iTrust新興国株式

愛称

働きざかり~労働人口増加国限定~

追加型投信/海外/株式



ファンドの特色


1.

主に新興国の株式に分散投資します


2.

労働人口が拡大している国に注目します


3.

ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません

※ファンドオブファンズ方式で運用を行います。※実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。※ここでいう「労働人口」とは、15〜64歳の生産年齢人口を指します。※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。


ウエルスアドバイザーアワード
国際株式型(グローバル)部門

“新 NISA 成長投資枠”WA優秀ファンド賞


※アワードの概要等はページ下部をご参照ください。


ウエルスアドバイザーアワード
国際株式型(グローバル) 部門
“新 NISA 成長投資枠”WA優秀ファンド賞

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関連動画




なぜ、新興国の「労働人口増加国」に注目するのか?


中長期で相対的に高いパフォーマンス


過去約25年間の新興国の主要な労働人口増加国の株式のパフォーマンスは、新興国株式や先進国株式を長期で上回っています。


パフォーマンス比較

円ベース、月次、期間:1998年12月末~2024年1月末
1998年12月末=100として指数化

MSCI新興国株価指数の2023年9月末時点の構成国のうち、2022年と2023年の生産年齢(15-64歳)人口の比較で新興国の労働人口増加国を定義。新興国の主要な労働人口増加国の株式は、MSCI新興国株価指数の構成国のうち、パフォーマンス期間が短いサウジアラビアを除いた、2023年9月末時点の労働人口増加国の指数構成比率上位5ヵ国(インド、ブラジル、南アフリカ、メキシコ、インドネシア)を均等配分し、月次でリバランスを行った場合のシミュレーション(リバランスにかかるコストは考慮していません)。 ※新興国株式:MSCI新興国株価指数、先進国株式:MSCI世界株価指数 ※株価指数は配当込み、税引前 ※パフォーマンスは株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがって、ファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。
出所:リフィニティブ an LSEG business、国際連合(UN)、世界銀行のデータを基にピクテ・ジャパン作成

高いパフォーマンスを支える、人口の伸びを背景にした経済成長力


新興国の労働人口増加国の魅力は、人口の伸びを背景にした消費や貯蓄の拡大期待などがあげられ、長期にわたる経済成長につながることが期待されます。



実質GDP成長率(過去20年間)

期間:2002年~2022(年率)

※上段の図はあくまでも各国の経済全体の流れをご理解いただくためのイメージ図です。すべてがイメージ図の流れになるとは限りません。※実質GDP成長率は、一部推定を含みます。※実質GDP成長率における新興国はMSCI新興国株価指数の2023年9月末時点の構成国のうち、2002年と2022年の生産年齢(15-64歳)人口の比較で労働人口増加国/減少国を定義、先進国はMSCIによる分類
出所:国際通貨基金(IMF)、国際連合(UN)、世界銀行のデータを基にピクテ・ジャパン作成

ご参考|日本の高度経済成長を支えた労働人口の拡大


日本の経済は1955年~1990年代前半に飛躍的に成長しましたが、それは、経済成長の原動力である労働人口が拡大していた期間に成し遂げられました。


日本の名目GDPおよび労働人口の推移

年次、期間:1955年~2020年

※名目GDP:1979年以前:「平成2年基準改訂国民経済計算(68SNA)」による計数、1980年~1993年:2015年基準により簡易的な遡及修正方法による参考計数、1994年以降:計数は2015年基準により公表されている計数
出所:総務省「人口推計」、内閣府公表のデータを基にピクテ・ジャパン作成


労働人口増加国の魅力的な投資機会をとらえる

iTrust新興国株式について


一般的な新興国株価指数と一線を画す、当ファンドならではの国別構成比率


一般的な新興国株価指数では構成比率の50%超を中国・台湾・韓国が占めていますが、当ファンドでは労働人口が減少に転じているそれらの国に投資しておらず注1、より分散された国別構成比率となっています。




ご参考|一般的な新興国株価指数の国別構成比率

2023年9月末時点


投資対象ファンドの国別構成比率

2023年9月末時点



労働人口が減少に転じている、中国、台湾、韓国、ロシア注2は投資対象としません。



労働人口が減少に転じている、
中国、台湾、韓国、ロシア注2は投資対象としません。



注1 2023年9月末時点
注2 ロシアは労働人口が減少に転じていることに加え、2022年3月に一般的な新興国株価指数から除外されています。
※一般的な新興国株価指数:MSCI新興国株価指数 ※労働人口の増加・減少は、ピクテ・アセット・マネジメントが世界銀行のデータを基に異常値等を勘案して判定しています。

業種別構成比

2023年9月末時点


ピクテの新興国投資の強み


ピクテは1850年頃、当時まだ新興国とされていた米国を含む新興国への投資を開始。その後も様々な新興国への投資を行うなど、豊富な経験と知見を有しています。



長年の投資実績

200年以上にわたる資産運用の歴史の中で、早くも1850年頃から新興国への投資を開始しています。



総勢50名以上の新興国専門運用チーム

新興国のプロフェッショナル総勢50名以上注1の運用体制により、世界の新興国市場をカバーします。



世界NO.1評価注2のカストディ・サービス

世界95市場以上を網羅する広大なカストディ・ネットワーク注3を有しています。


注1 新興国株式チーム、新興国債券チーム、エコノミストの合計人数(2022年12月末現在)
注2 Global Investor Group, Global Custody Survey 2022
注3 ピクテのカストディ(有価証券の保管・管理・決済業務等)のネットワーク(2023年1月末現在)



