- Article Title
- 引き続き、相対的に高い利益成長期待
●2023年年初来、主なプレミアム・ブランド企業の多くは相対的に堅調な株価推移
●中国の経済再開の恩恵を受け、相対的に高い利益成長が期待されることが背景の1つ
●足元の予想PERは、コロナ禍前の水準をやや下回る水準。過熱感はないとみられる
2023年年初来、主なプレミアム・ブランド企業の多くは相対的に堅調な株価推移
足元の株式市場は、大きく変動しています。インフレ率の高止まりを受けて、米国をはじめ主要中央銀行による利上げが長期化するとの見方もあり、先進国経済を中心に景気の先行き懸念が残ります。そうした中で、2023年3月前半には米銀行が相次いで経営破綻し、この余波を受けて以前より問題を抱えていた欧州の金融大手が経営危機に陥りました。金融システムに対する懸念や、これらが実体経済に与えるマイナスの影響への懸念が高まっており、投資家のリスク回避姿勢は強まっています。
2023年年初来(3月28日まで)の先進国株式は+4.1%(配当込み、現地通貨ベース)となりました。
一方、主なプレミアム・ブランド企業の株価動向をみると、先進国株式を上回って相対的に堅調な推移となった企業が多く存在します。
中国の経済再開の恩恵を受け、相対的に高い利益成長が期待される
堅調な株価推移の背景の1つには、今後も相対的に高い利益成長が予想されていることがあります。中国の経済再開により、中国の消費者によるリベンジ消費の拡大が期待されるほか、海外旅行の再開などによりトラベル関連やレジャー関連のサービス需要の回復などが期待されています。こうした流れから、プレミアム・ブランド企業は、恩恵を大きく受けると予想されています。また、中国の経済再開は、サプライチェーン(供給網)の混乱の解消にもつながり、サプライチェーンの混乱が業績にとって大きなマイナス要因となっていたスポーツ関連企業などにもプラス材料となると期待されています。
健全な企業のファンダメンタルズにも注目が集まる
相対的に高い利益成長が予想されているだけでなく、健全な財務基盤を有していることや、高収益ビジネス・モデルであることなど、相対的に良好な企業のファンダメンタルズ(基礎的条件)を有しているプレミアム・ブランド企業は少なくありません。こうした点も、不透明な市場環境下では投資家からの注目を集めやすいと考えられます。
当ファンドの組入銘柄のうち約4割の企業がネット・キャッシュ(有利子負債を上回る手元流動性(現金・預金など)を確保)の状況です。さらに、組入銘柄のうち約2割強が、困難な時代を幾度も乗り越えてきた、100年以上の歴史があるブランドを有する企業です。※2023年2月末時点の状況
また、世界的なインフレを受けてコスト負担の増加が、企業利益を圧迫するとの懸念が高まっていますが、プレミアム・ブランド企業の多くは、ブランド力を背景に価格決定力があり、コスト負担増を最終価格に転嫁しやすいため、相対的に高い収益性を維持できるものと予想されています。
足元のPER水準には、過熱感はないとみられる
当ファンドが投資しているプレミアム・ブランド企業の株式における足元(2023年2月末時点)の予想株価収益率(PER)注は、過去平均を上回る水準ではあるものの、コロナ禍直前の水準をやや下回る水準です。足元の予想PERからみると、過度な割高感はなく、妥当なバリュエーション(投資価値評価)水準であると考えています。 注:来年度1株当たり利益ベース、組入比率加重平均
一方、足元の予想PER水準は依然として相対的にみると高い、と懸念する向きもあります。
プレミアム・ブランド企業の株式のバリュエーション水準は、これまでも長期にわたって市場平均に対し相対的にみれば高い水準で推移してきました。これは、プレミアム・ブランド企業の多くが、前述のように相対的に高い成長性や良好な企業のファンダメンタルズを有しているための「プレミアム」であると考えられます。
また、足元の市場コンセンサス予想には、中国の需要回復期待が十分には織り込まれていないとみられます。今後の決算発表などを受けて、プレミアム・ブランド商品やサービスに対する旺盛な需要動向への確信度が高まっていく中で、市場コンセンサス予想は、上方修正されていく可能性があるとも考えています。
過去においても、プレミアム・ブランド企業の利益成長率に関する市場コンセンサス予想は、上方修正される傾向がみられてきました。直近の2022年度でも、毎四半期決算発表後に市場コンセンサス予想は上方修正が続き、最終的にも市場コンセンサス予想を上回る良好な決算を発表したプレミアム・ブランド企業が散見されました。
当面は株式市場の大きな変動に警戒
当面は、インフレや米国をはじめとした主要中央銀行の金融政策動向に加えて、欧米金融機関に広がる信用不安による実体経済への影響をしっかりと注視していくことが必要であり、引き続き世界の株式市場は大きく変動する可能性があると警戒しています。市場全体が大きく下落する局面では、プレミアム・ブランド企業の株価もマイナスの影響を受ける可能性があります。
しかし、市場におけるさまざまな懸念が後退していく過程で、プレミアム・ブランド企業の株価は大きく反発することが期待されます。
※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が販売を目的として作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等を必ずご確認のうえ、最終的な投資判断はご自身で行ってください。
●投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
●投資信託は預金等ではないため、元本および利回りの保証はなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料の内容は、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を目的としたものではありません。
●当資料に掲載されている内容に関する著作権その他の知的財産権は、原則として、当社、ピクテ・グループまたは正当な権利者に帰属します。無断での使用、複製、転載、改変、翻訳、配布等は禁止されています。マーケット・データのご利用に関する詳細は、当社ウェブサイト 「会社情報」の「運用・方針等」内の「マーケット・データ利用規約」をご参照ください。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。