iTrustスマートシティ

愛称:未来の街

愛称:未来の街

追加型投信/内外/株式






未来の都市に投資する

より便利で快適な生活を送りたいという人々の想いが、私たちの暮らす都市を形作ってきました。

そして、地球規模での人口増加が予想される中、人々の想いに応える都市は増加し、テクノロジーの進化とともにその姿も変わっていくでしょう。

iTrustスマートシティは、この都市の発展や進化から生み出される機会を捉え、投資に結び付けます。






スマートシティについて





スマートシティとは

テクノロジーを活用して、様々な生活インフラが効率的に管理・運営された都市のことです。

人々がより便利に暮らしやすくなる施設やサービスが提供されるだけでなく、それが環境に配慮した形で設計されるスマートシティは、持続可能な社会を実現する場として進化していくと考えられます。






スマートシティに注目する理由

世界の人口が増え、成長が続く中、都市は増加し更なる発展を遂げると考えられます。

世界には約80億人が暮らしていますが、新興国を中心に経済的豊かさを求めて、多くの人が都市に移り住むようになると予想されています。そして、こうした人の流れは、都市の大きな発展の原動力となります。

一方、都市が発展する過程では、様々な課題も浮かび上がり、その解決もまた都市の成長機会になると考えられます。過密な都市における職場や住環境の整備、交通網や電力・ガスなどのインフラの新設や更新ニーズは高まるでしょう。また、大気汚染や廃棄物処理の問題など、人が暮らすことにより生じる課題の解決も企業のビジネス・チャンスとなります。






スマートシティの成長機会

● 都市人口の増加

● 職場や住まいの新築・改築

● 交通網などのインフラ整備

● 持続可能なモデルへの転換

など








スマートシティは身近な存在に

スマートシティというと、テレビの中に出てくる未来の話だと想像する人も多いかもしれません。しかし、その一端ともいえる場面は、私たちの暮らしの中でも出会う機会が増えています。

例えば、財布を持たずに買い物ができたり、スマートフォンだけで近くのおいしいレストランのメニューを配達してもらえたり、自宅やカフェから仕事ができるといった光景は、すでに身近なものになっています。

私たちの暮らしがより快適で気持ちの良いものになっていたら、それは街がスマートに進化していることの表れです。こうした変化が地球規模で広がっていくところには、様々な投資の機会があると考えられます。






暮らしの便利なサービス

● カーシェアリング

● キャッシュレス決済

● コワーキング・スペース

● フード・デリバリー

など










私たちを取り巻く世界は変わりつつあります。ハイテクなセンサーやきめ細かなデータは、建築家や都市計画を考える人々がよりスマートに仕事ができるように支援し、私たちの都市での暮らし方を変えています。








ファンドの概要について



ファンドの特色

1.

1.

主に世界のスマートシティ関連企業の株式などに投資します

主に世界のスマートシティ関連企業の株式などに投資します

2.

2.

特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資します

特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資します

3.

3.

ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません

ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません


※投資にあたっては、投資信託証券への投資を通じて行います。
※株式の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。
※実質組入外貨建資産は、原則として為替ヘッジを行いません。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。




企業を選ぶ3つの着眼点


都市をつくる

効率性や安全性、持続可能性に着目して街の開発計画やデザイン、建設などに携わる企業



主な対象分野

  • 住宅やビルの建設のほか、関連するソフトウェアやサービス
  • 節電・省電力や防災といった建物の高性能化
  • 賃貸物件や損害保険などの金融ソリューション

都市を運営する

現代的で持続可能な街を支える基礎インフラやサービスの提供などに関連する企業



主な対象分野

  • 電力やガス、ヘルスケア、廃棄物処理などの基礎インフラ
  • ネットワークサービスや電子決済などのデジタル・インフラ
  • 電車などの交通機関や倉庫などの物流施設

都市で暮らす

衣食住などの生活に欠かせないサービスのほか、働きやすい職場環境の整備やエンターテインメントなどに関連する企業



主な対象分野

  • 住宅施設などの売買・賃貸やレンタルスペースの貸出
  • ワークスペースの管理や人材マネジメント
  • 生活を快適に楽しくするフードデリバリーやエンターテインメント





運用プロセス

事業全体に占めるスマートシティのピュリティ(関連事業比率)を重視したスクリーニングを行います。
ピュリティを重視することで、関連市場の長期的な成長を享受するポートフォリオの構築を目指して銘柄選定を行っています。


※上記は2021年3月末現在の運用プロセスです。今後変更される場合があります。




運用体制

経験豊かな専任チームが、ピクテ・グループの豊富な情報を活用し、個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチで運用を行います。



運用チーム



イヴォ・ヴァインアール

シニア・インベストメント・マネージャー



アンドレアス・クリングレン

インベストメント・マネージャー



ベンジャミン・ラーナー

インベストメント・マネージャー




運用サポート・情報提供


  • アドバイザリー・ボード
  • ピクテ・ストラテジー・ユニット
  • リスク・マネジメント

  • 株式調査チーム
  • テーマ株式運用チーム
  • 先進国株式運用チーム
  • 新興国株式運用チーム
  • ESGチーム

※上記は2021年4月1日現在の運用体制です。今後変更される場合があります。




外部有識者の知見を活用

アドバイザリー・ボード

運用チームは、金融業界ではない中立的な立場の専門家を含めて構成された委員会(アドバイザリー・ボード)を招致し、定期的な意見交換を行います。

これにより、先端技術の動向やトレンドの変化をいち早く捉え、これから成長する企業の発掘に生かしています。






運用戦略のパフォーマンス

スマートシティ戦略は、1995年から提供を開始したピクテのテーマ株式運用のラインアップの一つとして、2018年8月に誕生しました。
当ファンドは、このスマートシティ戦略で運用される外国籍ファンドに投資を行うファンド・オブ・ファンズ形式で運用されます。


投資対象ファンドのパフォーマンス

円ベース、月次、期間:2018年8月末~2021年3月末、2018年8月末=100として指数化
※投資対象ファンド:ピクテ‐スマートシティ クラスI USD投資証券(費用・信託報酬等控除後、円換算)、世界株式:MSCI ACWI(円換算) ※指数はトータル・リターン・ベース
出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

※上記は、シェアクラスが異なる投資対象ファンドの運用実績(円換算)であり、当ファンドの運用実績ではありません。投資対象ファンドの運用実績をイメージいただく目的で、当ファンドが投資するクラスZ JPY投資証券と同じ運用を行うクラスI USD投資証券の運用実績やその他情報を示しています。当ファンドの投資対象とは費用および通貨が異なりますのでご留意ください。なお、投資対象ファンドは、2018年8月24日に異なる戦略で運用を行っていたファンドの戦略の見直しを行い、スマートシティ関連企業の株式に投資する現在の戦略を採用しています。



※当該外部サイトから得られる投資対象ファンドの情報は、あくまでも参考としてお示しするものであり、ピクテ投信投資顧問株式会社が勧誘することを目的としていません。また、投資対象ファンドの実績は米ドルベースの運用成果であり、当ファンドの運用実績ではありません。当ファンドには為替リスクがあります。当データはリスク水準が完全に一致するものではありません。



設定記念セミナー





2021年5月25日開催

誕生!「iTrust スマートシティ」
〜環境に優しい未来都市の構築に貢献する〜



販売会社



お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

iTrustスマートシティ


●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。


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