iTrust新興国株式

愛称:働きざかり~労働人口増加国限定~

追加型投信/内外/株式



ファンドの特色

1. 主に新興国の株式に分散投資します

2. 労働人口が拡大している国に注目します

3.ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません


※ファンドオブファンズ方式で運用を行います。
※実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
※ここでいう「労働人口」とは、15〜64歳の生産年齢人口を指します。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。


成長の原動力となる労働人口


継続する新興国の高成長

世界経済が拡大を続ける中にあって、新興国の存在感が高まりを見せています。
生産や消費の担い手である「労働人口」は、先進国の約5倍に達しており、新興国の経済成長の大きな原動力になると考えられます。


新興国と先進国の経済規模(名目GDP)の推移

期間:2003年~2023年(推計)
※先進国:Advanced economies、新興国:Emerging market and developing economies
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
出所:IMF「World Economic Outlook Database April 2018」のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

新興国と先進国の労働人口数の比較

2018年現在(推計)
※先進国:More developed regions、新興国:Less developed regions
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
出所:国連「World Population Prospects:The 2017 Revision」のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

新興国間で生じる労働人口増加率の格差

成長余地の大きい新興国ですが、その中には、労働人口が減少に転じる国も出てきています。
一方、引き続き労働人口の増加が見込まれる国も依然として存在しており、新興国の中でも違いが出てきています。

成長余地の大きい新興国ですが、その中には、労働人口が減少に転じる国も出てきています。一方、引き続き労働人口の増加が見込まれる国も依然として存在しており、新興国の中でも違いが出てきています。


主な新興国の労働人口の推移

期間:2000年~2025年(推計)

※データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
出所:国連「World Population Prospects:The 2017 Revision」のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

労働人口は経済成長の原動力

労働人口が多い国では、旺盛な消費意欲を背景に「消費主導」の経済成長が期待でき、経済成長率は相対的に高い傾向があります。



※上記はあくまでも各国の経済全体の流れをご理解いただくためのイメージ図です。実際の状況とは異なる場合があり、全てがイメージ図の流れになるとはかぎりません。

新興国のGDP成長率の推移

期間:2018年~2023年(予想)
※労働人口増加国/労働人口非増加国の平均:MSCI新興国株価指数の構成国のうち2018年以降の労働人口の推移を基に分類した各グループのGDP成長率の算術平均を使用。 先進国:Advanced economieis
※データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
出所:国連「World Population Prospects:The 2017 Revision」、IMF「World Economic Outlook Database April 2018」、ファクトセットのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
 

成長の原動力となる労働人口


労働人口増加国を厳選

iTrust新興国株式は、更なる成長が期待される新興国の中でも、労働人口が増加している国に厳選して投資を行います。


一般的な新興国株式指数の国別構成比

2018年6月末現在

iTrust新興国株式の国別構成比

2018年6月末現在
※一般的な新興国株式指数:MSCI 新興国株価指数、iTrust新興国株式:ファンドの主たる投資対象であるPGSFグローバル・グローイング・マーケット・ファンドにおける状況
※データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
出所:ファクトセット、ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

運用プロセス

iTrust新興国株式は、新興国株式の中から労働人口に着目して成長国を厳選。その後、バリュエーション分析等を行い、100~200銘柄程度のポートフォリオを構築します。


※2018年6月15日現在の運用プロセスです。運用プロセスは今後変更される場合があります。また、投資環境等により上記と異なる場合があります。

ピクテの新興国投資の強み

ピクテは、米国がまだ新興国であった1850年頃から新興国への投資を開始。その後も様々な新興国への投資を行うなど、豊富な経験と知見を有しています。
また、業界最大規模となる30名以上の新興国プロフェッショナルによる運用体制の下で、新興国市場をカバーしています。


注1:R&M Global Investor Services Survey 2017
注2:有価証券の保管・管理・決済業務等のネットワーク


iTrustシリーズ




お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

iTrust新興国株式


●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
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