iTrustティンバー｜森林・木材関連株式投資の好機到来か
● 当ファンドは、森林の所有・管理から、木材製品、ダンボールなどの包装材や紙製品の製造まで、関連する幅広い分野の企業に分散投資を行っています。
● 足元では当ファンドを取り巻く経済環境に明るい兆候が見られることなどから、森林・木材関連株式投資の好機が到来しつつあると考えます。
森林・木材関連株式投資の好機到来か
2025年は、森林・木材関連企業の株式を投資対象とする当ファンドにとって、厳しい1年となりました。米ISM製造業景況指数は2021年半ばをピークに低迷が続き、実体経済の弱さが浮き彫りになりました。株式市場全体としては、AI（人工知能）関連銘柄などがけん引したことから堅調となった一方、素材関連の銘柄や森林リートなどを多く保有し、実体経済に比較的強く関連する当ファンドのパフォーマンスは低調でした。しかし、足元では当ファンドを取り巻く経済環境に明るい兆候がみられます。2026年1月の米ISM製造業景況指数は、2022年8月以来の高水準となり、製造業の今後の景況感の改善に期待が持てる内容となりました。森林・木材関連株式は歴史的にみると、米ISM製造業景況指数とおおむね同じ方向で動く傾向がみられることから、同指数の好転は、当ファンドにとってポジティブな転換点になりうると期待されます。
また現在、木材製品メーカーや包装用資材メーカーなどの間では、過剰な生産能力の削減が進んでいます。これによって、需給バランスの改善とそれに伴う製品価格の持ち直しによって、メーカーの利益率改善が見込まれる局面にあります。実際に、米国では一部の包装用資材メーカーが製品価格の引き上げを打ち出したことが報じられるなど、こうした動きがすでに表れ始めている事例も見受けられます。
さらに、木材価格の動向に大きな影響を与える米国の住宅市場に目を向けると、2026年には新たな動きがみられています。2008年以降続く米国の住宅供給不足と、現在歴史的に低い水準となっている住宅のアフォーダビリティ（手頃さ）に対する解決策として、トランプ米大統領はいくつかの住宅市場支援策を打ち出しました。これによって、米国住宅市場の活性化への期待が高まっているとみられ、実際、これらの発表や報道を受けて、木材製品メーカーや住宅建設業者の株価が上昇する場面もみられました。加えて、米国では長期金利が今後段階的に低下していくとの期待が、住宅市場回復の追い風になるとみています。
過去数年間の株式市場では、実体経済を顧みず、米国の大手ハイテク企業への集中が進行しました。しかし、過去3ヵ月以上、株式市場においては米国市場を中心にセクターローテーションが進行しています。今後、投資家がこの集中した市場から資金のシフトを進めていく過程において、世界中の人々が日々使用する素材の多くを生産する森林・木材関連企業は、この恩恵を受ける企業群の一つであると考えています。
森林・木材関連企業の2026年の見通し
2026年年初来、当ファンドの基準価額は堅調に推移しています（2026年2月17日時点）。上述の通り、当ファンドを取り巻く経済環境に関しては、低迷期を過ぎ去りつつあると考えています。年初来の好調なパフォーマンスの要因の一つとしては、セクターローテーションを背景に、AIをはじめとするハイテク関連の企業から投資家の資金がシフトしていることが挙げられます。ファンダメンタルズ（基礎的条件）の観点からも、2026年は森林・木材関連企業にとってより建設的な事業環境が整いつつあるとみています。住宅・建設向けを中心に木材および木材製品需要の緩やかな改善が進み、あわせて製品供給の調整が進展することで、木材および木材製品価格の持ち直しを通じた森林・木材関連企業の収益改善に期待しています。
なお、木材・森林関連企業のバリュエーション（投資価値評価）は歴史的に低い水準にあり、なかでも、ポートフォリオ全体における株価純資産倍率（PBR）は株式市場全体と比較して、依然として大幅に割安な水準を維持していると考えています。こうしたなか、企業の間で過剰な生産能力の削減が進む一方、住宅・建設向けを中心に木材および木材製品の需要が回復し続ければ、過去数年間出遅れていた森林・木材関連企業に対する投資家の注目が高まる余地があると考えています。
（ご参考）森林・木材に関するバリューチェーン全体に分散投資を行い成長機会を追求
当ファンドは、森林の所有・管理から、木材製品、ダンボールなどの包装材や紙製品の製造まで、関連する幅広い分野の企業に分散投資を行っています（図表1）。
当ファンドでは、森林・木材に関するバリューチェーン全体における長期的な成長要因（人口とGDP（国内総生産）の増加、新興国の生活水準の向上、先進国の高齢化、eコマースの拡大、環境問題への対応の一環としてプラスチック材料から木質材料への代替が進展すると期待されること、森林の減少・木材の供給不足への対応として持続可能な形での森林管理の必要性が高まっていること、など）に注目しています。
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