iTrustエコイノベーション
愛称：EV（電気自動車）/エコ・ロボなど様々な環境テーマが投資対象
追加型投信/内外/株式
ファンドの特色
1. 主に世界の環境関連企業の株式に投資します
2. 特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資します
3.ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません
ご換金時に信託財産留保額が控除されます。
※ファミリーファンド方式で運用を行います。
※実質組入外貨建資産は、原則として為替ヘッジを行いません。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
世界の環境関連企業に注目
「環境問題」という大きなテーマのなかで、環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み、投資妙味がある分野・銘柄を厳選し、機動的に運用します｡
投資対象のイメージ
※上記はあくまでもイメージであり、実際の状況と異なる場合があります。実際の投資にあたっては、上記の環境関連分野すべてに投資するわけではなく、またこれら以外の分野に投資することもあります。
環境意識の高まりとESG投資
成長を後押しする環境意識の高まり
世界的に発生している大型ハリケーンや台風、集中豪雨や干ばつ、熱波などの異常気象は、私たちの生活や企業活動に大きな影響を及ぼしています。その背景にある地球温暖化の防止に向けて、二酸化炭素をはじめとした温室効果ガスの排出削減などの要請が世界的に高まっており、環境関連分野に取り組む企業が注目が集めています。
集中豪雨の発生
ハリケーン／台風の大型化
砂漠化の進行
サンゴの白化
投資に求められるESGの視点
地球環境問題への取り組みという視点は企業経営にだけ求められるものではなく、今や投資家にも求められる要件となっています。この背景には、国連が「短期的ではなく長期的な収益向上の観点とともに、ESGの視点を重視した投資が望ましい」と提唱したことがあります。
こうした社会的な要請に応えるように、特に欧州など海外の年金基金をはじめとした機関投資家を中心に、ESG投資を進める動きが広がりをみせています。
ESG要素の例
持続的な成長に不可欠な環境への取り組み
気候変動への意識が高まる中、環境を配慮した製品やサービスの提供は、企業が持続的な成長を実現するうえで欠かせないものとなっています。
例えば、二酸化炭素の排出規制が厳格化される中、事業活動への再生可能エネルギーの導入や自動車の電動化が進んでおり、この課題をクリアすること自体が競争優位性につながるとも考えられ始めています。
電気自動車に関する規制の例
※ゼロエミッション車：排出ガスを一切出さない電気自動車や燃料電池車のこと。
出所：報道等をもとにピクテ投信投資顧問作成
「ピュリティ」を重視した独自の銘柄選択
ピクテ独自の「ピュリティ（関連事業費率）」を重視した分析を行います。
事業全体に占める環境関連事業費率を重視したスクリーニングで、環境関連市場の長期的な成長を享受するポートフォリオを目指します。
成長を取り込む運用プロセス
※マザーファンドにおける投資プロセス。
※投資プロセスは2020年3⽉末のものです。今後変更される場合があります。
多様な視点を取り入れた運用体制
当ファンドの運用チームは、環境関連分野の専門家などで構成されるアドバイザリー・ボードをはじめとした、様々なチームとの情報交換を通じて、環境関連分野に関する最新技術の動向やトレンドの変化をいち早く捉え、これから成長する企業の発掘に生かしています。
運用チーム
ザビエル・ショレ
シニア･インベストメント･マネジャー
クリスチャン・ローシング
シニア･インベストメント･マネジャー
ステファン･フリードマン
シニア･プロダクト･スペシャリスト
マーク-オリヴィエ・ブフェル
シニア･プロダクト･スペシャリスト
・アドバイザリー・ボード
・ピクテ・ストラテジー・ユニット
・リスク・マネジメント
・テーマ株式運用チーム
・新興国株式運用チーム
・先進国株式運用チーム
・小型株式運用チーム
・ESGチーム
販売会社
インターネット専用ファンド
iTrustシリーズ
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お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認くださいi
●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
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