ESG投資の新潮流
iTrustエコイノベーション
愛称:EV(電気自動車)/エコ・ロボなど様々な環境テーマが投資対象
追加型投信/内外/株式

iTrustエコイノベーション
愛称:EV(電気自動車)/エコ・ロボなど様々な環境テーマが投資対象
追加型投信/内外/株式
ESG投資とは?
環境(Environment)・社会(Social)・ガバナンス(Governance)の3分野(ESG)への企業の取り組みを評価し、投資先を選ぶ手法のことです。特に環境問題はグローバルで取り組む課題であり、各国の政府もそれを後押しする政策を打ち出すことで、積極的に課題解決に取り組む企業へのさらなる投資が期待されます。
SDGsとの違いは?
SDGs(エス・ディー・ジーズ)とは、持続可能な(Sustainable)、開発(Development)、目標(Goals)のことで、2015年の国連サミットで採択された世界共通の目標です。2030年までに17の目標と169のターゲット達成により、世界が直面する貧困や環境対策など国際的な社会問題を解決してよりよい世界を目指そうというものです。ESGは投資家の立場からの考え方であるのに対し、SDGsは投資に限らず世界が共通に取り組むべき目標を指しており、国・政府や企業、市民団体や個人といったさまざまな立場から取り組む開発目標です。
相対的に高い評価/マザーファンドは約12年の運用実績
iTrustエコイノベーションの運用実績はモーニングスター社から相対的に高い評価(4つ星)を獲得しています。(2021年10月末現在)
また主に投資するマザーファンドは約12年の運用実績があります。
iTrustエコイノベーションの運用実績
2021年10月末時点
設定来のリターン
(過去約4年、設定日: 2017年9月15日)
77.88%
この1年間のリターン
52.01%
モーニングスター
レーティング
★★★★
※リターンは税引前、累積のリターン。
※リターンは税引前、累積のリターン。
※モーニングスターのレーティングに関する概要等は当ページ下部をご覧ください。
設定来の運用実績
円ベース、日次、期間:2017年9月15日~2021年10月29日
※ファンド:iTrustエコイノベーションの基準価額 ※基準価額は、1万口あたり、信託報酬等控除後です。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。 ※世界株式:MSCI全世界株価指数(配当込み)、ファンドの基準価額の算出に合わせて1営業日前ベースで円換算し、2017年9月15日=10,000円として指数化。
出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
コロナ禍でパフォーマンスに変化の兆し
ファンドの基準価額は、2020年3月後半以降、世界的に株式市場が上昇を継続する中、それを上回って推移してきました。背景として、企業業績の回復期待に加え、ESG投資が世界的に注目を集める中、特に地球温暖化防止など環境への意識が高まっていることなどが挙げられます。
過去約2年間の運用実績
円ベース、日次、期間:2019年12月30日~2021年10月29日、2019年12月30日=10,000として指数化
※ファンド:iTrustエコイノベーションの基準価額 ※基準価額は、1万口あたり、信託報酬等控除後です。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。 ※世界株式:MSCI全世界株価指数(配当込み)、ファンドの基準価額の算出に合わせて1営業日前ベースで円換算。
出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
<ご参考>マザーファンドの設定来の運用実績
円ベース、日次、期間:2009年11月27日~2021年10月29日
※マザーファンド:iTrustエコイノベーションが主として投資するマザーファンドの基準価額、費用・税金等は考慮していません。 ※世界株式:MSCI全世界株価指数(配当込み)、マザーファンドの基準価額の算出に合わせて1営業日前ベースで円換算し、2009年11月27日=10,000円として指数化。
出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
加速する脱炭素社会
成長機会を投資で捉える
当ファンドは環境問題の解決へ積極的な対応を行う企業やその恩恵を受ける企業を厳選投資しています。「ESG投資」の中でも、環境の課題解決に貢献する企業を応援するファンドです。

近年はクリーン・エネルギー関連に注目
ファンドの実質的な投資対象のイメージは8つに分類できます。近年は、気候変動への注目が高まる中、「再生可能エネルギー」、「エネルギー効率化」、「省資源化」の「クリーン・エネルギー」関連に注目しています。
投資対象のイメージ
※上記はイメージであり、実際の状況と異なる場合があります。実際の投資にあたっては、上記の環境関連分野すべてに投資するわけではなく、またこれら以外の分野に投資することもあります。
なぜクリーン・エネルギーに注目?
Point 1
動き出す政策
Point 2
技術革新により発電コストは低下
Point 3
市場が拡大するEVと関連企業への波及
Point 1
動き出す政策
Point 2
発電コストの低下
Point 3
EV市場の拡大とその波及効果
Point 1 動き出す政策
世界の主要国・地域では、地球温暖化の抑制に向けて二酸化炭素(CO2)排出削減目標を掲げています。こうした政治的な後押しは、クリーン・エネルギー化を加速させるとみられます。
主要国・地域がCO2排出「実質ゼロ」達成を目指す年
2021年6月末現在
出所:各種資料よりピクテ投信投資顧問作成
Point 2 発電コストの低下
CO2を排出しない太陽光発電や風力発電などのクリーン・エネルギーは、技術革新などにより発電コストが低下しており、今後の普及が期待されます。
主なクリーン・エネルギーの発電コスト
注 2020年の化石燃料による火力発電費用(IRENA推定)
※各発電コストは国際的な均等化発電原価
出所:国際再生可能エネルギー機関(IRENA)のデータに基づきピクテ投信投資顧問作成
Point 3 EV市場の拡大とその波及効果
CO2や有害な窒素酸化物(NOx)を排出しない電気自動車(EV)の急速な普及が予想されており、関連する産業の収益拡大が期待されます。また、主要国の多くがガソリン/ディーゼル車の新車販売を将来禁止する規制を発表しています。
世界の新車販売台数に占めるEVシェアの推移
※予測は国際エネルギー機関(IEA)の持続可能な開発シナリオに基づく
※無断複写・転載を禁じます。
出所:IEA Global EV Outlook 2021(https://www.iea.org /reports/global-ev-outlook-2021)のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
ガソリン/ディーゼル車の新車販売規制を計画する主な国
2021年6月末現在
※各種報道資料を使用しピクテ投信投資顧問作成
ファンドの特色
1. 主に世界の環境関連企業の株式に投資します
2. 特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資します
3.ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません
※ファミリーファンド方式で運用を行います。
※実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
成長機会を捉えるためのピクテ独自の銘柄選択
ピクテ独自の「ピュリティ(関連事業比率)」を重視した分析を行います。
事業全体に占める環境関連事業比率を重視したスクリーニングで、環境関連市場の長期的な成長を享受するポートフォリオを目指します。
成長を取り込む運用プロセス
※マザーファンドにおける投資プロセス。
※投資プロセスは2021年6⽉末のものです。今後変更される場合があります。
販売会社
各金融機関のロゴをクリックまたはタップしていただくと、各社のiTrustエコイノベーションの案内ページに移動します。
こちらのページはお役に立ちましたか?
インターネット専用ファンド
iTrustシリーズ
.jpg.transform/w1200/img.jpg)
iTrustシリーズのラインアップ
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下のファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。
●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。