当ファンドの運用チームによるマーケットの振り返りおよび今後の見通しをご紹介します。

マーケット・レビュー

2026年3月の世界の株式市場は、不安定な地政学情勢の影響を受け大きく調整する局面となりました。2月末以降は、中東地域での軍事衝突が激化しエネルギーや食料など基礎的な資源供給への懸念が高まったことで、世界的に景気減速と物価上昇が同時に進行する、いわゆるスタグフレーションへの警戒感が強まりました。その結果、2026年初は堅調に推移していた株式市場も、2026年1-3月期を通してみると下落基調へと転じています。

米国では政府機関の一時的な閉鎖の影響により、住宅関連統計の公表が遅れたものの、年末にかけての住宅市場は市場予想をやや上回る水準を維持しつつも、全体としては力強さを欠く状況が続きました。一方で年明けの住宅着工件数や建設許可件数は市場予想を上回る場面も見られ、足元では底堅さも確認されています。

このような環境下で木材価格は供給調整の進展を背景に、2026年1-3月期を通じて大きく上昇しました。パルプ価格も緩やかながら上昇基調を維持し、米国では段ボール原紙価格の引き上げが実施されるなど、関連素材の価格環境には改善の兆しが見られました。一方で、紙製品全体の価格は概ね横ばいで推移しました。

今後の見通し

上場企業が保有する森林資産は、プライベート・マーケットで取引される同種の資産と比較して、大きなディスカウントを伴う水準で評価されている状況が続いています。また、近年は木材生産にとどまらず、土地の多様な活用可能性への関心が高まっており、森林資産に対する需要は中長期的に着実な増加が見込まれます。

米国の住宅市場は、住宅ローン金利の高騰や住宅取得負担の増大といった逆風に直面しているものの、長年にわたる住宅供給不足や人口動態の追い風を背景に、中長期的には引き続き重要な需要ドライバーであると考えられます。

関税政策や地政学的な不確実性は木材関連商品の重荷となっていますが、価格動向を踏まえると、サイクルの底はすでに通過しつつあると判断しています。

さらに、環境負荷の低さが評価される紙製包装材や木材を用いた建築資材に対する需要は、今後も持続的な拡大が期待されます。