メガトレンドから生まれた全てのテーマに投資

iTrustオールメガトレンド

追加型投信/内外/株式








メガトレンドから生まれた
全てのテーマに投資

iTrustオールメガトレンド

追加型投信/内外/株式





ファンドの特色

1. 主に世界のメガトレンド関連企業の株式などに投資します

2. 特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資します

3. ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません


※投資にあたっては、投資信託証券への投資を通じて行います。
※株式の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。
※実質組入外貨建資産は、原則として為替ヘッジを行いません。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。




メガトレンドとは?


それは、未来を形作る世界的な潮流

流行は1年で終わり、トレンドも5~10年程度で変化を遂げていくものです。
「メガトレンド」は、10~15年の長期にわたり世界に影響を及ぼし続ける、未来を形作る世界的な潮流を意味します。


メガトレンドのイメージ




セキュリティ




デジタル





バイオテック





プレミアム・
ブランド



ロボティクス




ニュートリション




ティンバー




クリーン
エネルギー




ヘルス





スマートシティ




ヒューマン




ウォーター



※上記の画像はイメージです。
※投資対象となるテーマの数は今後増減する可能性があります。

複数のメガトレンドが結びつき、生まれる投資テーマ

ピクテは世界有数のシンクタンクであるデンマークのコペンハーゲン未来学研究所の助言を受け21の「メガトレンド」を策定。
それらが交差するところに、ピクテのテーマ株式運用の投資テーマは生まれます。

「メガトレンドは持続的で影響力も大きい世界的な潮流であり、メガトレンドの交差点に投資テーマを重ねることで中長期的な成長を享受する。」それが、ピクテが世界の富裕層に提供するテーマ株式運用の投資哲学です。


投資テーマ毎のメガトレンド例



各投資テーマの成長を捉えるために

各投資テーマの成長を支えるのは、メガトレンドに基づく市場の拡大や技術革新、投資環境の変化です。
メガトレンドを捉えることが、各投資テーマの成長ドライバーを捉えることに繋がるのです。


各投資テーマに関連する成長予測




メガトレンドから生まれた全てのテーマに投資


「iTrustオールメガトレンド」は、未来を形作る世界的な潮流「メガトレンド」から生まれた12の投資テーマ全てに投資します。投資する企業は、グローバル企業から成長のポテンシャルの高い企業までを網羅しています。

投資の初心者から投資経験の豊富な方まで多くの方々に、未来の世界を想像していただき、より良い社会へ貢献する機会を提供するファンドです。


当ファンドが投資する、12の投資テーマ




セキュリティ
 





デジタル
 






プレミアム・ブランド






バイオテック
 





ロボ
ティクス





ニュートリ
ション





ティンバー
 






スマート
シティ





クリーン
エネルギー






ヘルス
 





ヒューマン
 





ウォーター
 



※上記の画像はイメージです。
※投資対象となるテーマの数は今後増減する可能性があります。


運用について


運用プロセス

事業全体に占める各投資テーマのピュリティ(関連事業比率)を重視したスクリーニングを行います。
ピュリティを重視することで、関連市場の長期的な成長を享受するポートフォリオの構築を目指して銘柄選定を行っています。


※上記の運用プロセスは今後変更される場合があります。また、投資環境等により上記と異なる場合があります。

運用体制

総勢70名を超える経験豊かなチームメンバーが、ピクテ・グループの豊富な情報を活用し、個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチで各投資テーマの運用を行います。





ハンス・ピーター・ポルトナー

テーマ株式運用チーム・ヘッド




マーク・オリビエ・ブッフル

テーマ株式クライアント・ポートフォリオ・マネージャー&リサーチ・ヘッド

  • 12のテーマ株式運用チーム
  • テーマ株式ソリューション・チーム

情報共有


  • ピクテ・ストラテジー・ユニット
    パートナーや株式・債券・マルチアセットなどの運用責任者、ストラテジストなどから構成される、ピクテのハウス・ビューを策定する会議
  • アドバイザリー・ボード
    各テーマごとに、その業界の専門家で構成されるメンバーからの助言を受け、定期的に業界動向をレビュー

  • 株式調査チーム
  • 先進国株式運用チーム
  • 新興国株式運用チーム
  • リスク・マネジメント
  • ESGチーム

※上記は今後変更される場合があります。


業界専門家からのアドバイスも活用

テーマごとに、その業界のビジネスリーダーや専門家などの外部の有識者がメンバーとなっている会議(アドバイザリーボード)を開き、定期的な意見交換を行います。

これにより、最新技術の動向やトレンドの変化をいち早く捉え、これから成長する企業の発掘に生かしています。



※上記は今後変更される場合があります。

投資テーマの紹介







運用を支える専門家グループ

ピクテのテーマ株式の運用チームが、経済や社会のトレンドを見極めるうえで活用している専門家グループ「アドバイザリー・ボード」について紹介します。





販売会社




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iTrustシリーズのラインアップ




オンライン専用のアクティブ・ファンド・シリーズ



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お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下のファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

iTrustオールメガトレンド

投資リスク

基準価額の変動要因

  • ファンドは、実質的に株式等に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動等(外国証券には為替変動リスクもあります。)により変動し、下落する場合があります。
  • したがって、投資者の皆様の投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。

株式投資リスク(価格変動リスク、信用リスク)

  • ファンドは、実質的に株式に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動の影響を受けます。
  • 株式の価格は、政治経済情勢、発行企業の業績・信用状況、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。

為替変動リスク

  • ファンドは、実質的に外貨建資産に投資するため、対円との為替変動リスクがあります。
  • 円高局面は基準価額の下落要因、円安局面は基準価額の上昇要因となります。


基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

投資信託に係る費用について

投資信託に係る費用について

(1)お申込時に直接ご負担いただく費用:ありません。

(2)ご解約時に直接ご負担いただく費用:ありません。

(3)投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用 :

  • 運用管理費用(信託報酬) :毎日、信託財産の純資産総額に年0.6776%(税抜0.616%)の率を乗じて得た額とします。
  • 実質的な負担(投資先ファンドの信託報酬を含む実質的な負担) :上限年率1.2676%(税込)

(4)その他費用・手数料等:

信託事務に要する諸費用(信託財産の純資産総額の年率0.055%(税抜0.05%)相当を上限とした額)が毎日計上されます。
その他、組入有価証券の売買委託手数料等、外国における資産の保管等に要する費用等が、信託財産から支払われます。(これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を記載することはできません)。また、投資先ファンドにおいて、信託財産に課される税金、弁護士への報酬、監査費用、有価証券等の売買に係る手数料等の費用が当該投資先ファンドの信託財産から支払われることがあります。詳しくは、目論見書、契約締結前交付書面等でご確認ください。

当該費用の合計額については、投資者の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。


●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。