iTrustエコイノベーション
愛称 EV（電気自動車）/エコ・ロボなど様々な環境テーマが投資対象
追加型投信/内外/株式
ーNISA（成長投資枠）対象ー
※販売会社により取扱いが異なる場合があります。
クリーン・エネルギー分野に注目
当ファンドは環境関連の中から投資妙味がある分野を発見し、企業を厳選、その配分を決定しています。近年は、気候変動への注目が高まる中、クリーン・エネルギー分野に注目しています。
投資対象イメージ
※上記はあくまでもイメージであり、実際の状況と異なる場合があります。実際の投資にあたっては、上記の環境関連分野すべてに投資するわけではなく、またこれら以外の分野に投資することもあります。
クリーン・エネルギー関連に注目する背景は？
POINT 1｜加速する脱炭素社会
世界の主要国では、地球温暖化の抑制に向けて二酸化炭素（CO2）排出削減目標を掲げています。また、主要国の多くがガソリン車の新車販売を将来禁止する方針を発表しており、脱炭素社会への動きが加速しています。
※過去の報道資料等をベースに作成しており、今後、変更となる可能性があります。 ※米国についてはカリフォルニア州など一部の州がガソリン車の新車販売禁止目標年を公表。 ※EUは2035年以降、環境に良い合成燃料を使うガソリン車に限り新車販売を認める方針です。
出所：国連環境計画（UNEP）の資料（Emissions Gap Report 2022、2022年10月発行）および各種報道資料を基にピクテ・ジャパン作成
POINT 2｜拡大するクリーン・エネルギーへの投資
「産業革命後の気温上昇を1.5℃に抑える」というパリ協定の目標に向け、太陽光発電や風力発電などのクリーン・エネルギー（再生可能エネルギー）の発電設備の容量は急拡大することが予想されています。
同時に電気自動車（EV）の普及率も急上昇すると見込まれています。
世界の再生可能エネルギー発電設備容量
期間：2020年～2050年
（ギガワット）
※予測の数値は国際再生可能エネルギー機関（IRENA）によるもので、世界の平均気温の上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をするというパリ協定の目標に必要な水準（World Energy Transitions Outlook2023：1.5℃ Pathway、2023年6月発行）
出所：国際再生可能エネルギー機関（IRENA）のデータを基にピクテ・ジャパン作成
世界の新車販売台数に占めるEVシェアの推移
期間：2020年～2030年（2025年および2030年は予測）
※予測の数値は国際エネルギー機関（IEA）によるもので、各国政府が公表済みの公約がすべて実施された場合のシナリオ（APS）に基づく（IEA Global EV Outlook 2023、2023年4月発行） ※乗用車ベース
出所：国際エネルギー機関（IEA）のデータを基にピクテ・ジャパン作成
※無断複写・転載を禁じます。
クリーン・エネルギー・シフトに拍車をかけるロシア・ウクライナ情勢
EU（欧州連合）は、ロシアのウクライナ侵攻に対する経済制裁の一環で、これまで依存してきたロシア産化石燃料からの脱却を目指す政策案を発表しています。
EUにおけるロシア産天然ガスの輸入割合
2021年
今後
・2027年までにロシア産化石燃料からの脱却
・2030年の再生可能エネルギーの使用比率の目標を引き上げへ
出所：各種報道資料、欧州委員会のデータを基にピクテ・ジャパン作成
主なクリーン・エネルギー関連銘柄例
当ファンドでは、様々なクリーン・エネルギー関連銘柄に投資をしています。
「再生可能エネルギー」「 エネルギー効率化」「 省資源化」の3つの分類ごとに銘柄をご紹介します。
ネクステラ・エナジー（米国）
再生可能エネルギー
- 再生可能エネルギー分野をけん引するグローバル・リーダー
- 脱炭素化に向けて、100%クリーン・エネルギーで二酸化炭素の排出をゼロとする「リアルゼロ」を提唱し、将来的にはグリーン水素の活用を進めていく意向です
オン・セミコンダクター（米国）
エネルギー効率化
- 脱炭素社会の実現に不可欠なパワー半導体分野の大手企業
- 電気自動車やクラウド向けなど幅広い分野において、エネルギー効率の高い電子機器の技術革新を推進し、世界のエネルギー使用量の削減に貢献することが期待されます
PTC（米国）
省資源化
- 産業用ソフトウェアをグローバルに展開
