン比較
世界公益株式と主要な資産のリスク・リターン比較
※リターンは税引前、価格変動リスクは月次の騰落率の標準偏差(ともに年率換算) ※上記のデータは株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがってファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。 ※データの出所等はページ下部をご覧ください。
ご参考 |中長期的な成長性も期待できる公益企業
データセンター需要の拡大や電化の進展による電力需要増
- AI(人工知能)の普及等を背景としたデータセンターの需要拡大や、電化の進展による電力需要の増大が予想されています。電力需要の拡大は公益企業の増収の要因となる可能性があります。
データセンターの電力需要は、2023年対比で2030年には約3倍に増えると予想されています。
2000年~2020年の+9%(累積)から今後20年間(2020年~2040年)は+55%になると予想されています。
※世界のデータセンターの電力需要はジェフリーズの推定 ※米国の電力需要の予想はIHS予想、出所:ネクステラ・エナジー(米国、電力)の会社資料を基にピクテ・ジャパン作成 ※無断複写・転載を禁じます。 ※写真はイメージです。
運用体制
共同運用責任者率いる経験豊かな専任チームが、ピクテ・グループの豊富な情報を活用し、個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチで運用を行っています。
ブルーノ・リッペンス
スペシャリスト株式運用チーム・ヘッド
共同運用責任者
ジェームス・ウィグレー
シニア・インベストメント・マネージャー
共同運用責任者
情報共有
- テーマ株式運用チーム
- 新興国株式運用チーム
※上記の運用体制は2025年8月末現在のものです。今後変更される場合があります。
ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません
iTrustシリーズはインターネット専用ファンドであり、購入時手数料が無料(ノーロード)です。
iTrustシリーズのラインアップ
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。
【使用した指数およびデータの出所】
※世界国債:FTSE世界国債指数、米国国債:FTSE米国国債指数、日本国債:FTSE日本国債指数、新興国国債:JPモルガンEMBIグローバル・ディバーシファイド指数、世界社債:ICE BofAグローバル社債指数、オーストラリア国債:FTSEオーストラリア国債指数、世界公益株式:MSCI世界公益株価指数、世界株式:MSCI世界株価指数、世界成長株式:MSCI世界成長株価指数、新興国株式:MSCI新興国株価指数、米国株式:S&P500種株価指数、日本株式:TOPIX、米国REIT:FTSE/NAREITオール・エクイティ・REIT(TR)指数 ※各資産はトータルリターンベース
出所:リフィニティブ an LSEG business、ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成
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●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が販売を目的として作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等を必ずご確認のうえ、最終的な投資判断はご自身で行ってください。
●投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
●投資信託は預金等ではないため、元本および利回りの保証はなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
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