大きな成長余地を有する企業を見極める、アクティブ運用

関連銘柄例

アイシャー・モーターズ(インド、自動車)

インドの自動車普及率拡大による成長ポテンシャルに期待

  • 商用車、二輪車および自動車用ギアなどを製造。ボルボ( スウェーデン) との合弁による商用車事業は市場シェアを拡大。インドの中型二輪車市場ではトップシェアを誇る。
  • 2022年度(2023年3月期)の収益は、コロナ禍を経て、V字回復、過去最高益を更新。

 



株価と1株当たり利益(EPS)推移



EPS:現地通貨ベース、年次、期間:2007年3月期~2023年3月期実績、2024年3月期~2025年3月期予想
株価:現地通貨ベース、月次、期間:2007年12月末~2023年9月末
※EPS:2007年3月期=100として指数化※株価:2007年12月末=100として指数化
※写真はイメージです。※アイシャー・モーターズの2023年4月~2023年9月の月末時点平均組入比率:1.9%、インドの自動車セクター組入第1位(業種はGICS第3分類)  ※決算期変更の影響による1年未満の決算は非表示※時価総額および売上高の円換算の為替は2023年9月末時点 ※1株当たり利益(EPS)のグラフ上の期間表示は、当該年の年次決算ベース(例:2023年12月期および2024年3月期は2023年と表示) ※新興国株式:MSCI新興国株価指数、インド株式:MSCIインド株価指数 ※株価および株価指数は配当込み※EPS、収益予想はブルームバーグ集計アナリスト予想平均(2023年11月1日時点の集計) 出所:リフィニティブan LSEG business、ブルームバーグ、会社資料のデータを基にピクテ・ジャパン作成 ※これらの個別銘柄についての記載は、特定銘柄の売買勧誘・推奨することを目的としたものではなく、価格動向の予測および当ファンドにおける銘柄の売買を示唆・保証をするものでもありません。




成長性・割安度の観点で魅力度が高いポートフォリオ特性


投資対象ファンドの1株当たり利益(EPS)成長率は、相対的に高くなっています。一方、株価収益率(PER)は相対的に割安な水準にあることから、成長性・割安度の観点で相対的に魅力度が高いポートフォリオになっていると考えられます。


1株当たり利益(EPS)成長率の比較

年率、3~5年先予想、2023年9月末時点

株価収益率(PER)の比較

当年度予想、2023年9月末時点

※投資対象ファンド:グローバル・グローイング・マーケット・ファンド ※新興国株式:MSCI新興国株価指数 ※米国株式:S&P500種株価指数 ※予想はファクトセットから取得したアナリスト予想の集計値(2023年1月末時点)
出所:ピクテ・アセット・マネジメント、ファクトセットのデータを基にピクテ・ジャパン作成 


ピクテの新興国投資の強み

ピクテは1850年頃、当時まだ新興国とされていた米国を含む新興国への投資を開始。その後も様々な新興国への投資を行うなど、豊富な経験と知見を有しています。

長年の投資実績

200年以上にわたる資産運用の歴史の中で、早くも1850年頃から新興国への投資を開始しています。


総勢50名以上の新興国専門運用チーム

新興国のプロフェッショナル総勢50名以上注1の運用体制により、世界の新興国市場をカバーします。


世界NO.1評価注2のカストディ・サービス

世界95市場以上を網羅する広大なカストディ・ネットワーク注3を有しています。



注1 新興国株式チーム、新興国債券チーム、エコノミストの合計人数(2023年6月末現在)
注2 R&M Consultants, 2023 Investor Services Survey
注3 ピクテのカストディ(有価証券の保管・管理・決済業務等)のネットワーク(2023年7月末現在)




新興国株式だからこそ活用したいアクティブ運用


労働人口の増加に伴い、成長著しい新興国。

新興国株式への投資において、投資先企業の「質」を見極めることは特に重要なポイントとなります。

だからこそ、経験豊富な運用チームによる、調査・分析に基づいたアクティブ運用アプローチが効果的といえます。

当ファンドでは、ピクテが長い歴史の中で培った、銘柄選定における「目利き力」を活かし、新興国株式市場の成長をとらえる運用を行っています。





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iTrustシリーズのラインアップ




オンライン専用のアクティブ・ファンド・シリーズ



つみたてNISA対象商品に
2ファンド追加
 

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お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

iTrust新興国株式


MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。


●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
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●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
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●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。



ウエルスアドバイザーアワード「“新 NISA 成長投資枠”WA優秀ファンド賞」 は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、ウエルスアドバイザーが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はウエルスアドバイザー株式会社に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。当賞は国内公募追加型株式投資信託のうち、2023年12月29日における『NISA成長投資枠登録のアクティブファンド』を選考対象として独自の分析に基づき、各部門別に総合的に優秀であるとウエルスアドバイザーが判断したものです。国際株式型(グローバル) 部門は、選考対象ファンドのうち、同年11月末において当該部門に属するファンド307本の中から選考されました。

※ウエルスアドバイザー株式会社(旧モーニングスター株式会社)
1998年3月27日の設立以来、約25年にわたり、国内の投資信託を中心とした金融商品評価事業を行ってまいりました。2023年3月30日付で米国Morningstar,Inc.へブランドを返還し、以降、引き続き中立・客観的な立場で、投信評価事業をウエルスアドバイザー株式会社で行っております。