iTrust世界公益株式(為替ヘッジあり/為替ヘッジなし)

追加型投信/内外/株式



ファンドの特色

1. 主に先進国の高配当公益企業の株式に投資します

2. 特定の銘柄や国に集中せず、分散投資します

3.為替ヘッジあり:原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります
 為替ヘッジなし:原則として為替ヘッジを行いません

4.ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません


※マザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行います。
※マザーファンドの運用にあたっては、株式等の運用指図に関する権限を「ピクテ・アセット・マネジメント・エス・エイ」へ委託します。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。


主に先進国の高配当公益企業の株式に投資します


投資対象は主に先進国の公益企業

当ファンドの主な投資対象は、日常生活に不可欠な公益サービスを提供する主に先進国の公益企業が発行する株式です。公益企業には電力・ガス・水道・電話・通信・運輸・廃棄物処理・石油供給などの企業が含まれます。


※上記はイメージ図です。

業績が相対的に安定している公益企業

電力やガスなどの公益サービスは日々の生活に不可欠なものであり、景気の良し悪しにかかわらず使用されます。そのため、景気の影響を受けやすい自動車や外食などの一般的なモノやサービスを提供する企業に比べ、業績が相対的に安定する傾向があります。このような業種をディフェンシブ・セクターとよびます。

成長余地の大きい新興国ですが、その中には、労働人口が減少に転じる国も出てきています。一方、引き続き労働人口の増加が見込まれる国も依然として存在しており、新興国の中でも違いが出てきています。


※上記はあくまでも主な投資対象の概要であり、実際に投資する銘柄の選択は投資プロセスに沿って行われます。また、イメージ図であり、実際の状況とは異なる場合があります。

公益企業の中でも高配当利回りの株式に注目します

株式の収益の源泉は、値上がり益と配当収入です。高配当利回りに注目した運用で、配当収入が安定的に積み上がり全体の投資収益を下支えする効果が期待できます。

株式の収益の源泉は、値上がり益と配当収入です。高配当利回りに注目した運用で、配当収入が安定的に積み上がり全体の投資収益を下支えする効果が期待できます。


世界公益株式指数の投資収益の内訳

現地通貨ベース、再投資ベース、月次、期間:1994年12月末~2020年8月末
※配当金再投資分は配当収入と値上がり益に按分。※世界公益株式:MSCI世界公益株価指数 ※データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証する ものではありません。
出所:トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
世界公益株式はMSCI世界公益株価指数であり、ファンドの運用実績ではありません。したがって実際のファンドでかかる信託報酬等は考慮され ていません。iTrust世界公益株式の主要投資対象であるピクテ・グローバル公益株マザーファンの 組入銘柄の予想平均配当利回りは3.9%(2020年8月末現在)です。

特定の銘柄や国に集中せず、分散投資します


当ファンドは世界の地域・国・銘柄に分散投資し、リスクの低減を図ります。投資先の地域を分散することで、地震や台風といった天災等の万が一のリスクへも対応したポートフォリオの構築を目標とします。


※2019年3月末現在。
※組入状況はピクテ・グローバル公益株マザーファンドの状況です。

為替ヘッジありと為替ヘッジなし


為替ヘッジあり:原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります

投資対象である世界高配当公益株式は主に外貨建てであるため、為替ヘッジで為替の影響を抑えることで、為替ヘッジなしよりも値動きが小さくなる傾向があります。投資対象である世界高配当公益株式は主に外貨建てであるため、為替ヘッジで為替の影響を抑えることで、為替ヘッジなしよりも値動きが小さくなる傾向があります。



為替ヘッジなし:原則として為替ヘッジを行いません

原則として為替ヘッジを行わないため、実質的な組入通貨が円に対し安くなれば基準価額の下落要因となり、高くなれば基準価額の上昇要因となります。


ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません


iTrustシリーズはインターネット専用ファンドであり、購入時手数料が無料(ノーロード)です。


運用プロセス


iTrust世界公益株式の銘柄選択にあたっては、ピクテ独自の定量分析および定性分析を行い、ベンチマークにとらわれることなく相対的に高配当利回り、かつ低ボラティリティと高い流動性を持った銘柄でポートフォリオを構築しています。


