● 当ファンドの基準価額は2023年年初来（7月26日まで）で16.4%上昇。業種別では、米国の新築住宅市場が継続的な回復を示していることから、住宅建設や建設関連製品、北米を基盤とする森林リートなどの関連業種が上昇をけん引
● 先進国経済の本格的な景気後退は大方回避されるとみる一方、根強いインフレを背景とした主要中央銀行による利上げの再加速、欧米の銀行の融資基準厳格化、中国の景気下振れ懸念などのリスク要因には注意が必要
● 短期的な懸念材料は散見されるものの、当ファンドが注目する森林・木材に関するバリューチェーン全体における長期的な成長要因に変化はないと考える

2023年年初来の基準価額の動き

当ファンドの基準価額は2023年年初来（7月26日まで、以下同様）で16.4%上昇しました。

森林・木材関連株式（現地通貨ベース）は2023年年初来で上昇しました。業種別では、米国の新築住宅市場が継続的な回復を示していることから、住宅建設や建設関連製品、北米を基盤とする森林リートなどの関連業種が上昇をけん引しました。2023年年初来で米ドルやユーロなどに対して円安となったことも基準価額にプラスとなりました。

なお、米国の新築住宅市場が継続的な回復を示している背景には、米国の景気が底堅く推移するなか、中古住宅の供給が低調（ローン借換えによる金利負担増を忌避して既存住宅の売却が手控えられているもよう）なため、新築住宅が住宅需要の受け皿となっていることなどがあるとみられます。

 

今後の見通し

先進国経済については、2023年年初の時点でピクテが予想していた以上に底堅く推移しており、本格的な景気後退は大方回避されるとみています。特に米国経済は、堅調な個人消費などによって下支えされています。一方で、根強いインフレを背景とした主要中央銀行による利上げの再加速、欧米の銀行の融資基準厳格化、中国の景気下振れ懸念などのリスク要因には注意が必要と考えています。中国経済については、消費中心の循環的な回復局面にあるとみられるものの、不動産セクターにおける過剰債務などの構造的な要因が足かせとなっています。

短期的な懸念材料は散見されるものの、当ファンドが注目する森林・木材に関するバリューチェーン全体における長期的な成長要因（人口とGDPの増加、一人当たり消費量の増加、新興国の生活水準の向上、先進国の高齢化、eコマースの拡大、環境問題への対応の一環としてプラスチック材料から木質材料への代替が進展すると期待されること、など）に変化はないと考えています。

 

※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。