●米国とイスラエルがイランに対して大規模な攻撃を開始し地政学的な緊張が一段と高まる
●当ファンドでは、中東地域では、影響の大きい中東の航空関連銘柄は売却する一方、石油やガス掘削事業を行う銘柄を高位に。他の地域では、ブラジルなど、戦闘の直接的な影響が及ばないと考えられる地域のエネルギーセクターや政学的リスク上昇に伴う貴金属の安全資産需要の恩恵を受けるとみられる関連銘柄の組入比率を高位に
●今後も組入銘柄の入れ替えなどを通じて機動的にポートフォリオの調整を行う方針

■　米国とイスラエルがイランに対して大規模な攻撃を開始し地政学的な緊張が一段と高まる

2026年2月28日に米国とイスラエルがイランに対して大規模な攻撃を開始し、イランの最高指導者の死亡が確認されたほか、イランが湾岸地域の米国軍基地を攻撃するなど、地政学的な緊張が一段と高まっています。

3月１日日曜日に、中東で株式市場が開いている、サウジアラビアのタダウル全株指数では、前営業日比（金曜日、土曜日休場）で2.2%（現地通貨べース、トータルリターン）の下落となりました。サウジ・アラビアン・オイル（ARAMCO）を中心にエネルギーセクターが上昇となる一方、航空関連や保険関連銘柄などの下げが目立ちました。

■　中東情勢緊迫化と当ファンドの投資戦略

当ファンドでは、経済や企業業績の成長見通しや、割安な水準にある株価バリュエーション（投資価値評価）などから中東地域に注目してきました。1月末の構成比はサウジアラビアが7.6％、アラブ首長国連邦（UAE）が13.1％で、一般的な新興国株価指数における比率よりも高い構成比率を維持してきました。なお、イラクおよび今回攻撃の対象となったその他の中東湾岸諸国の組入れはありません。

当ファンドでは1月以降、米国がイランに対する圧力を強めたことによる地政学的緊張の高まりなどを受けて、原油価格が上昇した場合に業績悪化が懸念されるUAEの航空会社の株式を売却した一方で、UAEで石油やガス掘削事業などを行う銘柄の組入比率を高めてきました。また、ブラジルなど、戦闘の直接的な影響が及ばないと考えられる地域の石油・ガス関連銘柄を中心としたエネルギーセクターや、地政学的リスク上昇に伴う貴金属の安全資産需要を背景に南アフリカを中心に関連銘柄の組入比率を高めています。

事態については依然として流動的であり、明確な見通しを示すことは現段階においては困難ですが、インフレへの影響や米ドルの動向などに注目し、組入銘柄の入れ替えなどを通じて機動的にポートフォリオの調整を行う方針です。