※マザーファンドにおける投資プロセス。投資プロセスは2019年2月末現在のものです。今後変更される場合があります。

運用体制


経験豊かな専任チームが、ピクテ・グループの豊富な情報を活用し、個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチで運用を行っています。
ボトムアップによる運用で、配当及びキャッシュフローの安定性および継続性が高く、安定した収益構造を持つ公益企業の銘柄からなるポートフォリオを構築します。



各資産の利回りとリスク(価格変動)


外国債券の代替に(為替ヘッジあり)

iTrust世界公益株式(為替ヘッジあり)は、為替変動リスクの影響を抑えることにより、外国債券と同程度のリスク水準が期待でき、新しい低リスク商品の選択肢となりうる資産のひとつだと考えられます。


株式投資の第一歩に(為替ヘッジなし)

iTrust世界公益株式(為替ヘッジなし)は、しっかりした収益基盤と安定した配当収入の積み上げを背景に株式投資の中でも価格変動幅が小さくなる傾向があり、「株式投資の第一歩」に適している資産のひとつと考えられます。


各資産の利回りとリスク(価格変動)

円換算、月次、期間:2014年4月末~2019年4月末
注1 世界公益株式(為替ヘッジなし)のリスク(価格変動)はiTrust世界公益株式(為替ヘッジなし)の主要投資対象であるピクテ・グローバル公益株マザーファンドの基準価額の月次リターンの標準偏差を年率換算して表示しています。配当利回りはiTrust世界公益株式(為替ヘッジなし)の主要投資対象であるピクテ・グローバル公益株マザーファンドの組入銘柄の予想平均配当利回り(2019年4月末)。
注2 世界公益株式(為替ヘッジあり)は同一のマザーファンドに投資をし、為替ヘッジを行う私募投資信託の月次リターンの標準偏差を年率換算して表示しています。世界公益株式(為替ヘッジあり)の配当利回りは同一のマザーファンドの組入銘柄の予想平均配当利回り(為替ヘッジ後)(2019年4月末)
※その他の資産は各指数の月次リターンの標準偏差を年率換算して表示しています。利回りは実績ベース(2019年4月末)
※使用している指数についてはページ下部をご覧ください。
出所:トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
上記指数は特定ファンドの実績ではありません。したがって、実際のファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。ファンドの運用実績を示すものではありません。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません


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販売会社(為替ヘッジあり)





販売会社(為替ヘッジなし)




iTrustシリーズ




お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

iTrust世界公益株式(為替ヘッジあり)

iTrust世界公益株式(為替ヘッジなし)


【使用している指数について】
米国REIT:FTSE/NAREITオール・エクイティ・REIT指数、世界国債:FTSE世界国債指数、日本国債:FTSE日本国債指数、米国国債:FTSE米国国債指数、オーストラリア国債:FTSEオーストラリア国債指数、世界社債:ICEバンクオブアメリカ・メリルリンチ・グローバル・ブロード社債指数、世界REIT:MSCI世界REIT指数、米国株式:MSCI米国株価指数、日本株式:TOPIX、世界株式:MSCI世界株価指数、新興国株式:MSCI新興国株価指数、世界国債円ヘッジ:FTSE世界国債円ヘッジ指数、米国国債円ヘッジ: FTSE米国国債円ヘッジ指数
※ すべてトータル・リターン、株価指数・REIT指数の利回りは配当利回り(税引前)、債券指数の利回りは最終利回り(税引前)、MSCI指数の配当利回りはMSCIベース
※ 利回りは株式・REITは配当、債券は利率(クーポン)等を基に算出しており、商品性は異なります。
※ 為替ヘッジコスト: 各国通貨のLIBOR1ヶ月物と円LIBOR1ヶ月物との金利差もしくはそれに相当する短期金利と円LIBOR1ヶ月物の金利差により計算
※MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
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