●労働人口増加国に投資する当ファンドの投資対象ファンドは主要株式をアウトパフォーム
●当ファンドの投資対象ファンドの足元の予想PERや新興国通貨は相対的に割安な水準
●労働人口増加国の低い消費財の普及率は、今後の拡大の余地が大きく、消費関連セクターを中心とした株価パフォーマンスに寄与

■　労働人口増加国に投資する投資対象ファンドは主要株式をアウトパフォーム

当ファンドは、1）先進国よりも高い成長が期待される新興国の株式に分散投資を行い、2）新興国の中でも労働人口が増加する国に注目し、3）割安な高クオリティ銘柄を厳選して、投資を行います。

当ファンドの主要投資対象ファンドのパフォーマンスは、対米国株式での相対パフォーマンスのボトムである2021年12月15日から、直近2024年3月1日まででみると、米国株式やインド株式をはじめ、新興国株式などを上回って上昇しています。

■　新興国の中から、労働人口が増加している国に注目して投資

当ファンドは、新興国の中でも労働人口が増加する国に注目します。そのため、労働人口が減少している中国、韓国、台湾、ロシアなどは投資対象国ではありません。

■　一般的な新興国株価指数と一線を画す国別構成比率

一般的な新興国株価指数では構成比率の50%超を中国・台湾・韓国が占めていますが、当ファンドでは、特定地域に偏らない分散された国別構成比率となっています。

■　投資対象ファンドの足元の予想PERは相対的に低い水準

米国株式や世界情報技術（IT）株式、インド株式などの株価はその成長期待などを背景に上昇していますが、株価収益率（PER)はコロナショック前を上回り高い水準で推移しています。一方、当ファンドの投資対象ファンドの2024年2月末の予想株価収益率（PER）はコロナショック前や韓国や台湾などの労働人口減少国、先進国などと比べて相対的に低い水準です。

■新興国通貨はおよそ40年来の割安水準

新興国通貨は、過去の均衡点（ピクテ・アセット・マネジメント算出）からの乖離で見ると、対米ドルで、-2標準偏差を下回っており、およそ40年ぶりの割安な水準となっています。

 

■　新興国の労働人口が増えることによって伸びると考えられるセクター例（自動車）

労働人口が増加し所得が向上すると、自動車などの需要が増加します。過去の実績では、こうした労働人口増の恩恵を受けやすい自動車セクターなどの株価は、市場平均を上回って上昇しています。現在、主な労働人口増加国の乗用車などの普及率は相対的に低い水準です。かつて日本がそうであったように、人口の増加と所得水準の向上による普及率の上昇により、自動車の販売が増加し、自動車セクターの増収増益に寄与すると考えます。

 

■　新興国の労働人口が増えることによって伸びると考えられるセクター例（銀行）

労働人口が増加し所得が向上すると、自動車や住宅、消費財などの需要も増加します。こうした旺盛な消費の拡大は、ローンの拡大などにつながると考えられます。過去の実績では、こうした労働人口増の恩恵を受けやすい銀行の株価も市場平均を上回って上昇しています。現在、主な労働人口増加国のクレジットカードなどの普及率は相対的に低い水準となっており、前述の自動車セクターと同様に、銀行セクターの増収増益が期待できると考えます。

■当ファンドで投資対象とする銘柄

労働人口増加国のうち、株式市場が存在し、かつファンドが投資可能な取引インフラ等が整備されている国に上場する、割安な高クオリティ銘柄を厳選して投資を行います。

■　見通し

新興国の株式市場については、1）先進国を上回る経済成長期待、2）米ドルに対して割安な新興国通貨、3）割安な株式のバリュエーションなどが、今後の株価上昇のポイントになるとみています。

地政学リスクの高まり、米国の金融政策動向などが金融市場のボラティリティ（価格変動）を高める要因となる可能性について留意する必要がありますが、市場の調整局面でも、新興国株式の一段の株価収益率（PER）縮小のリスクは比較的小さいとみています。そうした局面は、中長期的な投資機会となる可能性も考えられます。