- 製造業向けにコンピューター支援設計（CAD）や通信機能を搭載してインターネットに接続・連携させる技術（IoT）などを提供。顧客企業は省資源化を図ることが可能になり、CO2削減に寄与することが見込まれます
※上記の画像はイメージです。 ※記載されている個別の銘柄・企業については、あくまでも参考例として紹介したものであり、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。また、当ファンドがこれら銘柄に投資することを保証するものではありません。また、分類は当ファンド独自の分類です。
出所：会社発表資料を使用し関連銘柄の概要・技術等につきピクテ・ジャパン作成
「ESGファンド」のiTrustエコイノベーション
「ESGファンド」とはESGを投資対象選定の主要な要素としているファンドです。
当社は、世界で課題となっている環境問題の解決への貢献が期待される環境関連企業に投資する当ファンドを「ESGファンド」として分類しています。
※上記の画像はイメージです。
※ESGとは環境、社会、ガバナンスの英語の頭文字を取って作られた言葉です。持続可能な世界のために欠かせない観点とされています。
「ピュリティ」を重視した独自の銘柄選択
ピクテ独自の「ピュリティ（関連事業比率）」を重視した分析を行います。
事業全体に占める環境関連事業比率を重視したスクリーニングで、環境関連市場の長期的な成長を享受するポートフォリオを目指します。
成長を取り込む運用プロセス
投資機会の設定
- 環境関連企業を選別し投資対象として選定
環境関連企業：エネルギー効率化、再生可能エネルギー、 環境サービス、汚染防止、水供給およびテクノロジー、廃棄 物処理・リサイクル、持続可能な農業、省資源化等に関連す る事業の収益等の比率が20％以上を占める企業 - 環境や社会などに望ましくないと考えられる活動の収益比 率が一定比率を超える企業を投資対象から除外（ネガティ ブ・スクリーニング）
※マザーファンドにおける投資プロセス。
※投資プロセスは2023年11⽉末のものです。今後変更される場合があります。
多様な視点を取り入れた運用体制
当ファンドの運用チームは、環境関連分野の専門家などで構成されるアドバイザリー・ボードをはじめとした、様々なチームとの情報交換を通じて、環境関連分野に関する最新技術の動向やトレンドの変化をいち早く捉え、これから成長する企業の発掘に生かしています。
運用チーム
シニア・インベストメント・マネージャー
ザビエル・ショレ
- シニア・インベストメント・マネージャー
- インベストメント・マネージャー
- クライアント・ポートフォリオ・マネージャー他
情報共有
- ピクテ・ストラテジー・ユニット
パートナーや株式・債券・マルチアセットなどの運用責任者、ストラテジストなどから構成される、ピクテの運用戦略を決定する会議
- アドバイザリー・ボード
セキュリティ業界の専門家で構成されるメンバーからの助言を受け、定期的に業界動向をレビュー
- テーマ株式運用チーム
- 新興国株式運用チーム
- 先進国株式運用チーム
- 小型株式運用チーム
- ESGチーム
- リスク・マネジメント
※運用体制は2023年11月時点のものです。今後変更される場合があります。
ファンド・マネージャーよりメッセージ
未来の勝者は未来を救う者
クリーン・エネルギーへの移行に参入しているパイオニア的企業に投資することは、とても意義のあることだと考えられます。
これらの企業は、気候変動を抑制することによって私たちの地球を救う手助けをするだけでなく、投資収益率を持続的に高水準に保っています。
私たちはクリーン・エネルギーを最も魅力的な投資機会として位置づけています。
ザビエル・ショレ
テーマ株式運用チーム
シニア・インベストメント・
マネージャー
運用を支える専門家グループ
ピクテのテーマ株式の運用チームが、経済や社会のトレンドを見極めるうえで活用している専門家グループ「アドバイザリー・ボード」について紹介します。
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下のファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
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●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。